1662 石油資源開発

時価

3529億円

PER 予

8.03倍

2010年以降

赤字-128.52倍
（2010-2024年）

0.68倍

2010年以降

0.22-0.83倍
（2010-2024年）

3.85%

ROE 予

8.49%

ROA 予

6.48%

短期貸付金、関係会社預り金、海外投資等損失引当金の増減額（△は減少）他3件

【期間】

2Q
3Q
通期
全期間

年度	短期貸付金	関係会社預り金	海外投資等損失引当金の増減額（△は減少）	退職給付に係る資産の増減額（△は増加）	定期預金の預入による支出	持分法の適用範囲の変動
2008/03	-	-	-	-	-81億	-
2009/03	205億	-	-	-	-83.1億赤拡	-
2009/12	-	-	-	-	-98.6億赤拡	-
2010/03	285億 +39.4%	-	-	-	-149億赤拡	706百万
2010/09	-	-	-505百万	-	-86.5億赤縮	-
2010/12	-	-	-501百万赤縮	-	-154億赤拡	-
2011/03	241億 -15.6%	-	-501百万 ±0%	-	-213億赤拡	-
2011/09	-	-	-289百万赤縮	-	-63.5億赤縮	-
2012/03	393億 +63.1%	-	-697百万赤拡	-	-191億赤拡	-
2012/09	-	-	1百万黒転	-	-60.6億赤縮	-
2013/03	314億 -20%	-	37百万大幅増	-	-181億赤拡	817百万 +15.7%
2013/09	-	-	-172百万赤転	-	-55.5億赤縮	-
2014/03	138億 -56%	-	-346百万赤拡	-	-378億赤拡	-
2014/09	-	-	554百万黒転	-	-24.5億赤縮	-
2015/03	138億 -0.2%	-	-967百万赤転	-6.17億	-25.7億赤拡	-
2015/09	-	-	-129百万赤縮	-3.33億赤縮	-5.5億赤縮	-
2016/03	0.28億 -99.8%	173億	-469百万赤拡	-3.24億赤縮	-6.6億赤拡	-
2016/09	-	-	-142百万赤縮	0.88億黒転	-0.6億赤縮	-
2017/03	43.5億大幅増	194億 +12.3%	-298百万赤拡	-0.65億赤転	-72.5億赤拡	-
2017/09	-	-	-112百万赤縮	0.96億黒転	-23.3億赤縮	-
2018/03	64.5億 +48.3%	207億 +6.4%	-566百万赤拡	-4.97億赤転	-285億赤拡	-
2018/09	-	-	-187百万赤縮	0.83億黒転	-329億赤拡	-
2019/03	45.8億 -29.1%	205億 -0.7%	-924百万赤拡	1.32億 +59%	-689億赤拡	-
2019/09	-	-	-171百万赤縮	0.89億 -32.6%	-297億赤縮	-
2020/03	0.19億 -99.6%	233億 +13.6%	-342百万赤拡	3.47億 +289.9%	-779億赤拡	-
2020/09	-	-	-171百万赤縮	0.81億 -76.7%	-86.8億赤縮	-
2021/03	-	240億 +2.9%	-342百万赤拡	-14.1億赤転	-283億赤拡	-
2021/09	-	-	-187百万赤縮	0.56億黒転	-222億赤縮	-
2022/03	-	240億 -0.2%	-75百万赤縮	0.64億 +14.3%	-412億赤拡	-
2022/09	-	-	-	0.64億 ±0%	-192億赤縮	-
2023/03	-	280億 +16.7%	44百万黒転	6.16億 +862.5%	-361億赤拡	-
2023/09	-	-	-	0.59億 -90.4%	-166億赤縮	-
2024/03	-	276億 -1.4%	-178百万赤転	-16.6億赤転	-562億赤拡	-

2008年3月

短期貸付金: -
関係会社預り金: -
海外投資等損失引当金の増減額（△は減少）: -
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -
定期預金の預入による支出: -80億9600万
持分法の適用範囲の変動: -

2009年3月

短期貸付金: 204億6600万
関係会社預り金: -
海外投資等損失引当金の増減額（△は減少）: -
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -
定期預金の預入による支出: -83億600万
持分法の適用範囲の変動: -

2009年12月

短期貸付金: -
関係会社預り金: -
海外投資等損失引当金の増減額（△は減少）: -
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -
定期預金の預入による支出: -98億5900万
持分法の適用範囲の変動: -

2010年3月

短期貸付金: 285億3400万
関係会社預り金: -
海外投資等損失引当金の増減額（△は減少）: -
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -
定期預金の預入による支出: -148億9200万
持分法の適用範囲の変動: 7億600万

2010年9月

短期貸付金: -
関係会社預り金: -
海外投資等損失引当金の増減額（△は減少）: -5億500万
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -
定期預金の預入による支出: -86億4500万
持分法の適用範囲の変動: -

2010年12月

短期貸付金: -
関係会社預り金: -
海外投資等損失引当金の増減額（△は減少）: -5億100万
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -
定期預金の預入による支出: -154億2100万
持分法の適用範囲の変動: -

2011年3月

短期貸付金: 240億8700万
関係会社預り金: -
海外投資等損失引当金の増減額（△は減少）: -5億100万
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -
定期預金の預入による支出: -212億6200万
持分法の適用範囲の変動: -

2011年9月

短期貸付金: -
関係会社預り金: -
海外投資等損失引当金の増減額（△は減少）: -2億8900万
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -
定期預金の預入による支出: -63億4500万
持分法の適用範囲の変動: -

2012年3月

短期貸付金: 392億9500万
関係会社預り金: -
海外投資等損失引当金の増減額（△は減少）: -6億9700万
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -
定期預金の預入による支出: -190億9500万
持分法の適用範囲の変動: -

2012年9月

短期貸付金: -
関係会社預り金: -
海外投資等損失引当金の増減額（△は減少）: 100万
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -
定期預金の預入による支出: -60億6000万
持分法の適用範囲の変動: -

2013年3月

短期貸付金: 314億1800万
関係会社預り金: -
海外投資等損失引当金の増減額（△は減少）: 3700万
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -
定期預金の預入による支出: -181億2400万
持分法の適用範囲の変動: 8億1700万

2013年9月

短期貸付金: -
関係会社預り金: -
海外投資等損失引当金の増減額（△は減少）: -1億7200万
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -
定期預金の預入による支出: -55億4600万
持分法の適用範囲の変動: -

2014年3月

短期貸付金: 138億3100万
関係会社預り金: -
海外投資等損失引当金の増減額（△は減少）: -3億4600万
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -
定期預金の預入による支出: -377億5400万
持分法の適用範囲の変動: -

2014年9月

短期貸付金: -
関係会社預り金: -
海外投資等損失引当金の増減額（△は減少）: 5億5400万
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -
定期預金の預入による支出: -24億4700万
持分法の適用範囲の変動: -

2015年3月

短期貸付金: 138億1000万
関係会社預り金: -
海外投資等損失引当金の増減額（△は減少）: -9億6700万
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -6億1700万
定期預金の預入による支出: -25億7400万
持分法の適用範囲の変動: -

2015年9月

短期貸付金: -
関係会社預り金: -
海外投資等損失引当金の増減額（△は減少）: -1億2900万
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -3億3300万
定期預金の預入による支出: -5億5000万
持分法の適用範囲の変動: -

2016年3月

短期貸付金: 2800万
関係会社預り金: 173億1400万
海外投資等損失引当金の増減額（△は減少）: -4億6900万
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -3億2400万
定期預金の預入による支出: -6億6000万
持分法の適用範囲の変動: -

2016年9月

短期貸付金: -
関係会社預り金: -
海外投資等損失引当金の増減額（△は減少）: -1億4200万
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: 8800万
定期預金の預入による支出: -6000万
持分法の適用範囲の変動: -

2017年3月

短期貸付金: 43億4800万
関係会社預り金: 194億4800万
海外投資等損失引当金の増減額（△は減少）: -2億9800万
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -6500万
定期預金の預入による支出: -72億4900万
持分法の適用範囲の変動: -

2017年9月

短期貸付金: -
関係会社預り金: -
海外投資等損失引当金の増減額（△は減少）: -1億1200万
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: 9600万
定期預金の預入による支出: -23億3300万
持分法の適用範囲の変動: -

2018年3月

短期貸付金: 64億4900万
関係会社預り金: 206億8700万
海外投資等損失引当金の増減額（△は減少）: -5億6600万
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -4億9700万
定期預金の預入による支出: -284億5800万
持分法の適用範囲の変動: -

2018年9月

短期貸付金: -
関係会社預り金: -
海外投資等損失引当金の増減額（△は減少）: -1億8700万
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: 8300万
定期預金の預入による支出: -328億7200万
持分法の適用範囲の変動: -

2019年3月

短期貸付金: 45億7500万
関係会社預り金: 205億3600万
海外投資等損失引当金の増減額（△は減少）: -9億2400万
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: 1億3200万
定期預金の預入による支出: -688億5900万
持分法の適用範囲の変動: -

2019年9月

短期貸付金: -
関係会社預り金: -
海外投資等損失引当金の増減額（△は減少）: -1億7100万
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: 8900万
定期預金の預入による支出: -297億400万
持分法の適用範囲の変動: -

2020年3月

短期貸付金: 1900万
関係会社預り金: 233億3300万
海外投資等損失引当金の増減額（△は減少）: -3億4200万
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: 3億4700万
定期預金の預入による支出: -778億7000万
持分法の適用範囲の変動: -

2020年9月

短期貸付金: -
関係会社預り金: -
海外投資等損失引当金の増減額（△は減少）: -1億7100万
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: 8100万
定期預金の預入による支出: -86億7900万
持分法の適用範囲の変動: -

2021年3月

短期貸付金: -
関係会社預り金: 240億1300万
海外投資等損失引当金の増減額（△は減少）: -3億4200万
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -14億1300万
定期預金の預入による支出: -282億8100万
持分法の適用範囲の変動: -

2021年9月

短期貸付金: -
関係会社預り金: -
海外投資等損失引当金の増減額（△は減少）: -1億8700万
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: 5600万
定期預金の預入による支出: -222億3700万
持分法の適用範囲の変動: -

2022年3月

短期貸付金: -
関係会社預り金: 239億5500万
海外投資等損失引当金の増減額（△は減少）: -7500万
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: 6400万
定期預金の預入による支出: -412億4700万
持分法の適用範囲の変動: -

2022年9月

短期貸付金: -
関係会社預り金: -
海外投資等損失引当金の増減額（△は減少）: -
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: 6400万
定期預金の預入による支出: -191億9700万
持分法の適用範囲の変動: -

2023年3月

短期貸付金: -
関係会社預り金: 279億5500万
海外投資等損失引当金の増減額（△は減少）: 4400万
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: 6億1600万
定期預金の預入による支出: -361億600万
持分法の適用範囲の変動: -

2023年9月

短期貸付金: -
関係会社預り金: -
海外投資等損失引当金の増減額（△は減少）: -
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: 5900万
定期預金の預入による支出: -165億9600万
持分法の適用範囲の変動: -

2024年3月

短期貸付金: -
関係会社預り金: 275億7300万
海外投資等損失引当金の増減額（△は減少）: -1億7800万
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -16億5900万
定期預金の預入による支出: -562億3300万
持分法の適用範囲の変動: -