大和ハウス工業（1925）の構築物（純額）の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年3月31日
- 44億5400万
- 2009年3月31日 +39.92%
- 62億3200万
- 2010年3月31日 +3.64%
- 64億5900万
- 2011年3月31日 -8.53%
- 59億800万
- 2012年3月31日 -9.09%
- 53億7100万
- 2013年3月31日 -8.36%
- 49億2200万
- 2014年3月31日 +25.64%
- 61億8400万
- 2015年3月31日 +15.64%
- 71億5100万
- 2016年3月31日 +11.13%
- 79億4700万
- 2017年3月31日 +7.22%
- 85億2100万
- 2018年3月31日 +28.89%
- 109億8300万
- 2019年3月31日 -2.43%
- 107億1600万
- 2020年3月31日 -0.09%
- 107億600万
- 2021年3月31日 +5.41%
- 112億8500万
- 2022年3月31日 +1.79%
- 114億8700万
- 2023年3月31日 -9.79%
- 103億6200万
- 2024年3月31日 -4.3%
- 99億1600万
- 2025年3月31日 -6.44%
- 92億7700万
有報情報
- #1 リース取引関係、連結財務諸表（連結）
- (ア)有形固定資産2025/06/20 13:28
主にホテル、商業施設等(建物及び構築物)、ホテル関係備品、システムサーバー及びコンピューター端末機(工具、器具及び備品)です。
(イ)無形固定資産 - #2 会計方針に関する事項（連結）
- 主として定率法2025/06/20 13:28
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
② 無形固定資産(リース資産を除く) - #3 保有目的の変更による振替に関する注記
- ※5 販売用不動産等及び固定資産の保有目的変更2025/06/20 13:28
保有目的の変更により、固定資産の「建物」、「構築物」、及び「土地」等に計上していた投資用不動産を、流動資産の「販売用不動産」等に振り替えた金額は、次のとおりです。
- #4 固定資産売却損の注記（連結）
- ※8 固定資産売却損の内訳は次のとおりです。2025/06/20 13:28
前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 建物及び構築物 93 百万円 93 百万円 機械装置及び運搬具 5 78 - #5 固定資産売却益の注記（連結）
- ※6 固定資産売却益の内訳は次のとおりです。2025/06/20 13:28
前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 建物及び構築物 5,014 百万円 1,267 百万円 機械装置及び運搬具 46 141 - #6 固定資産除却損の注記
- ※5 固定資産除却損の内訳は次のとおりです。2025/06/20 13:28
前事業年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 当事業年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 建物 239 百万円 401 百万円 構築物 25 10 機械及び装置 15 11 - #7 担保に供している資産の注記（連結）
- 担保に供している資産は、次のとおりです。2025/06/20 13:28
上記のほか、連結消去されている以下の資産を担保に供しております。前連結会計年度(2024年3月31日) 当連結会計年度(2025年3月31日) 流動資産の「その他」 9,152 6,763 建物及び構築物 9,318 11,809 機械装置及び運搬具 - 6,143
- #8 有形固定資産等明細表（連結）
- (1) 事業用施設・賃貸用事業施設・賃貸用商業施設等の増加 26ヶ所2025/06/20 13:28
(2) 事業用施設・賃貸用事業施設・賃貸用商業施設等の減少 19ヶ所建物 15,458 百万円 構築物 790 機械及び装置 2,361
建物 24,382 百万円 構築物 1,063 機械及び装置 459 - #9 減損損失に関する注記（連結）
- 前連結会計年度(自 2023年4月1日 至 2024年3月31日)2025/06/20 13:28
当社グループは、原則として、継続的に収支の把握を行っている管理会計上の区分(支店、各拠点、各物件等)を単位としてグルーピングしております。上記の資産については、不動産価格の下落や競争の激化に伴う収益性の悪化により帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失(10,826百万円)として特別損失に計上いたしました。その内訳は、建物及び構築物7,736百万円、機械装置及び運搬具58百万円、工具、器具及び備品397百万円、土地1,970百万円、リース資産604百万円、有形固定資産の「その他」5百万円、無形固定資産の「その他」53百万円です。用途 種類 場所 減損損失(百万円) 賃貸事業用資産 建物及び構築物・機械装置及び運搬具・工具、器具及び備品・土地・リース資産・有形固定資産の「その他」・無形固定資産の「その他」 広島県等 7,449 ホテル 建物及び構築物・機械装置及び運搬具・工具、器具及び備品・無形固定資産の「その他」 兵庫県等 61 健康余暇関連施設 建物及び構築物・機械装置及び運搬具・工具、器具及び備品・土地・リース資産・無形固定資産の「その他」 東京都等 426 事務所・工場等 建物及び構築物・機械装置及び運搬具・工具、器具及び備品 沖縄県等 217 その他 建物及び構築物・機械装置及び運搬具・工具、器具及び備品・土地・リース資産・無形固定資産の「その他」 神奈川県等 2,672
なお、当該資産の回収可能価額は主として不動産鑑定評価基準に基づく鑑定評価額等を基礎とした正味売却価額により測定しております。 - #10 販売用不動産等及び固定資産の保有目的（連結）
- ※7 販売用不動産等及び固定資産の保有目的変更2025/06/20 13:28
保有目的の変更により、固定資産の「建物及び構築物」及び「土地」等に計上していた投資用不動産を、流動資産の「販売用不動産」等に振り替えた金額は、次のとおりです。
- #11 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- 主として定率法2025/06/20 13:28
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
