長谷工コーポレーション（1808）の当期純利益の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 223億8400万
- 2009年3月31日
- -75億9600万
- 2009年12月31日
- 63億2300万
- 2010年3月31日 -8.05%
- 58億1400万
- 2010年6月30日 -56.6%
- 25億2300万
- 2010年9月30日 +186.76%
- 72億3500万
- 2010年12月31日 +54.29%
- 111億6300万
- 2011年3月31日 -9.19%
- 101億3700万
- 2011年6月30日 -73.8%
- 26億5600万
- 2011年9月30日 +112.54%
- 56億4500万
- 2011年12月31日 +15.25%
- 65億600万
- 2012年3月31日 +72.79%
- 112億4200万
- 2012年6月30日 -87.7%
- 13億8300万
- 2012年9月30日 +326.54%
- 58億9900万
- 2012年12月31日 +69.37%
- 99億9100万
- 2013年3月31日 +30.76%
- 130億6400万
- 2013年6月30日 -82.85%
- 22億4000万
- 2013年9月30日 +187.68%
- 64億4400万
- 2013年12月31日 +190.08%
- 186億9300万
- 2014年3月31日 +32.83%
- 248億3000万
- 2014年6月30日 -83.92%
- 39億9300万
- 2014年9月30日 +150.56%
- 100億500万
- 2014年12月31日 +69.91%
- 169億9900万
- 2015年3月31日 +67.9%
- 285億4200万
個別
- 2008年3月31日
- 182億7700万
- 2009年3月31日
- -47億9900万
- 2010年3月31日
- 36億1800万
- 2011年3月31日 +161.5%
- 94億6100万
- 2012年3月31日 +17.09%
- 110億7800万
- 2013年3月31日 +44.01%
- 159億5300万
- 2014年3月31日 +18.15%
- 188億4800万
- 2014年9月30日 -47.84%
- 98億3100万
- 2015年3月31日 +148.8%
- 244億6000万
- 2016年3月31日 +109.02%
- 511億2600万
- 2017年3月31日 +10.43%
- 564億5900万
- 2018年3月31日 +5.52%
- 595億7800万
- 2019年3月31日 -3.37%
- 575億7200万
- 2020年3月31日 +16.71%
- 671億9100万
- 2021年3月31日 -29.77%
- 471億8500万
- 2022年3月31日 -3.66%
- 454億5700万
- 2023年3月31日 +0.21%
- 455億5200万
- 2024年3月31日 +3.62%
- 472億100万
- 2025年3月31日 -20.62%
- 374億6900万
- 2026年3月31日 +34.1%
- 502億4700万
有報情報
- #1 その他、連結財務諸表等（連結）
- 社は「株式給付信託(BBT)」及び「株式給付型ESOP」制度を導入しており、1株当たり当期純利益金額の基礎となる期中平均株式数は、その計算において控除する自己株式に当該信託が保有する当社株式を含めております。2025/06/26 10:00
2 第1四半期連結累計期間及び第3四半期連結累計期間に係る財務情報に対するレビュー :無 - #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- このような中、中期経営計画「HASEKO Next Stage Plan(略称:NS計画)」の最終年となる当連結会計年度につきましては、資材・労務費の高騰等の影響を受け、完成工事総利益率は低下しましたが、不動産関連事業・サービス関連事業において各社が着実に利益を積み重ねた結果、連結経常利益は期初予想であった800億円を上回り、834億円となりました。2025/06/26 10:00
当連結会計年度における業績は、完成工事高の増加及び不動産の取扱量増加により売上高は1兆1,774億円(同7.6%増)、販売費及び一般管理費の増加により営業利益は847億円(同1.2%減)、経常利益は834億円(同0.1%増)、海外関連事業において特別損失として減損損失、投資有価証券評価損及び訴訟損失引当金繰入額を計上したことにより、親会社株主に帰属する当期純利益は345億円(同38.5%減)の増収減益となりました。営業利益率は7.2%(同0.6ポイント減)、経常利益率は7.1%(同0.5ポイント減)となりました。
セグメントごとの経営成績は、次のとおりであります。 - #3 配当政策（連結）
- <株主還元方針>① 1株当たり年間配当金の下限を70円と設定(2022年3月期の配当から80円に変更しました)2025/06/26 10:00
② 5期合計の親会社株主に帰属する当期純利益に対して、総還元性向40%程度と設定
当社は、取締役会の決議によって中間配当をすることができる旨を定款に定めております。なお、当社における配当の決定機関は、中間配当については取締役会、期末配当については株主総会であります。 - #4 １株当たり情報、連結財務諸表（連結）
- (1株当たり情報)2025/06/26 10:00
(注) 1 潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額については、潜在株式が存在しないため記載しておりません。前連結会計年度(自 2023年4月1日 至 2024年3月31日) 当連結会計年度(自 2024年4月1日 至 2025年3月31日) 1株当たり純資産額 1,874.17円 1,950.61円 1株当たり当期純利益金額 205.45円 126.20円
2 1株当たり当期純利益金額の算定上の基礎は、以下のとおりであります。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
