有価証券報告書-第72期(平成26年4月1日-平成27年3月31日)

(表示方法の変更)
(貸借対照表関係)
1 前事業年度において、区分掲記していた「材料貯蔵品」及び「前払費用」は、金額的重要性が乏しいため、当事業年度より「流動資産」の「その他」に含めて表示している。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っている。
この結果、前事業年度の貸借対照表において、「材料貯蔵品」に表示していた28百万円及び「前払費用」に表示していた45百万円は、「流動資産」の「その他」として組み替えている。
2 前事業年度において、区分掲記していた「借地権」は、金額的重要性が乏しいため、当事業年度より「無形固定資産」として一括表示している。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っている。
この結果、前事業年度の貸借対照表において、「借地権」に表示していた39百万円は、「無形固定資産」として一括表示している。
3 前事業年度において、区分掲記していた「未払金」、「未払費用」及び「前受収益」は、金額的重要性が乏しいため、当事業年度より「流動負債」の「その他」に含めて表示している。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っている。
この結果、前事業年度の貸借対照表において、「未払金」に表示していた1,118百万円、「未払費用」に表示していた335百万円及び「前受収益」に表示していた0百万円は、「流動負債」の「その他」として組み替えている。
(損益計算書関係)
前事業年度において、区分掲記していた「貸倒引当金戻入額」は、営業外収益の総額の100分の10以下となったため、当事業年度より「営業外収益」の「その他」に含めて表示している。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っている。
この結果、前事業年度の損益計算書において、「貸倒引当金戻入額」に表示していた50百万円は、「営業外収益」の「その他」として組み替えている。