減価償却累計額、災害損失引当金戻入額、持分法の適用範囲の変動他3件
- 【期間】
- 通期
2008年3月
- 減価償却累計額
- -849億6700万
- 災害損失引当金戻入額
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 貯蔵品
- 24億5700万
- 建物
- 171億
- 資産の部 - 日本
- -
2009年3月
- 減価償却累計額
- -908億7600万
- 災害損失引当金戻入額
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 貯蔵品
- -
- 建物
- 186億5400万
- 資産の部 - 日本
- -
2010年3月
- 減価償却累計額
- -977億4300万
- 災害損失引当金戻入額
- 9500万
- 持分法の適用範囲の変動
- 7億600万
- 貯蔵品
- -
- 建物
- 201億6700万
- 資産の部 - 日本
- -
2011年3月
- 減価償却累計額
- -1049億5300万
- 災害損失引当金戻入額
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 貯蔵品
- -
- 建物
- 210億4100万
- 資産の部 - 日本
- -
2012年3月
- 減価償却累計額
- -1115億9400万
- 災害損失引当金戻入額
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 貯蔵品
- -
- 建物
- 214億1600万
- 資産の部 - 日本
- -
2013年3月
- 減価償却累計額
- -1149億2000万
- 災害損失引当金戻入額
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- 8億1700万
- 貯蔵品
- -
- 建物
- 196億6800万
- 資産の部 - 日本
- 771億7400万
2014年3月
- 減価償却累計額
- -1187億9400万
- 災害損失引当金戻入額
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 貯蔵品
- -
- 建物
- -
- 資産の部 - 日本
- 684億5800万
2015年3月
- 減価償却累計額
- -1226億4600万
- 災害損失引当金戻入額
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 貯蔵品
- -
- 建物
- -
- 資産の部 - 日本
- 750億8600万
2016年3月
- 減価償却累計額
- -1270億500万
- 災害損失引当金戻入額
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 貯蔵品
- -
- 建物
- -
- 資産の部 - 日本
- 731億4200万
2017年3月
- 減価償却累計額
- -1309億700万
- 災害損失引当金戻入額
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 貯蔵品
- -
- 建物
- -
- 資産の部 - 日本
- 936億3400万
2018年3月
- 減価償却累計額
- -1411億3800万
- 災害損失引当金戻入額
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 貯蔵品
- -
- 建物
- -
- 資産の部 - 日本
- 1099億4300万
2019年3月
- 減価償却累計額
- -1504億4900万
- 災害損失引当金戻入額
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 貯蔵品
- -
- 建物
- -
- 資産の部 - 日本
- 1068億4800万
2020年3月
- 減価償却累計額
- -1615億5800万
- 災害損失引当金戻入額
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 貯蔵品
- -
- 建物
- -
- 資産の部 - 日本
- 977億8000万
2021年3月
- 減価償却累計額
- -1695億8000万
- 災害損失引当金戻入額
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 貯蔵品
- -
- 建物
- -
- 資産の部 - 日本
- 793億9700万
2022年3月
- 減価償却累計額
- -1415億5700万
- 災害損失引当金戻入額
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 貯蔵品
- -
- 建物
- -
- 資産の部 - 日本
- 756億700万
2023年3月
- 減価償却累計額
- -1457億5600万
- 災害損失引当金戻入額
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 貯蔵品
- -
- 建物
- -
- 資産の部 - 日本
- 714億4500万
2024年3月
- 減価償却累計額
- -1504億3700万
- 災害損失引当金戻入額
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 貯蔵品
- -
- 建物
- -
- 資産の部 - 日本
- -