1662 石油資源開発

時価

3578億円

PER 予

8.14倍

2010年以降

赤字-128.52倍
（2010-2024年）

0.69倍

2010年以降

0.22-0.83倍
（2010-2024年）

3.79%

ROE 予

8.49%

ROA 予

6.48%

減価償却累計額、災害損失引当金戻入額、持分法の適用範囲の変動他3件

【期間】

通期

年度	減価償却累計額	災害損失引当金戻入額	持分法の適用範囲の変動	貯蔵品	役員退職慰労引当金の増減額（△は減少）	特別償却準備金
2007/03	-	-	-	-	-	120百万
2008/03	-850億	-	-	24.6億	-96百万	96百万 -20%
2009/03	-909億赤拡	-	-	-	47百万黒転	72百万 -25%
2010/03	-977億赤拡	95百万	706百万	-	130百万 +176.6%	48百万 -33.3%
2011/03	-1050億赤拡	-	-	-	-44百万赤転	24百万 -50%
2012/03	-1116億赤拡	-	-	-	99百万黒転	-
2013/03	-1149億赤拡	-	817百万 +15.7%	-	56百万 -43.4%	-
2014/03	-1188億赤拡	-	-	-	26百万 -53.6%	-
2015/03	-1226億赤拡	-	-	-	44百万 +69.2%	498百万大幅増
2016/03	-1270億赤拡	-	-	-	-786百万赤転	432百万 -13.3%
2017/03	-1309億赤拡	-	-	-	-18百万赤縮	360百万 -16.7%
2018/03	-1411億赤拡	-	-	-	14百万黒転	288百万 -20%
2019/03	-1504億赤拡	-	-	-	2百万 -85.7%	216百万 -25%
2020/03	-1616億赤拡	-	-	-	2百万 ±0%	144百万 -33.3%
2021/03	-1696億赤拡	-	-	-	-	72百万 -50%
2022/03	-1416億赤縮	-	-	-	-	-
2023/03	-1458億赤拡	-	-	-	-	-
2024/03	-1504億赤拡	-	-	-	-	-

2007年3月

減価償却累計額: -
災害損失引当金戻入額: -
持分法の適用範囲の変動: -
貯蔵品: -
役員退職慰労引当金の増減額（△は減少）: -
特別償却準備金: 1億2000万

2008年3月

減価償却累計額: -849億6700万
災害損失引当金戻入額: -
持分法の適用範囲の変動: -
貯蔵品: 24億5700万
役員退職慰労引当金の増減額（△は減少）: -9600万
特別償却準備金: 9600万

2009年3月

減価償却累計額: -908億7600万
災害損失引当金戻入額: -
持分法の適用範囲の変動: -
貯蔵品: -
役員退職慰労引当金の増減額（△は減少）: 4700万
特別償却準備金: 7200万

2010年3月

減価償却累計額: -977億4300万
災害損失引当金戻入額: 9500万
持分法の適用範囲の変動: 7億600万
貯蔵品: -
役員退職慰労引当金の増減額（△は減少）: 1億3000万
特別償却準備金: 4800万

2011年3月

減価償却累計額: -1049億5300万
災害損失引当金戻入額: -
持分法の適用範囲の変動: -
貯蔵品: -
役員退職慰労引当金の増減額（△は減少）: -4400万
特別償却準備金: 2400万

2012年3月

減価償却累計額: -1115億9400万
災害損失引当金戻入額: -
持分法の適用範囲の変動: -
貯蔵品: -
役員退職慰労引当金の増減額（△は減少）: 9900万
特別償却準備金: -

2013年3月

減価償却累計額: -1149億2000万
災害損失引当金戻入額: -
持分法の適用範囲の変動: 8億1700万
貯蔵品: -
役員退職慰労引当金の増減額（△は減少）: 5600万
特別償却準備金: -

2014年3月

減価償却累計額: -1187億9400万
災害損失引当金戻入額: -
持分法の適用範囲の変動: -
貯蔵品: -
役員退職慰労引当金の増減額（△は減少）: 2600万
特別償却準備金: -

2015年3月

減価償却累計額: -1226億4600万
災害損失引当金戻入額: -
持分法の適用範囲の変動: -
貯蔵品: -
役員退職慰労引当金の増減額（△は減少）: 4400万
特別償却準備金: 4億9800万

2016年3月

減価償却累計額: -1270億500万
災害損失引当金戻入額: -
持分法の適用範囲の変動: -
貯蔵品: -
役員退職慰労引当金の増減額（△は減少）: -7億8600万
特別償却準備金: 4億3200万

2017年3月

減価償却累計額: -1309億700万
災害損失引当金戻入額: -
持分法の適用範囲の変動: -
貯蔵品: -
役員退職慰労引当金の増減額（△は減少）: -1800万
特別償却準備金: 3億6000万

2018年3月

減価償却累計額: -1411億3800万
災害損失引当金戻入額: -
持分法の適用範囲の変動: -
貯蔵品: -
役員退職慰労引当金の増減額（△は減少）: 1400万
特別償却準備金: 2億8800万

2019年3月

減価償却累計額: -1504億4900万
災害損失引当金戻入額: -
持分法の適用範囲の変動: -
貯蔵品: -
役員退職慰労引当金の増減額（△は減少）: 200万
特別償却準備金: 2億1600万

2020年3月

減価償却累計額: -1615億5800万
災害損失引当金戻入額: -
持分法の適用範囲の変動: -
貯蔵品: -
役員退職慰労引当金の増減額（△は減少）: 200万
特別償却準備金: 1億4400万

2021年3月

減価償却累計額: -1695億8000万
災害損失引当金戻入額: -
持分法の適用範囲の変動: -
貯蔵品: -
役員退職慰労引当金の増減額（△は減少）: -
特別償却準備金: 7200万

2022年3月

減価償却累計額: -1415億5700万
災害損失引当金戻入額: -
持分法の適用範囲の変動: -
貯蔵品: -
役員退職慰労引当金の増減額（△は減少）: -
特別償却準備金: -

2023年3月

減価償却累計額: -1457億5600万
災害損失引当金戻入額: -
持分法の適用範囲の変動: -
貯蔵品: -
役員退職慰労引当金の増減額（△は減少）: -
特別償却準備金: -

2024年3月

減価償却累計額: -1504億3700万
災害損失引当金戻入額: -
持分法の適用範囲の変動: -
貯蔵品: -
役員退職慰労引当金の増減額（△は減少）: -
特別償却準備金: -