未払費用、製品売上高、持分法の適用範囲の変動他2件
2008年3月
- 未払費用
- 72億2400万
- 製品売上高
- 789億5600万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 退職給付に係る資産の増減額(△は増加)
- -
- 営業活動によるキャッシュ・フロー
- 343億1400万
2009年3月
- 未払費用
- 58億6900万
- 製品売上高
- 832億1400万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 退職給付に係る資産の増減額(△は増加)
- -
- 営業活動によるキャッシュ・フロー
- 363億8100万
2010年3月
- 未払費用
- 49億7100万
- 製品売上高
- 767億6700万
- 持分法の適用範囲の変動
- 7億600万
- 退職給付に係る資産の増減額(△は増加)
- -
- 営業活動によるキャッシュ・フロー
- 389億4800万
2011年3月
- 未払費用
- 54億2400万
- 製品売上高
- 839億9000万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 退職給付に係る資産の増減額(△は増加)
- -
- 営業活動によるキャッシュ・フロー
- 342億8400万
2012年3月
- 未払費用
- 82億6100万
- 製品売上高
- 965億4300万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 退職給付に係る資産の増減額(△は増加)
- -
- 営業活動によるキャッシュ・フロー
- 371億7200万
2013年3月
- 未払費用
- 79億7000万
- 製品売上高
- 888億2000万
- 持分法の適用範囲の変動
- 8億1700万
- 退職給付に係る資産の増減額(△は増加)
- -
- 営業活動によるキャッシュ・フロー
- 342億5400万
2014年3月
- 未払費用
- 65億700万
- 製品売上高
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 退職給付に係る資産の増減額(△は増加)
- -
- 営業活動によるキャッシュ・フロー
- 452億2600万
2015年3月
- 未払費用
- 68億2200万
- 製品売上高
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 退職給付に係る資産の増減額(△は増加)
- -6億1700万
- 営業活動によるキャッシュ・フロー
- 786億6600万
2016年3月
- 未払費用
- 61億2900万
- 製品売上高
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 退職給付に係る資産の増減額(△は増加)
- -
- 営業活動によるキャッシュ・フロー
- 576億5900万
2017年3月
- 未払費用
- 50億7800万
- 製品売上高
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 退職給付に係る資産の増減額(△は増加)
- -
- 営業活動によるキャッシュ・フロー
- 436億7200万
2018年3月
- 未払費用
- 53億2700万
- 製品売上高
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 退職給付に係る資産の増減額(△は増加)
- -
- 営業活動によるキャッシュ・フロー
- 528億8100万
2019年3月
- 未払費用
- 53億6100万
- 製品売上高
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 退職給付に係る資産の増減額(△は増加)
- -
- 営業活動によるキャッシュ・フロー
- 309億7000万
2020年3月
- 未払費用
- 55億8200万
- 製品売上高
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 退職給付に係る資産の増減額(△は増加)
- -
- 営業活動によるキャッシュ・フロー
- 698億9500万
2021年3月
- 未払費用
- 52億4600万
- 製品売上高
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 退職給付に係る資産の増減額(△は増加)
- -
- 営業活動によるキャッシュ・フロー
- 432億6300万
2022年3月
- 未払費用
- 53億5200万
- 製品売上高
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 退職給付に係る資産の増減額(△は増加)
- -
- 営業活動によるキャッシュ・フロー
- -10億5200万
2023年3月
- 未払費用
- 70億5800万
- 製品売上高
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 退職給付に係る資産の増減額(△は増加)
- -
- 営業活動によるキャッシュ・フロー
- 1045億8100万