減価償却累計額
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年3月31日
- -564億8200万
- 2009年3月31日
- -540億2400万
- 2010年3月31日
- -503億1500万
- 2011年3月31日 -7.89%
- -542億8300万
- 2012年3月31日 -2.02%
- -553億8200万
- 2013年3月31日 -1.72%
- -563億3400万
- 2014年3月31日
- -487億7500万
- 2015年3月31日 -2.83%
- -501億5300万
- 2016年3月31日
- -498億3100万
- 2017年3月31日 -4.81%
- -522億3000万
- 2018年3月31日 -3.75%
- -541億8800万
- 2019年3月31日
- -514億7300万
- 2020年3月31日
- -509億8300万
- 2021年3月31日
- -413億1000万
- 2022年3月31日 -4.09%
- -430億
- 2023年3月31日 -6.57%
- -458億2500万
- 2024年3月31日 -5.01%
- -481億2100万
有報情報
- #1 有形固定資産の減価償却累計額の注記（連結）
- ※6 有形固定資産の減価償却累計額2024/06/28 10:55
- #2 賃貸等不動産関係、連結財務諸表（連結）
- (注)1 連結貸借対照表計上額は、取得価額から減価償却累計額及び減損損失累計額を控除した金額である。2024/06/28 10:55
2 期中増減額のうち、前連結会計年度の主な増加額は賃貸用オフィスビル(土地を含む。)等の取得(68,461百万円)であり、主な減少額は販売用不動産等への移管(8,258百万円)及び減価償却費(5,227百万円)である。また、当連結会計年度の主な増加額は賃貸用オフィスビル(土地を含む。)等の取得(53,219百万円)であり、主な減少額は販売用不動産等への移管(10,676百万円)である。