短期貸付金、原材料及び貯蔵品、株主資本以外の項目の当期変動額(純額)他2件
2008年3月
- 短期貸付金
- -
- 原材料及び貯蔵品
- -
- 株主資本以外の項目の当期変動額(純額)
- -5600万
- 従業員数 - 日本
- -
- 持分法による投資損益(△は益)
- -21億9300万
2009年3月
- 短期貸付金
- 204億6600万
- 原材料及び貯蔵品
- 62億
- 株主資本以外の項目の当期変動額(純額)
- -
- 従業員数 - 日本
- -
- 持分法による投資損益(△は益)
- 2億7000万
2010年3月
- 短期貸付金
- 285億3400万
- 原材料及び貯蔵品
- 53億9800万
- 株主資本以外の項目の当期変動額(純額)
- 2400万
- 従業員数 - 日本
- -
- 持分法による投資損益(△は益)
- -10億5900万
2011年3月
- 短期貸付金
- 240億8700万
- 原材料及び貯蔵品
- 55億7900万
- 株主資本以外の項目の当期変動額(純額)
- -700万
- 従業員数 - 日本
- -
- 持分法による投資損益(△は益)
- -4億4100万
2012年3月
- 短期貸付金
- 392億9500万
- 原材料及び貯蔵品
- 49億5200万
- 株主資本以外の項目の当期変動額(純額)
- 300万
- 従業員数 - 日本
- -
- 持分法による投資損益(△は益)
- 4億800万
2013年3月
- 短期貸付金
- 314億1800万
- 原材料及び貯蔵品
- 70億700万
- 株主資本以外の項目の当期変動額(純額)
- 2億600万
- 従業員数 - 日本
- -
- 持分法による投資損益(△は益)
- -7億5300万
2014年3月
- 短期貸付金
- 138億3100万
- 原材料及び貯蔵品
- 62億8500万
- 株主資本以外の項目の当期変動額(純額)
- -
- 従業員数 - 日本
- -
- 持分法による投資損益(△は益)
- -121億4000万
2015年3月
- 短期貸付金
- 138億1000万
- 原材料及び貯蔵品
- 74億8800万
- 株主資本以外の項目の当期変動額(純額)
- -
- 従業員数 - 日本
- -
- 持分法による投資損益(△は益)
- -119億9600万
2016年3月
- 短期貸付金
- 2800万
- 原材料及び貯蔵品
- 41億3500万
- 株主資本以外の項目の当期変動額(純額)
- -
- 従業員数 - 日本
- -
- 持分法による投資損益(△は益)
- -16億2400万
2017年3月
- 短期貸付金
- 43億4800万
- 原材料及び貯蔵品
- 54億1400万
- 株主資本以外の項目の当期変動額(純額)
- -
- 従業員数 - 日本
- -
- 持分法による投資損益(△は益)
- 42億5500万
2018年3月
- 短期貸付金
- 64億4900万
- 原材料及び貯蔵品
- 55億2400万
- 株主資本以外の項目の当期変動額(純額)
- -
- 従業員数 - 日本
- -
- 持分法による投資損益(△は益)
- 26億100万
2019年3月
- 短期貸付金
- 45億7500万
- 原材料及び貯蔵品
- 75億8900万
- 株主資本以外の項目の当期変動額(純額)
- -
- 従業員数 - 日本
- 1,234
- 持分法による投資損益(△は益)
- -125億5000万
2020年3月
- 短期貸付金
- 1900万
- 原材料及び貯蔵品
- 111億4100万
- 株主資本以外の項目の当期変動額(純額)
- -
- 従業員数 - 日本
- 1,219
- 持分法による投資損益(△は益)
- -119億6000万
2021年3月
- 短期貸付金
- -
- 原材料及び貯蔵品
- 80億100万
- 株主資本以外の項目の当期変動額(純額)
- -
- 従業員数 - 日本
- 1,259
- 持分法による投資損益(△は益)
- -58億800万
2022年3月
- 短期貸付金
- -
- 原材料及び貯蔵品
- 125億300万
- 株主資本以外の項目の当期変動額(純額)
- -
- 従業員数 - 日本
- 1,253
- 持分法による投資損益(△は益)
- -142億2600万
2023年3月
- 短期貸付金
- -
- 原材料及び貯蔵品
- 216億1300万
- 株主資本以外の項目の当期変動額(純額)
- -
- 従業員数 - 日本
- 1,216
- 持分法による投資損益(△は益)
- -71億900万
2024年3月
- 短期貸付金
- -
- 原材料及び貯蔵品
- 198億8500万
- 株主資本以外の項目の当期変動額(純額)
- -
- 従業員数 - 日本
- 1,210
- 持分法による投資損益(△は益)
- -2億1400万