鹿島建設（1812）の全事業営業利益の推移 - 通期
連結
- 2008年3月31日
- 180億9600万
- 2009年3月31日 +8.84%
- 196億9500万
- 2010年3月31日
- -67億6200万
- 2011年3月31日
- 172億7200万
- 2012年3月31日 +70.79%
- 294億9900万
- 2013年3月31日 -37.39%
- 184億6900万
- 2014年3月31日 +24.57%
- 230億700万
- 2015年3月31日 -44.95%
- 126億6500万
- 2016年3月31日 +777.05%
- 1110億7900万
- 2017年3月31日 +39.89%
- 1553億9200万
- 2018年3月31日 +1.92%
- 1583億7300万
- 2019年3月31日 -9.95%
- 1426億2200万
- 2020年3月31日 -7.46%
- 1319億8700万
- 2021年3月31日 -3.55%
- 1272億9800万
- 2022年3月31日 -3.08%
- 1233億8200万
- 2023年3月31日 +0.12%
- 1235億2600万
- 2024年3月31日 +10.28%
- 1362億2600万
- 2025年3月31日 +11.49%
- 1518億8200万
個別
- 2008年3月31日
- 46億4200万
- 2009年3月31日 +101.66%
- 93億6100万
- 2010年3月31日
- -79億7600万
- 2011年3月31日
- 79億6200万
- 2012年3月31日 +122.09%
- 176億8300万
- 2013年3月31日 -92.56%
- 13億1500万
- 2014年3月31日 +288.82%
- 51億1300万
- 2015年3月31日
- -180億7600万
- 2016年3月31日
- 869億7700万
- 2017年3月31日 +43.13%
- 1244億9400万
- 2018年3月31日 +8.59%
- 1351億8800万
- 2019年3月31日 -11.02%
- 1202億9100万
- 2020年3月31日 -7.69%
- 1110億4400万
- 2021年3月31日 -5.31%
- 1051億4600万
- 2022年3月31日 -22.88%
- 810億9000万
- 2023年3月31日 +2.57%
- 831億7400万
- 2024年3月31日 +14.23%
- 950億1200万
- 2025年3月31日 +20.79%
- 1147億6700万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）
- 2 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法2025/06/25 10:17
当社グループの報告セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」と同一である。報告セグメントの利益は営業利益であり、セグメント間の内部取引における価格は外部顧客との取引価格に準じている。
3 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額に関する情報 - #2 セグメント表の脚注（連結）
- グメント利益は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っている。
3 減価償却費には長期前払費用等の償却額が含まれている。
4 資産は、事業セグメントに配分していないため、記載していない。2025/06/25 10:17 - #3 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法（連結）
- 告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法
当社グループの報告セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」と同一である。報告セグメントの利益は営業利益であり、セグメント間の内部取引における価格は外部顧客との取引価格に準じている。2025/06/25 10:17 - #4 役員報酬（連結）
- (ⅳ)会社として重大なコンプライアンス違反があった場合など、上記計算式どおりの支給に疑義が生じるときは、社長は減額等に関する提案を行うことができる。2025/06/25 10:17
(ⅴ)赤字決算(当年度の連結営業利益が赤字又は当年度の親会社株主に帰属する当期純利益が赤字)となった場合、賞与は不支給とする。
(ⅵ)事業年度の途中で新たに選任された場合又は退任した場合は、原則として期間中の在任が9か月以上の場合は算定額の満額を、在任が6か月以上9か月未満の場合は算定額の半額を支給し、在任が6か月未満の場合は支給しない。 - #5 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等（連結）
- このような国内外の状況を勘案し、2026年3月期の業績は5期連続の増収増益を予想し、2025年5月14日に下記のとおり公表している。2025/06/25 10:17
また、中期経営計画(2024～2026)における経営目標として、国内建設事業における着実な利益成長と、成長領域である不動産開発事業、海外事業の収益拡大、バリューチェーン拡充により、ROE10%以上の継続と、2027年3月期の親会社株主に帰属する当期純利益1,300億円以上、2031年3月期の1,500億円以上を掲げている。2026年3月期に、1年前倒しで1,300億円の達成を予想した上で、2027年3月期以降も利益成長を継続し、1,500億円以上の早期達成を目指す。売上高 営業利益 経常利益 親会社株主に帰属する当期純利益 2026年3月期連結業績予想(百万円) 2,950,000 159,000 166,000 130,000 - #6 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- 売上高は、海外関係会社の売上高増加を主因に、前連結会計年度比9.3%増の2兆9,118億円(前連結会計年度は2兆6,651億円)となった。2025/06/25 10:17
利益については、建設事業、開発事業等ともに売上総利益が増加したことにより、営業利益は前連結会計年度比11.5%増の1,518億円(前連結会計年度は1,362億円)、経常利益は同7.0%増の1,606億円(同1,501億円)、親会社株主に帰属する当期純利益は同9.4%増の1,258億円(同1,150億円)となった。
セグメントごとの経営成績は次のとおりである。(セグメントの経営成績については、セグメント間の内部売上高又は振替高を含めて記載している。)
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
