- 1941
- 2026/09/03
- 時価
- 3028億円
- PER 予
- 14倍
- 2010年以降
- 赤字-65.94倍
(2010-2026年) - PBR
- 1.09倍
- 2010年以降
- 0.24-1.11倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 2.69%
- ROE 予
- 7.79%
- ROA 予
- 6.29%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
中電工(1941)ののれんの推移 - 全期間
連結
- 2017年3月31日
- 8億1200万
- 2018年3月31日 +334.73%
- 35億3000万
- 2018年6月30日 -5.61%
- 33億3200万
- 2018年9月30日 -5.91%
- 31億3500万
- 2018年12月31日 -6.32%
- 29億3700万
- 2019年3月31日 -6.74%
- 27億3900万
- 2019年6月30日 -7.23%
- 25億4100万
- 2019年9月30日 -7.75%
- 23億4400万
- 2019年12月31日 -82.98%
- 3億9900万
- 2020年3月31日 +999.99%
- 75億700万
- 2020年6月30日 -40.02%
- 45億300万
- 2020年9月30日 -4.62%
- 42億9500万
- 2020年12月31日 -4.84%
- 40億8700万
- 2021年3月31日 -5.09%
- 38億7900万
- 2021年6月30日 -5.36%
- 36億7100万
- 2021年9月30日 -5.67%
- 34億6300万
- 2021年12月31日 -4.71%
- 33億
- 2022年3月31日 -4.94%
- 31億3700万
- 2022年6月30日 -5.2%
- 29億7400万
- 2022年9月30日 -5.45%
- 28億1200万
- 2022年12月31日 -5.8%
- 26億4900万
- 2023年3月31日 +5.4%
- 27億9200万
- 2023年6月30日 -5.59%
- 26億3600万
- 2023年9月30日 -5.92%
- 24億8000万
- 2023年12月31日 -6.73%
- 23億1300万
- 2024年3月31日 -7%
- 21億5100万
- 2024年6月30日 -7.48%
- 19億9000万
- 2024年9月30日 -8.14%
- 18億2800万
- 2024年12月31日 -8.81%
- 16億6700万
- 2025年3月31日 -9.72%
- 15億500万
- 2025年6月30日 -10.76%
- 13億4300万
- 2025年9月30日 -11.99%
- 11億8200万
- 2025年12月31日 -13.71%
- 10億2000万
- 2026年3月31日 -15.78%
- 8億5900万
- 2026年6月30日 -18.86%
- 6億9700万
個別
- 2023年3月31日
- 2億9900万
- 2024年3月31日 -6.02%
- 2億8100万
- 2025年3月31日 -8.19%
- 2億5800万
- 2026年3月31日 -8.91%
- 2億3500万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 該当事項なし2026/06/22 9:00
【報告セグメントごとののれんの償却額及び未償却残高に関する情報】
前連結会計年度(自 2024年4月1日 至 2025年3月31日) - #2 会計方針に関する事項(連結)
- のれんの償却方法及び償却期間
のれんの償却については、個別案件ごとに判断し、20年以内の合理的な年数で均等償却することとしている。
なお、金額に重要性のない場合には、発生時に全額償却することとしている。2026/06/22 9:00 - #3 負ののれん発生益(連結)
- 【報告セグメントごとの負ののれん発生益に関する情報】2026/06/22 9:00
前連結会計年度(自 2024年4月1日 至 2025年3月31日) - #4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- なお、契約における取引開始日から、完全に履行義務を充足すると見込まれる時点までの期間がごく短い契約については、完全に履行義務を充足した時点で収益を認識している。2026/06/22 9:00
(6)のれんの償却方法及び償却期間
のれんの償却については、個別案件ごとに判断し、20年以内の合理的な年数で均等償却することとしている。 - #5 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- (2)無形固定資産(リース資産を除く)2026/06/22 9:00
自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用している。なお、のれんの償却については、個別案件ごとに判断し、20年以内の合理的な年数で均等償却することとしており、金額に重要性のない場合には、発生時に全額償却することとしている。
(3)リース資産