減価償却累計額、工具、有価証券利息他3件
- 【期間】
- 通期
2008年3月
- 減価償却累計額
- -317億9000万
- 工具
- 25億2200万
- 有価証券利息
- 2300万
- 減損損失 - 国内土木
- -
- 独占禁止法関連損失引当金繰入額
- -
- 連結子会社の決算期変更に伴う増加額
- -
2009年3月
- 減価償却累計額
- -312億6200万
- 工具
- 21億100万
- 有価証券利息
- 2200万
- 減損損失 - 国内土木
- -
- 独占禁止法関連損失引当金繰入額
- -
- 連結子会社の決算期変更に伴う増加額
- -
2010年3月
- 減価償却累計額
- -304億700万
- 工具
- 18億5300万
- 有価証券利息
- 200万
- 減損損失 - 国内土木
- -
- 独占禁止法関連損失引当金繰入額
- -
- 連結子会社の決算期変更に伴う増加額
- -
2011年3月
- 減価償却累計額
- -305億4800万
- 工具
- 17億7300万
- 有価証券利息
- 300万
- 減損損失 - 国内土木
- -
- 独占禁止法関連損失引当金繰入額
- -
- 連結子会社の決算期変更に伴う増加額
- 1600万
2012年3月
- 減価償却累計額
- -300億9700万
- 工具
- 16億100万
- 有価証券利息
- 400万
- 減損損失 - 国内土木
- -
- 独占禁止法関連損失引当金繰入額
- -
- 連結子会社の決算期変更に伴う増加額
- -
2013年3月
- 減価償却累計額
- -293億2600万
- 工具
- 16億3900万
- 有価証券利息
- 500万
- 減損損失 - 国内土木
- -
- 独占禁止法関連損失引当金繰入額
- -
- 連結子会社の決算期変更に伴う増加額
- -
2014年3月
- 減価償却累計額
- -284億4000万
- 工具
- 18億500万
- 有価証券利息
- 500万
- 減損損失 - 国内土木
- 1400万
- 独占禁止法関連損失引当金繰入額
- -
- 連結子会社の決算期変更に伴う増加額
- -
2015年3月
- 減価償却累計額
- -254億9800万
- 工具
- 16億7200万
- 有価証券利息
- 600万
- 減損損失 - 国内土木
- -
- 独占禁止法関連損失引当金繰入額
- -
- 連結子会社の決算期変更に伴う増加額
- -
2016年3月
- 減価償却累計額
- -230億4100万
- 工具
- 15億1800万
- 有価証券利息
- 600万
- 減損損失 - 国内土木
- 2700万
- 独占禁止法関連損失引当金繰入額
- -
- 連結子会社の決算期変更に伴う増加額
- -
2017年3月
- 減価償却累計額
- -231億2500万
- 工具
- 15億1700万
- 有価証券利息
- 1700万
- 減損損失 - 国内土木
- 4億600万
- 独占禁止法関連損失引当金繰入額
- -
- 連結子会社の決算期変更に伴う増加額
- -
2018年3月
- 減価償却累計額
- -232億4200万
- 工具
- 20億4200万
- 有価証券利息
- 1600万
- 減損損失 - 国内土木
- 7000万
- 独占禁止法関連損失引当金繰入額
- 105億2900万
- 連結子会社の決算期変更に伴う増加額
- -
2019年3月
- 減価償却累計額
- -253億7100万
- 工具
- 25億300万
- 有価証券利息
- 1600万
- 減損損失 - 国内土木
- -
- 独占禁止法関連損失引当金繰入額
- -
- 連結子会社の決算期変更に伴う増加額
- -
2020年3月
- 減価償却累計額
- -286億6000万
- 工具
- 26億8800万
- 有価証券利息
- 1500万
- 減損損失 - 国内土木
- 3億9300万
- 独占禁止法関連損失引当金繰入額
- -
- 連結子会社の決算期変更に伴う増加額
- -
2021年3月
- 減価償却累計額
- -311億5300万
- 工具
- 32億
- 有価証券利息
- 1300万
- 減損損失 - 国内土木
- -
- 独占禁止法関連損失引当金繰入額
- -
- 連結子会社の決算期変更に伴う増加額
- -
2022年3月
- 減価償却累計額
- -337億4700万
- 工具
- 33億7000万
- 有価証券利息
- 1200万
- 減損損失 - 国内土木
- 1900万
- 独占禁止法関連損失引当金繰入額
- -
- 連結子会社の決算期変更に伴う増加額
- -
2023年3月
- 減価償却累計額
- -363億9200万
- 工具
- 36億7900万
- 有価証券利息
- 1800万
- 減損損失 - 国内土木
- 2億5800万
- 独占禁止法関連損失引当金繰入額
- -
- 連結子会社の決算期変更に伴う増加額
- -