1662 石油資源開発

時価

3420億円

PER 予

7.78倍

2010年以降

赤字-128.52倍
（2010-2024年）

0.66倍

2010年以降

0.22-0.83倍
（2010-2024年）

3.97%

ROE 予

8.49%

ROA 予

6.48%

未払費用、製品売上高、持分法の適用範囲の変動他3件

【期間】

2Q
3Q
通期
全期間

年度	未払費用	製品売上高	持分法の適用範囲の変動	退職給付に係る資産の増減額（△は増加）	別途積立金の積立	棚卸資産の増減額（△は増加）
2008/03	72.2億	790億	-	-	110億	-18.1億
2009/03	58.7億 -18.8%	832億 +5.4%	-	-	100億 -9.1%	-5.17億赤縮
2010/03	49.7億 -15.3%	768億 -7.7%	706百万	-	150億 +50%	6.56億黒転
2011/03	54.2億 +9.1%	840億 +9.4%	-	-	150億 ±0%	2億 -69.5%
2012/03	82.6億 +52.3%	965億 +14.9%	-	-	-	7.58億 +279%
2013/03	79.7億 -3.5%	888億 -8%	817百万 +15.7%	-	100億 -33.3%	-21.2億赤転
2014/03	65.1億 -18.4%	-	-	-	-	5.06億黒転
2015/03	68.2億 +4.8%	-	-	-617百万	-	-12.2億赤転
2016/03	61.3億 -10.2%	-	-	-	-	37.1億黒転
2017/03	50.8億 -17.1%	-	-	-	-	-12.2億赤転
2018/03	53.3億 +4.9%	-	-	-	-	-15.7億赤拡
2019/03	53.6億 +0.6%	-	-	-	-	-11.9億赤縮
2020/03	55.8億 +4.1%	-	-	-	-	-40.3億赤拡
2021/03	52.5億 -6%	-	-	-	-	40億黒転
2022/03	53.5億 +2%	-	-	-	-	-27.4億赤転
2023/03	70.6億 +31.9%	-	-	-	-	-91.4億赤拡
2024/03	-	-	-	-	-	13.9億黒転

2008年3月

未払費用: 72億2400万
製品売上高: 789億5600万
持分法の適用範囲の変動: -
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -
別途積立金の積立: 110億
棚卸資産の増減額（△は増加）: -18億800万

2009年3月

未払費用: 58億6900万
製品売上高: 832億1400万
持分法の適用範囲の変動: -
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -
別途積立金の積立: 100億
棚卸資産の増減額（△は増加）: -5億1700万

2010年3月

未払費用: 49億7100万
製品売上高: 767億6700万
持分法の適用範囲の変動: 7億600万
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -
別途積立金の積立: 150億
棚卸資産の増減額（△は増加）: 6億5600万

2011年3月

未払費用: 54億2400万
製品売上高: 839億9000万
持分法の適用範囲の変動: -
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -
別途積立金の積立: 150億
棚卸資産の増減額（△は増加）: 2億

2012年3月

未払費用: 82億6100万
製品売上高: 965億4300万
持分法の適用範囲の変動: -
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -
別途積立金の積立: -
棚卸資産の増減額（△は増加）: 7億5800万

2013年3月

未払費用: 79億7000万
製品売上高: 888億2000万
持分法の適用範囲の変動: 8億1700万
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -
別途積立金の積立: 100億
棚卸資産の増減額（△は増加）: -21億1500万

2014年3月

未払費用: 65億700万
製品売上高: -
持分法の適用範囲の変動: -
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -
別途積立金の積立: -
棚卸資産の増減額（△は増加）: 5億600万

2015年3月

未払費用: 68億2200万
製品売上高: -
持分法の適用範囲の変動: -
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -6億1700万
別途積立金の積立: -
棚卸資産の増減額（△は増加）: -12億2200万

2016年3月

未払費用: 61億2900万
製品売上高: -
持分法の適用範囲の変動: -
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -
別途積立金の積立: -
棚卸資産の増減額（△は増加）: 37億700万

2017年3月

未払費用: 50億7800万
製品売上高: -
持分法の適用範囲の変動: -
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -
別途積立金の積立: -
棚卸資産の増減額（△は増加）: -12億1900万

2018年3月

未払費用: 53億2700万
製品売上高: -
持分法の適用範囲の変動: -
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -
別途積立金の積立: -
棚卸資産の増減額（△は増加）: -15億7100万

2019年3月

未払費用: 53億6100万
製品売上高: -
持分法の適用範囲の変動: -
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -
別途積立金の積立: -
棚卸資産の増減額（△は増加）: -11億8800万

2020年3月

未払費用: 55億8200万
製品売上高: -
持分法の適用範囲の変動: -
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -
別途積立金の積立: -
棚卸資産の増減額（△は増加）: -40億2900万

2021年3月

未払費用: 52億4600万
製品売上高: -
持分法の適用範囲の変動: -
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -
別途積立金の積立: -
棚卸資産の増減額（△は増加）: 40億300万

2022年3月

未払費用: 53億5200万
製品売上高: -
持分法の適用範囲の変動: -
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -
別途積立金の積立: -
棚卸資産の増減額（△は増加）: -27億3700万

2023年3月

未払費用: 70億5800万
製品売上高: -
持分法の適用範囲の変動: -
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -
別途積立金の積立: -
棚卸資産の増減額（△は増加）: -91億3900万

2024年3月

未払費用: -
製品売上高: -
持分法の適用範囲の変動: -
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -
別途積立金の積立: -
棚卸資産の増減額（△は増加）: 13億9100万