有価証券報告書-第78期(平成26年4月1日-平成27年3月31日)

(表示方法の変更)
(連結損益計算書)
前連結会計年度において、独立掲記していた「特別利益」の「固定資産売却益」及び「会員権売却益」は、金額的重要性が乏しいため、当連結会計年度においては「その他」に含めて表示している。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っている。
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、「特別利益」の「固定資産売却益」に表示していた11百万円、「会員権売却益」に表示していた46百万円は、「その他」として組み替えている。
前連結会計年度において、独立掲記していた「特別損失」の「固定資産売却損」、「固定資産除却損」及び「訴訟関連損失」は、金額的重要性が乏しいため、当連結会計年度においては「その他」に含めて表示している。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っている。
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、「特別損失」の「固定資産売却損」に表示していた0百万円、「固定資産除却損」に表示していた40百万円、「訴訟関連損失」に表示していた12百万円は、「その他」として組み替えている。
(連結キャッシュ・フロー計算書)
前連結会計年度において、「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「その他」に含めていた「偶発損失引当金の増減額(△は減少)」は、金額的重要性が増したため、当連結会計年度より独立掲記することとした。また、独立掲記していた「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「固定資産除却損」及び「固定資産売却損益(△は益)」は、金額的重要性が乏しいため、当連結会計年度においては「その他」に含めて表示している。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っている。
この結果、前連結会計年度の連結キャッシュ・フロー計算書において、「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「固定資産除却損」に表示していた40百万円、「固定資産売却損益(△は益)」に表示していた△11百万円、「その他」に表示していた1,501百万円は、「偶発損失引当金の増減額(△は減少)」1,507百万円、「その他」22百万円として組み替えている。
(退職給付関係)
「退職給付に関する会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第25号 平成27年3月26日)の改正に伴い、複数事業主制度に基づく退職給付に関する注記の表示方法を変更し、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っている。
なお、連結財務諸表の組替えの内容及び連結財務諸表の主な項目に係る前連結会計年度における金額は当該箇所に記載している。