- 1815
- 2026/08/27
- 時価
- 681億円
- PER 予
- 10.06倍
- 2010年以降
- 赤字-56.83倍
(2010-2026年) - PBR
- 0.84倍
- 2010年以降
- 0.34-1.89倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 5.05%
- ROE 予
- 8.3%
- ROA 予
- 2.68%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
鉄建建設(1815)のその他有価証券評価差額金の推移 - 通期
連結
- 2007年3月31日
- 88億700万
- 2008年3月31日 -43.93%
- 49億3800万
- 2009年3月31日 -99.11%
- 4400万
- 2010年3月31日 +999.99%
- 16億5700万
- 2011年3月31日
- -2億6800万
- 2012年3月31日
- 6億800万
- 2013年3月31日 +760.53%
- 52億3200万
- 2014年3月31日 +26.15%
- 66億
- 2015年3月31日 +96.08%
- 129億4100万
- 2016年3月31日 -0.8%
- 128億3700万
- 2017年3月31日 -0.9%
- 127億2100万
- 2018年3月31日 +10.63%
- 140億7300万
- 2019年3月31日 +14.98%
- 161億8100万
- 2020年3月31日 -38.59%
- 99億3600万
- 2021年3月31日 -0.98%
- 98億3900万
- 2022年3月31日 -16.44%
- 82億2100万
- 2023年3月31日 -1.19%
- 81億2300万
- 2024年3月31日 +59.56%
- 129億6100万
- 2025年3月31日 -11.73%
- 114億4100万
- 2026年3月31日 +44.41%
- 165億2200万
個別
- 2007年3月31日
- 88億400万
- 2008年3月31日 -43.92%
- 49億3700万
- 2009年3月31日 -99.11%
- 4400万
- 2010年3月31日 +999.99%
- 16億5900万
- 2011年3月31日
- -2億6600万
- 2012年3月31日
- 6億1000万
- 2013年3月31日 +758.2%
- 52億3500万
- 2014年3月31日 +26.13%
- 66億300万
- 2015年3月31日 +95.99%
- 129億4100万
- 2016年3月31日 -0.8%
- 128億3800万
- 2017年3月31日 -0.91%
- 127億2100万
- 2018年3月31日 +10.62%
- 140億7200万
- 2019年3月31日 +14.98%
- 161億8000万
- 2020年3月31日 -38.58%
- 99億3700万
- 2021年3月31日 -0.98%
- 98億4000万
- 2022年3月31日 -16.44%
- 82億2200万
- 2023年3月31日 -1.2%
- 81億2300万
- 2024年3月31日 +59.56%
- 129億6100万
- 2025年3月31日 -11.72%
- 114億4200万
- 2026年3月31日 +44.41%
- 165億2300万
有報情報
- #1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額(連結)
- ※1 その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額2026/06/23 10:20
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 法人税等及び税効果額 517 △2,353 その他有価証券評価差額金 △1,520 5,081 土地再評価差額金: - #2 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/23 10:20
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳前事業年度(2025年3月31日) 当事業年度(2026年3月31日) 繰延税金負債 その他有価証券評価差額金 △5,065 △7,419 固定資産圧縮積立金 △2,245 △2,225
- #3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- a.財政状態2026/06/23 10:20
当連結会計年度末における資産合計は、前連結会計年度末に比べ30,804百万円増加(13.7%増)し255,907百万円となりました。主な要因は、現金預金の増加8,240百万円、受取手形・完成工事未収入金等の増加6,682百万円、販売用不動産の増加4,510百万円です。負債合計は、前連結会計年度末に比べ22,175百万円増加(14.3%増)し177,161百万円となりました。主な要因は、短期借入金の増加13,508百万円、長期借入金の増加6,243百万円、未払金の増加3,147百万円です。純資産合計は、前連結会計年度末に比べ8,629百万円増加(12.3%増)し78,746百万円となりました。主な要因は、その他有価証券評価差額金の増加5,081百万円、利益剰余金の増加3,311百万円です。
以上の結果、自己資本比率は前連結会計年度末の31.0%に対して0.4ポイント減少の30.6%となりました。