1662 石油資源開発

時価

2958億円

PER 予

6.41倍

2010年以降

赤字-25.7倍
（2010-2024年）

0.56倍

2010年以降

0.04-0.17倍
（2010-2024年）

4.34%

ROE 予

8.76%

ROA 予

6.4%

短期貸付金、持分法の適用範囲の変動、生産物回収勘定の支出他2件

【期間】

2Q
3Q
通期
全期間

年度	短期貸付金		持分法の適用範囲の変動		生産物回収勘定の支出		現金及び現金同等物の四半期末残高		自己株式の処分
2007/03	-		-		-		602億		-
2008/03	-		-		-		424億	-29.5%	-
2009/03	205億		-		-		520億	+22.5%	-
2010/03	285億	+39.4%	706百万		-		576億	+10.9%	-
2011/03	241億	-15.6%	-		-28.8億		668億	+15.9%	-
2012/03	393億	+63.1%	-		-64.1億	赤拡	998億	+49.3%	-
2013/03	314億	-20%	817百万	+15.7%	-121億	赤拡	1126億	+12.9%	-
2014/03	138億	-56%	-		-206億	赤拡	1028億	-8.7%	-
2015/03	138億	-0.2%	-		-314億	赤拡	1427億	+38.7%	-
2016/03	0.28億	-99.8%	-		-430億	赤拡	1266億	-11.3%	-
2017/03	43.5億	大幅増	-		-214億	赤縮	1036億	-18.1%	-
2018/03	64.5億	+48.3%	-		-151億	赤縮	999億	-3.6%	-
2019/03	45.8億	-29.1%	-		-251億	赤拡	1006億	+0.7%	-
2020/03	0.19億	-99.6%	-		-302億	赤拡	1383億	+37.4%	-
2021/03	-		-		-150億	赤縮	1580億	+14.3%	-
2022/03	-		-		-232億	赤拡	1445億	-8.5%	2百万
2023/03	-		-		-277億	赤拡	1862億	+28.8%	8百万	+300%
2024/03	-		-		-254億	赤縮	1526億	-18%	15百万	+87.5%

2007年3月

短期貸付金: -
持分法の適用範囲の変動: -
生産物回収勘定の支出: -
現金及び現金同等物の四半期末残高: 601億9900万
自己株式の処分: -

2008年3月

短期貸付金: -
持分法の適用範囲の変動: -
生産物回収勘定の支出: -
現金及び現金同等物の四半期末残高: 424億4000万
自己株式の処分: -

2009年3月

短期貸付金: 204億6600万
持分法の適用範囲の変動: -
生産物回収勘定の支出: -
現金及び現金同等物の四半期末残高: 519億7500万
自己株式の処分: -

2010年3月

短期貸付金: 285億3400万
持分法の適用範囲の変動: 7億600万
生産物回収勘定の支出: -
現金及び現金同等物の四半期末残高: 576億4500万
自己株式の処分: -

2011年3月

短期貸付金: 240億8700万
持分法の適用範囲の変動: -
生産物回収勘定の支出: -28億7700万
現金及び現金同等物の四半期末残高: 668億2600万
自己株式の処分: -

2012年3月

短期貸付金: 392億9500万
持分法の適用範囲の変動: -
生産物回収勘定の支出: -64億600万
現金及び現金同等物の四半期末残高: 998億300万
自己株式の処分: -

2013年3月

短期貸付金: 314億1800万
持分法の適用範囲の変動: 8億1700万
生産物回収勘定の支出: -120億6100万
現金及び現金同等物の四半期末残高: 1126億3900万
自己株式の処分: -

2014年3月

短期貸付金: 138億3100万
持分法の適用範囲の変動: -
生産物回収勘定の支出: -205億5300万
現金及び現金同等物の四半期末残高: 1028億3000万
自己株式の処分: -

2015年3月

短期貸付金: 138億1000万
持分法の適用範囲の変動: -
生産物回収勘定の支出: -313億9600万
現金及び現金同等物の四半期末残高: 1426億5700万
自己株式の処分: -

2016年3月

短期貸付金: 2800万
持分法の適用範囲の変動: -
生産物回収勘定の支出: -429億5800万
現金及び現金同等物の四半期末残高: 1265億7000万
自己株式の処分: -

2017年3月

短期貸付金: 43億4800万
持分法の適用範囲の変動: -
生産物回収勘定の支出: -213億8000万
現金及び現金同等物の四半期末残高: 1036億3000万
自己株式の処分: -

2018年3月

短期貸付金: 64億4900万
持分法の適用範囲の変動: -
生産物回収勘定の支出: -150億9100万
現金及び現金同等物の四半期末残高: 998億9200万
自己株式の処分: -

2019年3月

短期貸付金: 45億7500万
持分法の適用範囲の変動: -
生産物回収勘定の支出: -251億700万
現金及び現金同等物の四半期末残高: 1006億3300万
自己株式の処分: -

2020年3月

短期貸付金: 1900万
持分法の適用範囲の変動: -
生産物回収勘定の支出: -302億2600万
現金及び現金同等物の四半期末残高: 1382億5900万
自己株式の処分: -

2021年3月

短期貸付金: -
持分法の適用範囲の変動: -
生産物回収勘定の支出: -149億7100万
現金及び現金同等物の四半期末残高: 1579億6300万
自己株式の処分: -

2022年3月

短期貸付金: -
持分法の適用範囲の変動: -
生産物回収勘定の支出: -232億4400万
現金及び現金同等物の四半期末残高: 1445億1300万
自己株式の処分: 200万

2023年3月

短期貸付金: -
持分法の適用範囲の変動: -
生産物回収勘定の支出: -277億2900万
現金及び現金同等物の四半期末残高: 1861億6600万
自己株式の処分: 800万

2024年3月

短期貸付金: -
持分法の適用範囲の変動: -
生産物回収勘定の支出: -253億7900万
現金及び現金同等物の四半期末残高: 1525億9800万
自己株式の処分: 1500万