短期貸付金、別途積立金の積立、持分法適用会社への投資額 - その他他2件
2008年3月
- 短期貸付金
- -
- 別途積立金の積立
- -110億
- 持分法適用会社への投資額 - その他
- -
- 棚卸資産の増減額(△は増加)
- -18億800万
- 持分法による投資利益
- 21億9300万
2009年3月
- 短期貸付金
- 204億6600万
- 別途積立金の積立
- -100億
- 持分法適用会社への投資額 - その他
- -
- 棚卸資産の増減額(△は増加)
- -5億1700万
- 持分法による投資利益
- -
2010年3月
- 短期貸付金
- 285億3400万
- 別途積立金の積立
- -150億
- 持分法適用会社への投資額 - その他
- -
- 棚卸資産の増減額(△は増加)
- 6億5600万
- 持分法による投資利益
- -
2011年3月
- 短期貸付金
- 240億8700万
- 別途積立金の積立
- -150億
- 持分法適用会社への投資額 - その他
- -
- 棚卸資産の増減額(△は増加)
- 2億
- 持分法による投資利益
- -
2012年3月
- 短期貸付金
- 392億9500万
- 別途積立金の積立
- -
- 持分法適用会社への投資額 - その他
- -
- 棚卸資産の増減額(△は増加)
- 7億5800万
- 持分法による投資利益
- -
2013年3月
- 短期貸付金
- 314億1800万
- 別途積立金の積立
- -100億
- 持分法適用会社への投資額 - その他
- 318億1900万
- 棚卸資産の増減額(△は増加)
- -21億1500万
- 持分法による投資利益
- 7億5300万
2014年3月
- 短期貸付金
- 138億3100万
- 別途積立金の積立
- -
- 持分法適用会社への投資額 - その他
- 305億6600万
- 棚卸資産の増減額(△は増加)
- 5億600万
- 持分法による投資利益
- 121億4000万
2015年3月
- 短期貸付金
- 138億1000万
- 別途積立金の積立
- -
- 持分法適用会社への投資額 - その他
- 291億9700万
- 棚卸資産の増減額(△は増加)
- -12億2200万
- 持分法による投資利益
- 119億9600万
2016年3月
- 短期貸付金
- 2800万
- 別途積立金の積立
- -
- 持分法適用会社への投資額 - その他
- 283億2700万
- 棚卸資産の増減額(△は増加)
- 37億700万
- 持分法による投資利益
- 16億2400万
2017年3月
- 短期貸付金
- 43億4800万
- 別途積立金の積立
- -
- 持分法適用会社への投資額 - その他
- 244億1200万
- 棚卸資産の増減額(△は増加)
- -12億1900万
- 持分法による投資利益
- -
2018年3月
- 短期貸付金
- 64億4900万
- 別途積立金の積立
- -
- 持分法適用会社への投資額 - その他
- 243億9900万
- 棚卸資産の増減額(△は増加)
- -15億7100万
- 持分法による投資利益
- -
2019年3月
- 短期貸付金
- 45億7500万
- 別途積立金の積立
- -
- 持分法適用会社への投資額 - その他
- 227億8400万
- 棚卸資産の増減額(△は増加)
- -11億8800万
- 持分法による投資利益
- 125億5000万
2020年3月
- 短期貸付金
- 1900万
- 別途積立金の積立
- -
- 持分法適用会社への投資額 - その他
- 204億9400万
- 棚卸資産の増減額(△は増加)
- -40億2900万
- 持分法による投資利益
- 119億6000万
2021年3月
- 短期貸付金
- -
- 別途積立金の積立
- -
- 持分法適用会社への投資額 - その他
- 171億2100万
- 棚卸資産の増減額(△は増加)
- 40億300万
- 持分法による投資利益
- 58億800万
2022年3月
- 短期貸付金
- -
- 別途積立金の積立
- -
- 持分法適用会社への投資額 - その他
- 106億300万
- 棚卸資産の増減額(△は増加)
- -27億3700万
- 持分法による投資利益
- 142億2600万
2023年3月
- 短期貸付金
- -
- 別途積立金の積立
- -
- 持分法適用会社への投資額 - その他
- 102億6900万
- 棚卸資産の増減額(△は増加)
- -91億3900万
- 持分法による投資利益
- 71億900万
2024年3月
- 短期貸付金
- -
- 別途積立金の積立
- -
- 持分法適用会社への投資額 - その他
- -
- 棚卸資産の増減額(△は増加)
- 13億9100万
- 持分法による投資利益
- 2億1400万