1802 大林組

時価

1兆5440億円

PER 予

10.58倍

2010年以降

赤字-57.78倍
（2010-2024年）

1.34倍

2010年以降

0.55-1.69倍
（2010-2024年）

3.74%

ROE 予

12.7%

ROA 予

4.73%

配当金の推移

【有報】: 配当に関する注記

配当金の状況（円/株）
年度	区分	中間	期末	合計	配当利回り	備考
2010年 3月	実績	4	-	8	1.93%	-
2011年 3月	実績	4	-	8	2.16%	-
2012年 3月	実績	4	-	8	2.22%	-
2013年 3月	実績	4	4	8	1.78%	-
2014年 3月	修正	-	4	-		-
2014年 3月	実績	4	4	8	1.37%	-
2015年 3月	予想	4	4	8	1.03%	-
	修正	4	6	10	1.28%	#1
	実績	4	6	10	1.28%
2016年 3月	予想	5	5	10	0.9%
	修正	5	13	18	1.62%	#2
	実績	5	13	18	1.62%
2017年 3月	予想	9	9	18	1.73%
	修正	9	19	28	2.69%	#3
	実績	9	19	28	2.69%
2018年 3月	予想	14	14	28	2.41%
2018年 3月	実績	14	14	28	2.41%
2019年 3月	予想	14	14	28	2.51%
2019年 3月	実績	14	18	32	2.87%
2020年 3月	予想	16	16	32	3.46%
2020年 3月	実績	16	16	32	3.46%	#4
2021年 3月	修正	16	16	32	3.15%	#5
2021年 3月	実績	16	16	32	3.15%
2022年 3月	予想	16	16	32	3.56%
2022年 3月	実績	16	16	32	3.56%
2023年 3月	予想	21	21	42	4.15%
2023年 3月	実績	21	21	42	4.15%
2024年 3月	予想	21	21	42	2.25%
	修正	21	51	72	3.86%	#6
	実績	21	54	75	4.03%
2025年 3月	予想	40	40	80	4.03% 3/31
2025年 3月	実績	40	-	-

配当利回り

2010年3月（個）: 1.93%
2011年3月（個） +0.23%: 2.16%
2012年3月（個） +0.06%: 2.22%
2013年3月（個） -0.44%: 1.78%
2014年3月（個） -0.41%: 1.37%
2015年3月（個） -0.09%: 1.28%
2016年3月（個） +0.34%: 1.62%
2017年3月（個） +1.07%: 2.69%
2018年3月（個） -0.28%: 2.41%
2019年3月（個） +0.46%: 2.87%
2020年3月（個） +0.59%: 3.46%
2021年3月（個） -0.31%: 3.15%
2022年3月（個） +0.41%: 3.56%
2023年3月（個） +0.59%: 4.15%
2024年3月（個） -0.12%: 4.03%

配当性向

2010年3月（連）赤字: -
2011年3月（連）: 37.28%
2012年3月（連） +74.51%: 111.79%
2013年3月（連） -68.29%: 43.5%
2014年3月（連） -16.9%: 26.6%
2015年3月（連） -1.6%: 25%
2016年3月（連） -4.6%: 20.4%
2017年3月（連） +0.9%: 21.3%
2018年3月（連） +0.4%: 21.7%
2019年3月（連） -1.4%: 20.3%
2020年3月（連） ±0%: 20.3%
2021年3月（連） +2.9%: 23.2%
2022年3月（連） +35.5%: 58.7%
2023年3月（連） -19.9%: 38.8%
2024年3月（連） +32.8%: 71.6%

配当金の支払額/剰余金の配当

2008年3月（連）: 71億9800万
2009年3月（連） -20.02%: 57億5700万
2010年3月（連） -0.09%: 57億5200万
2011年3月（連） -0.03%: 57億5000万
2012年3月（連） -0.03%: 57億4800万
2013年3月（連） -0.03%: 57億4600万
2014年3月（連） -0.02%: 57億4500万
2015年3月（連） ±0%: 57億4500万
2016年3月（連） +37.49%: 78億9900万
2017年3月（連） +99.99%: 157億9700万
2018年3月（連） +50%: 236億9600万
2019年3月（連） -15.15%: 201億500万
2020年3月（連） +21.43%: 244億1300万
2021年3月（連） -5.88%: 229億7700万
2022年3月（連） ±0%: 229億7700万
2023年3月（連） +15.62%: 265億6700万
2024年3月（連） +13.51%: 301億5500万

純資産配当率

2013年3月（連）: 1.6%
2014年3月（連） -0.2%: 1.4%
2015年3月（連） +0.2%: 1.6%
2016年3月（連） +0.9%: 2.5%
2017年3月（連） +1.1%: 3.6%
2018年3月（連） -0.5%: 3.1%
2019年3月（連） +0.1%: 3.2%
2020年3月（連） -0.3%: 2.9%
2021年3月（連） -0.3%: 2.6%
2022年3月（連） -0.2%: 2.4%
2023年3月（連） +0.7%: 3.1%
2024年3月（連） +1.9%: 5%

剰余金の配当や自己株式の取得の数値はキャッシュフロー計算書・株主資本等変動計算書の数値ですのでご注意ください。たとえば期末配当は次の年度の数値に反映されます。

株主還元

自己株式の取得

2008年3月（連）: 1億800万
2009年3月（連） +202.78%: 3億2700万
2010年3月（連） -71.25%: 9400万
2011年3月（連） -59.57%: 3800万
2012年3月（連） +297.37%: 1億5100万
2013年3月（連） -88.74%: 1700万
2014年3月（連） +70.59%: 2900万
2015年3月（連） +6.9%: 3100万
2016年3月（連）大幅増: 3億4900万
2017年3月（連） -98.28%: 600万
2018年3月（連） +33.33%: 800万
2019年3月（連）大幅増: 2億9800万
2020年3月（連） -98.32%: 500万
2021年3月（連） -40%: 300万
2022年3月（連）大幅増: 7億9300万
2023年3月（連） -99.62%: 300万
2024年3月（連）大幅増: 1億1000万

総還元額（配当＋自社株買い）

2008年3月（連）: 73億600万
2009年3月（連） -16.73%: 60億8400万
2010年3月（連） -3.91%: 58億4600万
2011年3月（連） -0.99%: 57億8800万
2012年3月（連） +1.92%: 58億9900万
2013年3月（連） -2.31%: 57億6300万
2014年3月（連） +0.19%: 57億7400万
2015年3月（連） +0.03%: 57億7600万
2016年3月（連） +42.8%: 82億4800万
2017年3月（連） +91.6%: 158億300万
2018年3月（連） +50%: 237億400万
2019年3月（連） -13.93%: 204億300万
2020年3月（連） +19.68%: 244億1800万
2021年3月（連） -5.89%: 229億8000万
2022年3月（連） +3.44%: 237億7000万
2023年3月（連） +11.78%: 265億7000万
2024年3月（連） +13.91%: 302億6500万

総還元性向

2008年3月（連）: 39.3%
2009年3月（連） +16.2%: 55.5%
2010年3月（連）赤字: -
2011年3月（連）: 37.5%
2012年3月（連） +77.2%: 114.7%
2013年3月（連） -71.1%: 43.6%
2014年3月（連） -16.9%: 26.7%
2015年3月（連） -1.6%: 25.1%
2016年3月（連） -4.1%: 21%
2017年3月（連） +0.3%: 21.3%
2018年3月（連） +0.4%: 21.7%
2019年3月（連） -1.1%: 20.6%
2020年3月（連） -0.3%: 20.3%
2021年3月（連） +2.9%: 23.2%
2022年3月（連） +37.5%: 60.7%
2023年3月（連） -21.9%: 38.8%
2024年3月（連） +32.9%: 71.7%

備考

^#1配当予想修正の理由: 当社は、長期にわたり安定した配当を維持することを第一に、内部留保の充実を勘案のうえ、業績に応じた利益還元を行うことを基本方針としております。この基本方針のもと、今回の平成27年３月期の業績予想の修正を踏まえ、年間配当金を８円から10円（連結配当性向25.6％）に増配することといたしました。これにより、期末配当予想を４円から６円に修正いたします。なお、本件は本年６月に開催予定の第111回定時株主総会の決議をもって正式に決定、実施する予定です。（2015/04/14）
^#2配当予想修正の理由: 当社は、長期にわたり安定した配当を維持することを第一に、内部留保の充実を勘案のうえ、業績に応じた利益還元を行うことを基本方針としております。この基本方針のもと、今回の平成28年３月期の業績予想の修正を踏まえ、年間配当金を10円から18円（連結配当性向20.5％）に増配することといたしました。これにより、期末配当予想を５円から13円に修正いたします。なお、本件は本年６月に開催予定の第112回定時株主総会の決議をもって正式に決定、実施する予定です。（その他投資者が会社情報を適切に理解・判断するために必要な事項）平成29年３月期連結業績予想及び個別業績予想につきましては、本年５月の決算発表時に公表いたします。（注）上記の連結業績予想及び個別業績予想は、現時点における入手可能な情報に基づいており、実際の業績は、様々な要因により予想値と異なる可能性があります。（2016/04/19）
^#3配当予想修正の理由: 当社は、長期にわたり安定した配当を維持することを第一に、内部留保の充実を勘案のうえ、業績に応じた利益還元を行うことを基本方針としております。この基本方針のもと、今回の平成29年３月期の業績予想の修正を踏まえ、年間配当金を18円から28円（連結配当性向21.6％）に増配することといたしました。これにより、期末配当予想を９円から19円に修正いたします。なお、本件は本年６月に開催予定の第113回定時株主総会の決議をもって正式に決定、実施する予定です。（その他投資者が会社情報を適切に理解・判断するために必要な事項）当社は、本日開催された取締役会において、平成29年度（平成30年３月期）を初年度とする５カ年の経営計画を決議いたしました。詳細は本日公表の「大林組グループ「中期経営計画２０１７」の策定について～「目指す将来像」の実現に向けて～」をご覧ください。また、平成30年３月期連結業績予想及び個別業績予想につきましては、本年５月の決算発表時に公表いたします。（注）上記の連結業績予想及び個別業績予想は、現時点における入手可能な情報に基づいており、実際の業績は、様々な要因により予想値と異なる可能性があります。（2017/03/24）
^#4配当の状況に関する注記: （注）2021年3月期の配当予想につきましては、現時点では未定としています。業績予想の算定が可能となった時点で、連結業績予想とあわせて公表いたします。（2020/05/15）
^#5配当予想修正の理由: 業績予想が困難であることから配当予想を未定としておりましたが、上記業績予想に基づき、配当予想を公表いたします。（注）上記の業績予想及び配当予想は、当社が現在入手している情報及び合理的であると判断する一定の前提に基づいており、当社としてその実現を約束する趣旨のものではありません。実際の業績等は様々な要因により大きく異なる可能性があります。（2020/08/03）
^#6配当予想修正の理由: 下記の配当方針の変更に伴い、2024年３月期の期末配当予想につきましては、前回予想（2024年２月５日公表）の21円から30円増配し、51円に修正いたします。2024年３月期の年間配当金は、実施済みの中間配当21円と合わせ自己資本配当率（DOE）５％に相当する72円となり、2024年２月５日に公表した連結業績予想に基づく連結配当性向は87.5％となる予想であります。【配当方針の変更】１変更理由当社は、更なる企業価値向上と持続的成長に向けて、投下資本利益率（ROIC）を中期的に５％以上とする従来からの目標を達成するため利益成長を図るとともに、資本効率性をより一層重視した資本構成を検討したうえで自己資本の必要額を設定し戦略的な株主還元を行うことで、2026年度までに自己資本当期純利益率（ROE）10％の達成を目指すことといたしました。これに伴い、配当方針を変更し、普通配当については従来どおり長期安定配当の維持を第一としつつ、配当の目安を自己資本配当率（DOE）３％程度から５％程度に引き上げることといたします。２配当方針（変更前）当社は、企業価値向上に向けた有形・無形資産投資、成長投資等の実施と強固な財務基盤の確保を図りつつ、長期安定配当の維持を第一に、利益の蓄積による自己資本の充実を中長期的に株主の皆様に還元することを目的として、「大林グループ中期経営計画2022」において、「自己資本配当率（DOE）３％程度」を目安とする株主還元方針を掲げております。（変更後）当社は、企業価値の向上に向けて、建設産業の担い手減少が見込まれる中で安全と品質を最優先に建設業の社会的使命を果たし続けるため、人材・DX・技術への投資や生産力拡充のための投資を強化し持続可能な利益を創出するとともに、競争優位を確立できる領域において機会を捉えた成長投資等を積極的に実行し利益の拡大を図ります。資本効率性の向上の観点から、建設事業及び関連する当社グループの事業の成長に合わせ、事業毎の投下資本を設定し、各事業の資本構成を検討したうえで自己資本の必要額を設定し、戦略的な株主還元を実施します。普通配当については、長期安定配当の維持を第一に、「自己資本配当率（DOE）５％程度」を目安とした配当を行う方針としております。＜参考：「自己資本配当率（DOE）５％程度」に基づく普通配当＞DOE５％＝｛（前期末自己資本＋当期末自己資本）÷２｝×５％→普通配当額（中間＋期末）の目安また、普通配当に加え、特別配当や自己株式取得などの手法により、必要自己資本額と利益の状況に応じて株主還元を機動的に実施いたします。（当社グループの収益力や財務状況、株価純資産倍率（PBR）等を勘案して総合的に判断します。）なお、利益水準の中長期的な改善傾向に合わせて自己資本配当率（DOE）の目安は見直してまいります。３変更時期2024年３月期の期末配当から適用いたします。（2024/03/04）

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