為替換算調整勘定、繰延ヘッジ損益、平均臨時雇用人員 - 北米他5件
2007年3月
2008年3月
- 為替換算調整勘定
- 7億1600万
- 繰延ヘッジ損益
- 0
- 平均臨時雇用人員 - 北米
- -
- 固定資産圧縮損
- -
- 投資有価証券償還損益（△は益）
- -
- 廃鉱費用引当金の増減額（△は減少）
- 6億200万
- 建物
- 171億
- 当期変動額合計
- -100万
2009年3月
- 為替換算調整勘定
- -44億6500万
- 繰延ヘッジ損益
- 0
- 平均臨時雇用人員 - 北米
- -
- 固定資産圧縮損
- -
- 投資有価証券償還損益（△は益）
- 3900万
- 廃鉱費用引当金の増減額（△は減少）
- 18億7000万
- 建物
- 186億5400万
- 当期変動額合計
- -200万
2010年3月
- 為替換算調整勘定
- -21億8600万
- 繰延ヘッジ損益
- 2400万
- 平均臨時雇用人員 - 北米
- -
- 固定資産圧縮損
- -
- 投資有価証券償還損益（△は益）
- -
- 廃鉱費用引当金の増減額（△は減少）
- 3億9500万
- 建物
- 201億6700万
- 当期変動額合計
- 0
2011年3月
- 為替換算調整勘定
- -39億6800万
- 繰延ヘッジ損益
- 1700万
- 平均臨時雇用人員 - 北米
- -
- 固定資産圧縮損
- -
- 投資有価証券償還損益（△は益）
- -3800万
- 廃鉱費用引当金の増減額（△は減少）
- -
- 建物
- 210億4100万
- 当期変動額合計
- 0
2012年3月
- 為替換算調整勘定
- -53億9100万
- 繰延ヘッジ損益
- 2000万
- 平均臨時雇用人員 - 北米
- -
- 固定資産圧縮損
- -
- 投資有価証券償還損益（△は益）
- -
- 廃鉱費用引当金の増減額（△は減少）
- -
- 建物
- 214億1600万
- 当期変動額合計
- 0
2013年3月
- 為替換算調整勘定
- -23億6200万
- 繰延ヘッジ損益
- 2億2600万
- 平均臨時雇用人員 - 北米
- -
- 固定資産圧縮損
- -
- 投資有価証券償還損益（△は益）
- -
- 廃鉱費用引当金の増減額（△は減少）
- -
- 建物
- 196億6800万
- 当期変動額合計
- -
2014年3月
- 為替換算調整勘定
- 51億6600万
- 繰延ヘッジ損益
- -5600万
- 平均臨時雇用人員 - 北米
- -
- 固定資産圧縮損
- -
- 投資有価証券償還損益（△は益）
- -
- 廃鉱費用引当金の増減額（△は減少）
- -
- 建物
- -
- 当期変動額合計
- -
2015年3月
- 為替換算調整勘定
- 129億8000万
- 繰延ヘッジ損益
- 300万
- 平均臨時雇用人員 - 北米
- -
- 固定資産圧縮損
- -
- 投資有価証券償還損益（△は益）
- -
- 廃鉱費用引当金の増減額（△は減少）
- -
- 建物
- -
- 当期変動額合計
- -
2016年3月
- 為替換算調整勘定
- 100億8700万
- 繰延ヘッジ損益
- 300万
- 平均臨時雇用人員 - 北米
- -
- 固定資産圧縮損
- -
- 投資有価証券償還損益（△は益）
- -
- 廃鉱費用引当金の増減額（△は減少）
- -
- 建物
- -
- 当期変動額合計
- -
2017年3月
- 為替換算調整勘定
- 73億100万
- 繰延ヘッジ損益
- -2億2600万
- 平均臨時雇用人員 - 北米
- -
- 固定資産圧縮損
- -
- 投資有価証券償還損益（△は益）
- -
- 廃鉱費用引当金の増減額（△は減少）
- -
- 建物
- -
- 当期変動額合計
- -
2018年3月
- 為替換算調整勘定
- 51億4900万
- 繰延ヘッジ損益
- 300万
- 平均臨時雇用人員 - 北米
- -
- 固定資産圧縮損
- 50億
- 投資有価証券償還損益（△は益）
- -
- 廃鉱費用引当金の増減額（△は減少）
- -
- 建物
- -
- 当期変動額合計
- -
2019年3月
- 為替換算調整勘定
- 33億3800万
- 繰延ヘッジ損益
- -200万
- 平均臨時雇用人員 - 北米
- 24
- 固定資産圧縮損
- -
- 投資有価証券償還損益（△は益）
- -
- 廃鉱費用引当金の増減額（△は減少）
- -
- 建物
- -
- 当期変動額合計
- -
2020年3月
- 為替換算調整勘定
- 34億9400万
- 繰延ヘッジ損益
- 1億8100万
- 平均臨時雇用人員 - 北米
- 15
- 固定資産圧縮損
- -
- 投資有価証券償還損益（△は益）
- -
- 廃鉱費用引当金の増減額（△は減少）
- -
- 建物
- -
- 当期変動額合計
- -
2021年3月
- 為替換算調整勘定
- -38億1000万
- 繰延ヘッジ損益
- -4億8800万
- 平均臨時雇用人員 - 北米
- 15
- 固定資産圧縮損
- -
- 投資有価証券償還損益（△は益）
- -
- 廃鉱費用引当金の増減額（△は減少）
- -
- 建物
- -
- 当期変動額合計
- -
2022年3月
- 為替換算調整勘定
- 8900万
- 繰延ヘッジ損益
- -18億6200万
- 平均臨時雇用人員 - 北米
- 1
- 固定資産圧縮損
- -
- 投資有価証券償還損益（△は益）
- -
- 廃鉱費用引当金の増減額（△は減少）
- -
- 建物
- -
- 当期変動額合計
- -
2023年3月
- 為替換算調整勘定
- 22億7500万
- 繰延ヘッジ損益
- -6億9900万
- 平均臨時雇用人員 - 北米
- 2
- 固定資産圧縮損
- -
- 投資有価証券償還損益（△は益）
- -
- 廃鉱費用引当金の増減額（△は減少）
- -
- 建物
- -
- 当期変動額合計
- -
2024年3月
- 為替換算調整勘定
- 48億8100万
- 繰延ヘッジ損益
- 87億400万
- 平均臨時雇用人員 - 北米
- 1
- 固定資産圧縮損
- -
- 投資有価証券償還損益（△は益）
- -
- 廃鉱費用引当金の増減額（△は減少）
- -
- 建物
- -
- 当期変動額合計
- -