短期貸付金、持分法適用会社に対する持分相当額、連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による収入他1件
2008年3月
2009年3月
- 短期貸付金
- 204億6600万
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -
- 連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による収入
- -
- 機械装置及び運搬具（純額）
- 482億7800万
2010年3月
- 短期貸付金
- 285億3400万
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -
- 連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による収入
- -
- 機械装置及び運搬具（純額）
- 475億3900万
2011年3月
- 短期貸付金
- 240億8700万
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -5億2900万
- 連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による収入
- -
- 機械装置及び運搬具（純額）
- 543億8800万
2012年3月
- 短期貸付金
- 392億9500万
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -1億5400万
- 連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による収入
- -
- 機械装置及び運搬具（純額）
- 563億3200万
2013年3月
- 短期貸付金
- 314億1800万
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -1200万
- 連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による収入
- -
- 機械装置及び運搬具（純額）
- 289億8900万
2014年3月
- 短期貸付金
- 138億3100万
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 3900万
- 連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による収入
- -
- 機械装置及び運搬具（純額）
- 228億9400万
2015年3月
- 短期貸付金
- 138億1000万
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 2億200万
- 連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による収入
- -
- 機械装置及び運搬具（純額）
- 228億3900万
2016年3月
- 短期貸付金
- 2800万
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -4億1600万
- 連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による収入
- -
- 機械装置及び運搬具（純額）
- 201億1600万
2017年3月
- 短期貸付金
- 43億4800万
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -2億9700万
- 連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による収入
- -
- 機械装置及び運搬具（純額）
- 177億9000万
2018年3月
- 短期貸付金
- 64億4900万
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -8億2600万
- 連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による収入
- -
- 機械装置及び運搬具（純額）
- 149億1700万
2019年3月
- 短期貸付金
- 45億7500万
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -1600万
- 連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による収入
- -
- 機械装置及び運搬具（純額）
- 390億1800万
2020年3月
- 短期貸付金
- 1900万
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 7400万
- 連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による収入
- -
- 機械装置及び運搬具（純額）
- 341億2900万
2021年3月
- 短期貸付金
- -
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -5億1700万
- 連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による収入
- -
- 機械装置及び運搬具（純額）
- 278億3400万
2022年3月
- 短期貸付金
- -
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 5億4700万
- 連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による収入
- 293億8200万
- 機械装置及び運搬具（純額）
- 242億5300万
2023年3月
- 短期貸付金
- -
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 6億3900万
- 連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による収入
- -
- 機械装置及び運搬具（純額）
- 204億7300万
2024年3月
- 短期貸付金
- -
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 1億4100万
- 連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による収入
- -
- 機械装置及び運搬具（純額）
- 242億2500万