1662 石油資源開発

時価

3556億円

PER 予

8.09倍

2010年以降

赤字-128.52倍
（2010-2024年）

0.69倍

2010年以降

0.22-0.83倍
（2010-2024年）

3.82%

ROE 予

8.49%

ROA 予

6.48%

原材料及び貯蔵品、廃鉱費用引当金の増減額（△は減少）、全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 日本他2件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	原材料及び貯蔵品		廃鉱費用引当金の増減額（△は減少）		全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 日本		未収入金の増減額（△は増加）		法人税
2008/03	-		6.02億		-		-		61.7億
2009/03	62億		18.7億	+210.6%	-		-		18.8億	-69.5%
2010/03	54億	-12.9%	3.95億	-78.9%	-		-		41.4億	+120.1%
2011/03	55.8億	+3.4%	-		-		-		12.6億	-69.6%
2012/03	49.5億	-11.2%	-		-		-		37.1億	+195.3%
2013/03	70.1億	+41.5%	-		260億		-		33.5億	-9.6%
2014/03	62.9億	-10.3%	-		316億	+21.5%	-		68.3億	+103.6%
2015/03	74.9億	+19.1%	-		352億	+11.4%	-		94.5億	+38.5%
2016/03	41.4億	-44.8%	-		250億	-29.1%	-		36.3億	-61.6%
2017/03	54.1億	+30.9%	-		205億	-17.8%	-		26.2億	-27.9%
2018/03	55.2億	+2%	-		225億	+9.6%	-		43.9億	+67.7%
2019/03	75.9億	+37.4%	-		193億	-14.2%	-		39.3億	-10.6%
2020/03	111億	+46.8%	-		188億	-2.5%	-		43.2億	+10%
2021/03	80億	-28.2%	-		220億	+16.7%	-		49.4億	+14.4%
2022/03	125億	+56.3%	-		247億	+12.5%	22.9億		28.6億	-42.2%
2023/03	216億	+72.9%	-		689億	+178.3%	-105億	赤転	112億	+293.1%
2024/03	199億	-8%	-		-		91.9億	黒転	109億	-2.9%

2008年3月

原材料及び貯蔵品: -
廃鉱費用引当金の増減額（△は減少）: 6億200万
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 日本: -
未収入金の増減額（△は増加）: -
法人税: 61億6500万

2009年3月

原材料及び貯蔵品: 62億
廃鉱費用引当金の増減額（△は減少）: 18億7000万
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 日本: -
未収入金の増減額（△は増加）: -
法人税: 18億7900万

2010年3月

原材料及び貯蔵品: 53億9800万
廃鉱費用引当金の増減額（△は減少）: 3億9500万
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 日本: -
未収入金の増減額（△は増加）: -
法人税: 41億3500万

2011年3月

原材料及び貯蔵品: 55億7900万
廃鉱費用引当金の増減額（△は減少）: -
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 日本: -
未収入金の増減額（△は増加）: -
法人税: 12億5600万

2012年3月

原材料及び貯蔵品: 49億5200万
廃鉱費用引当金の増減額（△は減少）: -
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 日本: -
未収入金の増減額（△は増加）: -
法人税: 37億900万

2013年3月

原材料及び貯蔵品: 70億700万
廃鉱費用引当金の増減額（△は減少）: -
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 日本: 260億1500万
未収入金の増減額（△は増加）: -
法人税: 33億5200万

2014年3月

原材料及び貯蔵品: 62億8500万
廃鉱費用引当金の増減額（△は減少）: -
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 日本: 316億700万
未収入金の増減額（△は増加）: -
法人税: 68億2500万

2015年3月

原材料及び貯蔵品: 74億8800万
廃鉱費用引当金の増減額（△は減少）: -
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 日本: 352億500万
未収入金の増減額（△は増加）: -
法人税: 94億5300万

2016年3月

原材料及び貯蔵品: 41億3500万
廃鉱費用引当金の増減額（△は減少）: -
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 日本: 249億7000万
未収入金の増減額（△は増加）: -
法人税: 36億3300万

2017年3月

原材料及び貯蔵品: 54億1400万
廃鉱費用引当金の増減額（△は減少）: -
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 日本: 205億2500万
未収入金の増減額（△は増加）: -
法人税: 26億1900万

2018年3月

原材料及び貯蔵品: 55億2400万
廃鉱費用引当金の増減額（△は減少）: -
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 日本: 224億9700万
未収入金の増減額（△は増加）: -
法人税: 43億9200万

2019年3月

原材料及び貯蔵品: 75億8900万
廃鉱費用引当金の増減額（△は減少）: -
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 日本: 193億800万
未収入金の増減額（△は増加）: -
法人税: 39億2500万

2020年3月

原材料及び貯蔵品: 111億4100万
廃鉱費用引当金の増減額（△は減少）: -
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 日本: 188億3400万
未収入金の増減額（△は増加）: -
法人税: 43億1800万

2021年3月

原材料及び貯蔵品: 80億100万
廃鉱費用引当金の増減額（△は減少）: -
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 日本: 219億8800万
未収入金の増減額（△は増加）: -
法人税: 49億4100万

2022年3月

原材料及び貯蔵品: 125億300万
廃鉱費用引当金の増減額（△は減少）: -
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 日本: 247億3900万
未収入金の増減額（△は増加）: 22億9200万
法人税: 28億5500万

2023年3月

原材料及び貯蔵品: 216億1300万
廃鉱費用引当金の増減額（△は減少）: -
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 日本: 688億5500万
未収入金の増減額（△は増加）: -105億4100万
法人税: 112億2300万

2024年3月

原材料及び貯蔵品: 198億8500万
廃鉱費用引当金の増減額（△は減少）: -
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 日本: -
未収入金の増減額（△は増加）: 91億9100万
法人税: 108億9500万