1662 石油資源開発

時価

3578億円

PER 予

8.14倍

2010年以降

赤字-128.52倍
（2010-2024年）

0.69倍

2010年以降

0.22-0.83倍
（2010-2024年）

3.79%

ROE 予

8.49%

ROA 予

6.48%

減価償却累計額、建物及び構築物（純額）、役員退職慰労引当金繰入額他2件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	減価償却累計額		建物及び構築物（純額）		役員退職慰労引当金繰入額		外部顧客への売上高 - 中東		持分法の適用範囲の変動
2008/03	-850億		547億		-		-		-
2009/03	-909億	赤拡	520億	-4.9%	-		-		-
2010/03	-977億	赤拡	508億	-2.3%	-		-		706百万
2011/03	-1050億	赤拡	465億	-8.5%	-		-		-
2012/03	-1116億	赤拡	429億	-7.7%	-		-		-
2013/03	-1149億	赤拡	346億	-19.4%	179百万		-		817百万	+15.7%
2014/03	-1188億	赤拡	331億	-4.3%	165百万	-7.8%	3.9億		-
2015/03	-1226億	赤拡	420億	+26.8%	179百万	+8.5%	14.7億	+276.7%	-
2016/03	-1270億	赤拡	418億	-0.5%	44百万	-75.4%	19.2億	+30.7%	-
2017/03	-1309億	赤拡	394億	-5.7%	21百万	-52.3%	19.4億	+0.8%	-
2018/03	-1411億	赤拡	1871億	+374.4%	21百万	±0%	18.1億	-6.4%	-
2019/03	-1504億	赤拡	1852億	-1%	24百万	+14.3%	16.2億	-10.6%	-
2020/03	-1616億	赤拡	1737億	-6.2%	25百万	+4.2%	17.5億	+8.3%	-
2021/03	-1696億	赤拡	1578億	-9.1%	-		7.03億	-59.9%	-
2022/03	-1416億	赤縮	372億	-76.4%	-		227億	大幅増	-
2023/03	-1458億	赤拡	360億	-3.2%	-		243億	+7.2%	-
2024/03	-1504億	赤拡	437億	+21.1%	-		-		-

2008年3月

減価償却累計額: -849億6700万
建物及び構築物（純額）: 547億2200万
役員退職慰労引当金繰入額: -
外部顧客への売上高 - 中東: -
持分法の適用範囲の変動: -

2009年3月

減価償却累計額: -908億7600万
建物及び構築物（純額）: 520億2400万
役員退職慰労引当金繰入額: -
外部顧客への売上高 - 中東: -
持分法の適用範囲の変動: -

2010年3月

減価償却累計額: -977億4300万
建物及び構築物（純額）: 508億4800万
役員退職慰労引当金繰入額: -
外部顧客への売上高 - 中東: -
持分法の適用範囲の変動: 7億600万

2011年3月

減価償却累計額: -1049億5300万
建物及び構築物（純額）: 465億3000万
役員退職慰労引当金繰入額: -
外部顧客への売上高 - 中東: -
持分法の適用範囲の変動: -

2012年3月

減価償却累計額: -1115億9400万
建物及び構築物（純額）: 429億3200万
役員退職慰労引当金繰入額: -
外部顧客への売上高 - 中東: -
持分法の適用範囲の変動: -

2013年3月

減価償却累計額: -1149億2000万
建物及び構築物（純額）: 346億700万
役員退職慰労引当金繰入額: 1億7900万
外部顧客への売上高 - 中東: -
持分法の適用範囲の変動: 8億1700万

2014年3月

減価償却累計額: -1187億9400万
建物及び構築物（純額）: 331億1000万
役員退職慰労引当金繰入額: 1億6500万
外部顧客への売上高 - 中東: 3億9000万
持分法の適用範囲の変動: -

2015年3月

減価償却累計額: -1226億4600万
建物及び構築物（純額）: 419億9700万
役員退職慰労引当金繰入額: 1億7900万
外部顧客への売上高 - 中東: 14億6900万
持分法の適用範囲の変動: -

2016年3月

減価償却累計額: -1270億500万
建物及び構築物（純額）: 418億200万
役員退職慰労引当金繰入額: 4400万
外部顧客への売上高 - 中東: 19億2000万
持分法の適用範囲の変動: -

2017年3月

減価償却累計額: -1309億700万
建物及び構築物（純額）: 394億3300万
役員退職慰労引当金繰入額: 2100万
外部顧客への売上高 - 中東: 19億3600万
持分法の適用範囲の変動: -

2018年3月

減価償却累計額: -1411億3800万
建物及び構築物（純額）: 1870億7300万
役員退職慰労引当金繰入額: 2100万
外部顧客への売上高 - 中東: 18億1200万
持分法の適用範囲の変動: -

2019年3月

減価償却累計額: -1504億4900万
建物及び構築物（純額）: 1851億9800万
役員退職慰労引当金繰入額: 2400万
外部顧客への売上高 - 中東: 16億2000万
持分法の適用範囲の変動: -

2020年3月

減価償却累計額: -1615億5800万
建物及び構築物（純額）: 1736億8200万
役員退職慰労引当金繰入額: 2500万
外部顧客への売上高 - 中東: 17億5400万
持分法の適用範囲の変動: -

2021年3月

減価償却累計額: -1695億8000万
建物及び構築物（純額）: 1578億4100万
役員退職慰労引当金繰入額: -
外部顧客への売上高 - 中東: 7億300万
持分法の適用範囲の変動: -

2022年3月

減価償却累計額: -1415億5700万
建物及び構築物（純額）: 372億800万
役員退職慰労引当金繰入額: -
外部顧客への売上高 - 中東: 226億5700万
持分法の適用範囲の変動: -

2023年3月

減価償却累計額: -1457億5600万
建物及び構築物（純額）: 360億3000万
役員退職慰労引当金繰入額: -
外部顧客への売上高 - 中東: 242億8300万
持分法の適用範囲の変動: -

2024年3月

減価償却累計額: -1504億3700万
建物及び構築物（純額）: 436億5000万
役員退職慰労引当金繰入額: -
外部顧客への売上高 - 中東: -
持分法の適用範囲の変動: -