減価償却累計額、災害損失引当金戻入額、持分法の適用範囲の変動他2件
- 【期間】
- 通期
2008年3月
- 減価償却累計額
- -849億6700万
- 災害損失引当金戻入額
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 貯蔵品
- 24億5700万
- 役員退職慰労引当金の増減額(△は減少)
- -9600万
2009年3月
- 減価償却累計額
- -908億7600万
- 災害損失引当金戻入額
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 貯蔵品
- -
- 役員退職慰労引当金の増減額(△は減少)
- 4700万
2010年3月
- 減価償却累計額
- -977億4300万
- 災害損失引当金戻入額
- 9500万
- 持分法の適用範囲の変動
- 7億600万
- 貯蔵品
- -
- 役員退職慰労引当金の増減額(△は減少)
- 1億3000万
2011年3月
- 減価償却累計額
- -1049億5300万
- 災害損失引当金戻入額
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 貯蔵品
- -
- 役員退職慰労引当金の増減額(△は減少)
- -4400万
2012年3月
- 減価償却累計額
- -1115億9400万
- 災害損失引当金戻入額
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 貯蔵品
- -
- 役員退職慰労引当金の増減額(△は減少)
- 9900万
2013年3月
- 減価償却累計額
- -1149億2000万
- 災害損失引当金戻入額
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- 8億1700万
- 貯蔵品
- -
- 役員退職慰労引当金の増減額(△は減少)
- 5600万
2014年3月
- 減価償却累計額
- -1187億9400万
- 災害損失引当金戻入額
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 貯蔵品
- -
- 役員退職慰労引当金の増減額(△は減少)
- 2600万
2015年3月
- 減価償却累計額
- -1226億4600万
- 災害損失引当金戻入額
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 貯蔵品
- -
- 役員退職慰労引当金の増減額(△は減少)
- 4400万
2016年3月
- 減価償却累計額
- -1270億500万
- 災害損失引当金戻入額
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 貯蔵品
- -
- 役員退職慰労引当金の増減額(△は減少)
- -7億8600万
2017年3月
- 減価償却累計額
- -1309億700万
- 災害損失引当金戻入額
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 貯蔵品
- -
- 役員退職慰労引当金の増減額(△は減少)
- -1800万
2018年3月
- 減価償却累計額
- -1411億3800万
- 災害損失引当金戻入額
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 貯蔵品
- -
- 役員退職慰労引当金の増減額(△は減少)
- 1400万
2019年3月
- 減価償却累計額
- -1504億4900万
- 災害損失引当金戻入額
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 貯蔵品
- -
- 役員退職慰労引当金の増減額(△は減少)
- 200万
2020年3月
- 減価償却累計額
- -1615億5800万
- 災害損失引当金戻入額
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 貯蔵品
- -
- 役員退職慰労引当金の増減額(△は減少)
- 200万
2021年3月
- 減価償却累計額
- -1695億8000万
- 災害損失引当金戻入額
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 貯蔵品
- -
- 役員退職慰労引当金の増減額(△は減少)
- -
2022年3月
- 減価償却累計額
- -1415億5700万
- 災害損失引当金戻入額
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 貯蔵品
- -
- 役員退職慰労引当金の増減額(△は減少)
- -
2023年3月
- 減価償却累計額
- -1457億5600万
- 災害損失引当金戻入額
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 貯蔵品
- -
- 役員退職慰労引当金の増減額(△は減少)
- -
2024年3月
- 減価償却累計額
- -1504億3700万
- 災害損失引当金戻入額
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 貯蔵品
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- 役員退職慰労引当金の増減額(△は減少)
- -