東洋建設（1890）の無形固定資産の推移 - 通期

【期間】

1Q
通期
全期間

連結

2008年3月31日: 4億3900万
2009年3月31日 -14.58%: 3億7500万
2010年3月31日 -14.13%: 3億2200万
2011年3月31日 -37.58%: 2億100万
2012年3月31日 -13.93%: 1億7300万
2013年3月31日 -13.29%: 1億5000万
2014年3月31日 -0.67%: 1億4900万
2015年3月31日 +4.03%: 1億5500万
2016年3月31日 +23.23%: 1億9100万
2017年3月31日 +20.42%: 2億3000万
2018年3月31日 -8.7%: 2億1000万
2019年3月31日 -14.29%: 1億8000万
2020年3月31日 +59.44%: 2億8700万
2021年3月31日 +79.44%: 5億1500万
2022年3月31日 +82.91%: 9億4200万
2023年3月31日 +3.72%: 9億7700万
2024年3月31日 -6.45%: 9億1400万
2025年3月31日 -6.35%: 8億5600万

個別

2008年3月31日: 3億7200万
2009年3月31日 -12.37%: 3億2600万
2010年3月31日 -8.59%: 2億9800万
2011年3月31日 -37.58%: 1億8600万
2012年3月31日 -15.05%: 1億5800万
2013年3月31日 -14.56%: 1億3500万
2014年3月31日 -2.22%: 1億3200万
2015年3月31日 +3.03%: 1億3600万
2016年3月31日 +26.47%: 1億7200万
2017年3月31日 +23.84%: 2億1300万
2018年3月31日 -7.51%: 1億9700万
2019年3月31日 -15.23%: 1億6700万
2020年3月31日 +63.47%: 2億7300万
2021年3月31日 +83.15%: 5億
2022年3月31日 +85.4%: 9億2700万
2023年3月31日 +2.16%: 9億4700万
2024年3月31日 -6.86%: 8億8200万
2025年3月31日 -10.54%: 7億8900万

有報情報

#1 会計方針に関する事項（連結）

定額法を採用しております。なお、主な耐用年数は、建物・構築物が15～50年、機械、運搬具及び工具器具備品が6～20年です。
ロ.無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。

2025/06/25 16:57

#2 固定資産除却損の注記（連結）

※8 固定資産除却損の内容は、次のとおりです。

	前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日)	当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日)
機械、運搬具及び工具器具備品	8	26
無形固定資産	2	3
計	122	32

2025/06/25 16:57

#3 減損損失に関する注記（連結）

(単位:百万円)

用途	種類	場所	減損損失
遊休資産	無形固定資産(電話加入権)	東京都	14

当社グループは、継続的に収支の把握を行っている管理会計上の区分(会社、支店及び事業本部)を単位として、賃貸用資産、遊休資産及び処分予定資産は個別の物件ごとに、共用資産は、会社または支店及び事業本部ごとにグルーピングしております。
遊休資産である電話加入権は、光回線の普及により今後も使用が見込まれないことから、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。

2025/06/25 16:57

#4 重要な会計方針、財務諸表（連結）

定額法を採用しております。なお、主な耐用年数は、建物・構築物が15～50年、機械及び装置・車両運搬具が6～20年です。
②無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。

2025/06/25 16:57