未払費用、製品売上高、持分法の適用範囲の変動他6件
2007年3月
2008年3月
- 未払費用
- 72億2400万
- 製品売上高
- 789億5600万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 退職給付に係る資産の増減額(△は増加)
- -
- 自己株式
- -700万
- 固定資産圧縮積立金
- 2億9500万
- その他
- 53億3300万
- 繰延ヘッジ損益(税引後)
- -
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - その他
- -
2009年3月
- 未払費用
- 58億6900万
- 製品売上高
- 832億1400万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 退職給付に係る資産の増減額(△は増加)
- -
- 自己株式
- -900万
- 固定資産圧縮積立金
- 2億8300万
- その他
- 51億4900万
- 繰延ヘッジ損益(税引後)
- -
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - その他
- -
2010年3月
- 未払費用
- 49億7100万
- 製品売上高
- 767億6700万
- 持分法の適用範囲の変動
- 7億600万
- 退職給付に係る資産の増減額(△は増加)
- -
- 自己株式
- -1000万
- 固定資産圧縮積立金
- 2億7100万
- その他
- 52億3800万
- 繰延ヘッジ損益(税引後)
- -
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - その他
- -
2011年3月
- 未払費用
- 54億2400万
- 製品売上高
- 839億9000万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 退職給付に係る資産の増減額(△は増加)
- -
- 自己株式
- -1000万
- 固定資産圧縮積立金
- 2億5900万
- その他
- 55億2000万
- 繰延ヘッジ損益(税引後)
- -700万
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - その他
- -
2012年3月
- 未払費用
- 82億6100万
- 製品売上高
- 965億4300万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 退職給付に係る資産の増減額(△は増加)
- -
- 自己株式
- -1000万
- 固定資産圧縮積立金
- 2億5800万
- その他
- 64億4700万
- 繰延ヘッジ損益(税引後)
- -1000万
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - その他
- -
2013年3月
- 未払費用
- 79億7000万
- 製品売上高
- 888億2000万
- 持分法の適用範囲の変動
- 8億1700万
- 退職給付に係る資産の増減額(△は増加)
- -
- 自己株式
- -1000万
- 固定資産圧縮積立金
- 2億3600万
- その他
- 115億100万
- 繰延ヘッジ損益(税引後)
- 2億2100万
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - その他
- -
2014年3月
- 未払費用
- 65億700万
- 製品売上高
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 退職給付に係る資産の増減額(△は増加)
- -
- 自己株式
- -1000万
- 固定資産圧縮積立金
- 2億1900万
- その他
- -
- 繰延ヘッジ損益(税引後)
- -2億8800万
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - その他
- -
2015年3月
- 未払費用
- 68億2200万
- 製品売上高
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 退職給付に係る資産の増減額(△は増加)
- -6億1700万
- 自己株式
- -1000万
- 固定資産圧縮積立金
- 2億1800万
- その他
- -
- 繰延ヘッジ損益(税引後)
- 5800万
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - その他
- 49億7300万
2016年3月
- 未払費用
- 61億2900万
- 製品売上高
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 退職給付に係る資産の増減額(△は増加)
- -
- 自己株式
- -1000万
- 固定資産圧縮積立金
- 2億1100万
- その他
- -
- 繰延ヘッジ損益(税引後)
- 0
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - その他
- -
2017年3月
- 未払費用
- 50億7800万
- 製品売上高
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 退職給付に係る資産の増減額(△は増加)
- -
- 自己株式
- -1000万
- 固定資産圧縮積立金
- 7億1300万
- その他
- -
- 繰延ヘッジ損益(税引後)
- -2億4400万
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - その他
- -
2018年3月
- 未払費用
- 53億2700万
- 製品売上高
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 退職給付に係る資産の増減額(△は増加)
- -
- 自己株式
- -1000万
- 固定資産圧縮積立金
- 6億9800万
- その他
- -
- 繰延ヘッジ損益(税引後)
- 2億4200万
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - その他
- -
2019年3月
- 未払費用
- 53億6100万
- 製品売上高
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 退職給付に係る資産の増減額(△は増加)
- -
- 自己株式
- -1000万
- 固定資産圧縮積立金
- 5億9300万
- その他
- -
- 繰延ヘッジ損益(税引後)
- -500万
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - その他
- -
2020年3月
- 未払費用
- 55億8200万
- 製品売上高
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 退職給付に係る資産の増減額(△は増加)
- -
- 自己株式
- -1100万
- 固定資産圧縮積立金
- 5億6800万
- その他
- -
- 繰延ヘッジ損益(税引後)
- 1億8400万
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - その他
- -
2021年3月
- 未払費用
- 52億4600万
- 製品売上高
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 退職給付に係る資産の増減額(△は増加)
- -
- 自己株式
- -1億5100万
- 固定資産圧縮積立金
- 5億4300万
- その他
- -
- 繰延ヘッジ損益(税引後)
- 1億2500万
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - その他
- -
2022年3月
- 未払費用
- 53億5200万
- 製品売上高
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 退職給付に係る資産の増減額(△は増加)
- -
- 自己株式
- -38億8600万
- 固定資産圧縮積立金
- 5億1800万
- その他
- -
- 繰延ヘッジ損益(税引後)
- -17億1800万
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - その他
- -
2023年3月
- 未払費用
- 70億5800万
- 製品売上高
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 退職給付に係る資産の増減額(△は増加)
- -
- 自己株式
- -1億3600万
- 固定資産圧縮積立金
- 4億9200万
- その他
- -
- 繰延ヘッジ損益(税引後)
- 7億1500万
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - その他
- -
2024年3月
- 未払費用
- 94億8900万
- 製品売上高
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 退職給付に係る資産の増減額(△は増加)
- -
- 自己株式
- -80億9400万
- 固定資産圧縮積立金
- 4億6700万
- その他
- -
- 繰延ヘッジ損益(税引後)
- 92億3700万
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - その他
- -