1802 大林組

時価

1兆3102億円

PER 予

14.97倍

2010年以降

赤字-57.78倍
（2010-2024年）

1.13倍

2010年以降

0.55-1.69倍
（2010-2024年）

4.41%

ROE 予

7.55%

ROA 予

2.88%

連結の範囲の変更に伴う現金及び現金同等物の増減額（△は減少）、会計方針の変更を反映した当期首残高、不動産事業等損失引当金

【期間】

通期

年度	連結の範囲の変更に伴う現金及び現金同等物の増減額（△は減少）		会計方針の変更を反映した当期首残高		不動産事業等損失引当金
2013/03	-		4147億		9.93億
2014/03	-		4435億	+7%	9.99億	+0.6%
2015/03	-		5495億	+23.9%	9.93億	-0.6%
2016/03	-		-		9.93億	±0%
2017/03	-		-		9.93億	±0%
2018/03	-		-		9.93億	±0%
2019/03	-		-		9.93億	±0%
2020/03	-		8505億	+54.8%	-
2021/03	-		9646億	+13.4%	-
2022/03	-		9889億	+2.5%	-

2013年3月

連結の範囲の変更に伴う現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: -
会計方針の変更を反映した当期首残高: 4146億5000万
不動産事業等損失引当金: 9億9300万

2014年3月

連結の範囲の変更に伴う現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: -
会計方針の変更を反映した当期首残高: 4435億1100万
不動産事業等損失引当金: 9億9900万

2015年3月

連結の範囲の変更に伴う現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: -
会計方針の変更を反映した当期首残高: 5494億8300万
不動産事業等損失引当金: 9億9300万

2016年3月

連結の範囲の変更に伴う現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: -
会計方針の変更を反映した当期首残高: -
不動産事業等損失引当金: 9億9300万

2017年3月

連結の範囲の変更に伴う現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: -
会計方針の変更を反映した当期首残高: -
不動産事業等損失引当金: 9億9300万

2018年3月

連結の範囲の変更に伴う現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: -
会計方針の変更を反映した当期首残高: -
不動産事業等損失引当金: 9億9300万

2019年3月

連結の範囲の変更に伴う現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: -
会計方針の変更を反映した当期首残高: -
不動産事業等損失引当金: 9億9300万

2020年3月

連結の範囲の変更に伴う現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: -
会計方針の変更を反映した当期首残高: 8504億9800万
不動産事業等損失引当金: -

2021年3月

連結の範囲の変更に伴う現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: -
会計方針の変更を反映した当期首残高: 9646億2100万
不動産事業等損失引当金: -

2022年3月

連結の範囲の変更に伴う現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: -
会計方針の変更を反映した当期首残高: 9889億1300万
不動産事業等損失引当金: -