1802 大林組

時価

1兆3795億円

PER 予

15.76倍

2010年以降

赤字-57.78倍
（2010-2024年）

1.19倍

2010年以降

0.55-1.69倍
（2010-2024年）

4.18%

ROE 予

7.55%

ROA 予

2.88%

連結範囲の変動、不動産事業等支出金、未成工事受入金等他3件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	連結範囲の変動	不動産事業等支出金	未成工事受入金等	土地再評価差額金の取崩	外部顧客への売上高 - 国内建築	福利厚生費
2008/03	-	-	2125億	35.1億	-	21.8億
2009/03	-5百万	-	-	-7.69億赤転	-	21.1億 -3.2%
2010/03	-	-	-	-46.6億赤拡	-	22.9億 +8.5%
2011/03	-	-	-	28.2億黒転	-	28.7億 +25.3%
2012/03	-	-	-	12億 -57.4%	-	29.2億 +1.9%
2013/03	-	26.5億	-	19.4億 +61.6%	-	28億 -4.2%
2014/03	-	30.2億 +13.9%	-	-	0.9兆	28.3億 +1.3%
2015/03	-	40.9億 +35.6%	-	-	0.95兆 +5.6%	31.3億 +10.3%
2016/03	-	16.6億 -59.3%	-	-	0.93兆 -2.1%	31.4億 +0.5%
2017/03	-	31.1億 +86.6%	-	-	1.02兆 +9.4%	32.7億 +4%
2018/03	-	40.8億 +31.5%	-	-	1.01兆 -0.6%	34億 +3.9%
2019/03	-	48.4億 +18.6%	-	-	1.13兆 +11.1%	33.2億 -2.3%
2020/03	-	41.4億 -14.4%	-	-	1.14兆 +1.1%	34.3億 +3.3%
2021/03	-	40億 -3.6%	-	-	0.96兆 -15.3%	29億 -15.5%
2022/03	-	39.9億 -0.1%	-	-	1.06兆 +9.9%	33.5億 +15.7%
2023/03	-	27.6億 -31%	-	-	1.06兆 -0.3%	34.5億 +2.9%
2024/03	-	42億 +52.4%	-	-	1.26兆 +19.7%	34.6億 +0.2%

2008年3月

連結範囲の変動: -
不動産事業等支出金: -
未成工事受入金等: 2124億8100万
土地再評価差額金の取崩: 35億1000万
外部顧客への売上高 - 国内建築: -
福利厚生費: 21億7700万

2009年3月

連結範囲の変動: -500万
不動産事業等支出金: -
未成工事受入金等: -
土地再評価差額金の取崩: -7億6900万
外部顧客への売上高 - 国内建築: -
福利厚生費: 21億800万

2010年3月

連結範囲の変動: -
不動産事業等支出金: -
未成工事受入金等: -
土地再評価差額金の取崩: -46億5800万
外部顧客への売上高 - 国内建築: -
福利厚生費: 22億8800万

2011年3月

連結範囲の変動: -
不動産事業等支出金: -
未成工事受入金等: -
土地再評価差額金の取崩: 28億1700万
外部顧客への売上高 - 国内建築: -
福利厚生費: 28億6600万

2012年3月

連結範囲の変動: -
不動産事業等支出金: -
未成工事受入金等: -
土地再評価差額金の取崩: 11億9900万
外部顧客への売上高 - 国内建築: -
福利厚生費: 29億2100万

2013年3月

連結範囲の変動: -
不動産事業等支出金: 26億4600万
未成工事受入金等: -
土地再評価差額金の取崩: 19億3800万
外部顧客への売上高 - 国内建築: -
福利厚生費: 27億9800万

2014年3月

連結範囲の変動: -
不動産事業等支出金: 30億1500万
未成工事受入金等: -
土地再評価差額金の取崩: -
外部顧客への売上高 - 国内建築: 9024億8800万
福利厚生費: 28億3400万

2015年3月

連結範囲の変動: -
不動産事業等支出金: 40億8900万
未成工事受入金等: -
土地再評価差額金の取崩: -
外部顧客への売上高 - 国内建築: 9530億9700万
福利厚生費: 31億2600万

2016年3月

連結範囲の変動: -
不動産事業等支出金: 16億6400万
未成工事受入金等: -
土地再評価差額金の取崩: -
外部顧客への売上高 - 国内建築: 9329億9700万
福利厚生費: 31億4100万

2017年3月

連結範囲の変動: -
不動産事業等支出金: 31億500万
未成工事受入金等: -
土地再評価差額金の取崩: -
外部顧客への売上高 - 国内建築: 1兆203億
福利厚生費: 32億6600万

2018年3月

連結範囲の変動: -
不動産事業等支出金: 40億8400万
未成工事受入金等: -
土地再評価差額金の取崩: -
外部顧客への売上高 - 国内建築: 1兆143億
福利厚生費: 33億9500万

2019年3月

連結範囲の変動: -
不動産事業等支出金: 48億4300万
未成工事受入金等: -
土地再評価差額金の取崩: -
外部顧客への売上高 - 国内建築: 1兆1265億
福利厚生費: 33億1700万

2020年3月

連結範囲の変動: -
不動産事業等支出金: 41億4400万
未成工事受入金等: -
土地再評価差額金の取崩: -
外部顧客への売上高 - 国内建築: 1兆1389億
福利厚生費: 34億2800万

2021年3月

連結範囲の変動: -
不動産事業等支出金: 39億9500万
未成工事受入金等: -
土地再評価差額金の取崩: -
外部顧客への売上高 - 国内建築: 9646億8300万
福利厚生費: 28億9800万

2022年3月

連結範囲の変動: -
不動産事業等支出金: 39億9300万
未成工事受入金等: -
土地再評価差額金の取崩: -
外部顧客への売上高 - 国内建築: 1兆599億
福利厚生費: 33億5200万

2023年3月

連結範囲の変動: -
不動産事業等支出金: 27億5500万
未成工事受入金等: -
土地再評価差額金の取崩: -
外部顧客への売上高 - 国内建築: 1兆564億
福利厚生費: 34億4900万

2024年3月

連結範囲の変動: -
不動産事業等支出金: 41億9800万
未成工事受入金等: -
土地再評価差額金の取崩: -
外部顧客への売上高 - 国内建築: 1兆2641億
福利厚生費: 34億5700万