完成工事総利益
連結
- 2008年3月31日
- 767億9000万
- 2009年3月31日 +18.94%
- 913億3400万
- 2010年3月31日 -85.97%
- 128億1700万
- 2011年3月31日 +552.6%
- 836億4400万
- 2012年3月31日 +16.14%
- 971億4200万
- 2013年3月31日 -3.17%
- 940億6200万
- 2014年3月31日 -4.01%
- 902億8900万
- 2015年3月31日 +11.73%
- 1008億8200万
- 2016年3月31日 +69.67%
- 1711億7000万
- 2017年3月31日 +20.24%
- 2058億2000万
- 2018年3月31日 +3.29%
- 2125億9300万
- 2019年3月31日 +8.73%
- 2311億5400万
- 2020年3月31日 +0.21%
- 2316億5000万
- 2021年3月31日 -12.23%
- 2033億2100万
- 2022年3月31日 -40.01%
- 1219億7000万
- 2023年3月31日 +45.83%
- 1778億7300万
個別
- 2008年3月31日
- 544億6800万
- 2009年3月31日 +14.08%
- 621億3800万
- 2010年3月31日
- -91億5900万
- 2011年3月31日
- 699億6800万
- 2012年3月31日 +13.77%
- 796億
- 2013年3月31日 -16.86%
- 661億7700万
- 2014年3月31日 -15.23%
- 560億9700万
- 2015年3月31日 +18.67%
- 665億7200万
- 2016年3月31日 +96.41%
- 1307億5200万
- 2017年3月31日 +27.52%
- 1667億4100万
- 2018年3月31日 +4.34%
- 1739億7500万
- 2019年3月31日 +6.51%
- 1853億200万
- 2020年3月31日 -3.2%
- 1793億6500万
- 2021年3月31日 -10.4%
- 1607億1000万
- 2022年3月31日 -50.72%
- 791億9800万
- 2023年3月31日 +68.07%
- 1331億700万
有報情報
- #1 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等（連結）
- <建設物価の高騰等の影響について>ロシアのウクライナ侵攻に伴うグローバルサプライチェーンの混乱や円安の影響等により、原材料価格やエネルギー価格が高止まりし、建設物価が過去に例を見ないほど高騰した。2023/06/29 15:42
この結果、物価高騰前に内定した工事等において購買段階での対応や発注者との交渉等において物価高騰の影響の全てを吸収することが困難になったことなどにより、完成工事総利益の水準が低下した。この影響は当該工事の進捗に応じて、当事業年度だけでなく、2023年度の完成工事総利益率を押し下げる要因にもなっている。
(イ) 建設物価高騰などの事業環境変化への対応