1662 石油資源開発

時価

3545億円

PER 予

8.07倍

2010年以降

赤字-128.52倍
（2010-2024年）

0.69倍

2010年以降

0.22-0.83倍
（2010-2024年）

2.3%

ROE 予

8.49%

ROA 予

6.48%

未払費用、製品売上高、持分法の適用範囲の変動他2件

【期間】

2Q
通期
全期間

年度	未払費用		製品売上高		持分法の適用範囲の変動		退職給付に係る資産の増減額（△は増加）		別途積立金の積立
2008/03	72.2億		790億		-		-		110億
2009/03	58.7億	-18.8%	832億	+5.4%	-		-		100億	-9.1%
2010/03	49.7億	-15.3%	768億	-7.7%	706百万		-		150億	+50%
2011/03	54.2億	+9.1%	840億	+9.4%	-		-		150億	±0%
2012/03	82.6億	+52.3%	965億	+14.9%	-		-		-
2013/03	79.7億	-3.5%	888億	-8%	817百万	+15.7%	-		100億	-33.3%
2014/03	65.1億	-18.4%	-		-		-		-
2015/03	68.2億	+4.8%	-		-		-617百万		-
2016/03	61.3億	-10.2%	-		-		-		-
2017/03	50.8億	-17.1%	-		-		-		-
2018/03	53.3億	+4.9%	-		-		-		-
2019/03	53.6億	+0.6%	-		-		-		-
2020/03	55.8億	+4.1%	-		-		-		-
2021/03	52.5億	-6%	-		-		-		-
2022/03	53.5億	+2%	-		-		-		-
2023/03	70.6億	+31.9%	-		-		-		-

2008年3月

未払費用: 72億2400万
製品売上高: 789億5600万
持分法の適用範囲の変動: -
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -
別途積立金の積立: 110億

2009年3月

未払費用: 58億6900万
製品売上高: 832億1400万
持分法の適用範囲の変動: -
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -
別途積立金の積立: 100億

2010年3月

未払費用: 49億7100万
製品売上高: 767億6700万
持分法の適用範囲の変動: 7億600万
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -
別途積立金の積立: 150億

2011年3月

未払費用: 54億2400万
製品売上高: 839億9000万
持分法の適用範囲の変動: -
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -
別途積立金の積立: 150億

2012年3月

未払費用: 82億6100万
製品売上高: 965億4300万
持分法の適用範囲の変動: -
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -
別途積立金の積立: -

2013年3月

未払費用: 79億7000万
製品売上高: 888億2000万
持分法の適用範囲の変動: 8億1700万
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -
別途積立金の積立: 100億

2014年3月

未払費用: 65億700万
製品売上高: -
持分法の適用範囲の変動: -
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -
別途積立金の積立: -

2015年3月

未払費用: 68億2200万
製品売上高: -
持分法の適用範囲の変動: -
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -6億1700万
別途積立金の積立: -

2016年3月

未払費用: 61億2900万
製品売上高: -
持分法の適用範囲の変動: -
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -
別途積立金の積立: -

2017年3月

未払費用: 50億7800万
製品売上高: -
持分法の適用範囲の変動: -
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -
別途積立金の積立: -

2018年3月

未払費用: 53億2700万
製品売上高: -
持分法の適用範囲の変動: -
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -
別途積立金の積立: -

2019年3月

未払費用: 53億6100万
製品売上高: -
持分法の適用範囲の変動: -
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -
別途積立金の積立: -

2020年3月

未払費用: 55億8200万
製品売上高: -
持分法の適用範囲の変動: -
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -
別途積立金の積立: -

2021年3月

未払費用: 52億4600万
製品売上高: -
持分法の適用範囲の変動: -
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -
別途積立金の積立: -

2022年3月

未払費用: 53億5200万
製品売上高: -
持分法の適用範囲の変動: -
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -
別途積立金の積立: -

2023年3月

未払費用: 70億5800万
製品売上高: -
持分法の適用範囲の変動: -
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -
別途積立金の積立: -