東京エネシス(1945)のその他有価証券評価差額金の推移 - 通期
連結
- 2007年3月31日
- 38億6500万
- 2008年3月31日 -49.24%
- 19億6200万
- 2009年3月31日 -33.18%
- 13億1100万
- 2010年3月31日 +34.78%
- 17億6700万
- 2011年3月31日
- -1億2800万
- 2012年3月31日
- 1億9100万
- 2013年3月31日 +110.99%
- 4億300万
- 2014年3月31日 +105.46%
- 8億2800万
- 2015年3月31日 +87.44%
- 15億5200万
- 2016年3月31日 -15.21%
- 13億1600万
- 2017年3月31日 +31.84%
- 17億3500万
- 2018年3月31日 +19.42%
- 20億7200万
- 2019年3月31日 +3.86%
- 21億5200万
- 2020年3月31日 -15.89%
- 18億1000万
- 2021年3月31日 +23.59%
- 22億3700万
- 2022年3月31日 -19.36%
- 18億400万
- 2023年3月31日 +31.87%
- 23億7900万
- 2024年3月31日 +62.04%
- 38億5500万
- 2025年3月31日 -32.22%
- 26億1300万
- 2026年3月31日 +80.94%
- 47億2800万
個別
- 2007年3月31日
- 38億6600万
- 2008年3月31日 -49.25%
- 19億6200万
- 2009年3月31日 -33.18%
- 13億1100万
- 2010年3月31日 +34.78%
- 17億6700万
- 2011年3月31日
- -1億2900万
- 2012年3月31日
- 1億9000万
- 2013年3月31日 +112.11%
- 4億300万
- 2014年3月31日 +105.46%
- 8億2800万
- 2015年3月31日 +87.44%
- 15億5200万
- 2016年3月31日 -15.21%
- 13億1600万
- 2017年3月31日 +31.84%
- 17億3500万
- 2018年3月31日 +19.42%
- 20億7200万
- 2019年3月31日 +3.81%
- 21億5100万
- 2020年3月31日 -15.9%
- 18億900万
- 2021年3月31日 +23.66%
- 22億3700万
- 2022年3月31日 -19.36%
- 18億400万
- 2023年3月31日 +31.87%
- 23億7900万
- 2024年3月31日 +62.04%
- 38億5500万
- 2025年3月31日 -32.22%
- 26億1300万
- 2026年3月31日 +80.94%
- 47億2800万
有報情報
- #1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額(連結)
- ※1 その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額2026/06/24 14:17
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) その他有価証券評価差額金 当期発生額 △211百万円 4,334百万円 法人税等及び税効果額 487百万円 △989百万円 その他有価証券評価差額金 △1,241百万円 2,114百万円 為替換算調整勘定 - #2 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/24 14:17
(表示方法の変更)前事業年度(2025年3月31日) 当事業年度(2026年3月31日) 繰延税金負債 その他有価証券評価差額金 △1,023百万円 △2,013百万円 前払年金費用 △242百万円 △386百万円
前事業年度において、「繰延税金資産」の「その他」に含めていた「工事損失引当金」及び「未払事業税」は金額的重要性が増したため、当事業年度より区分掲記することとしました。また「繰延税金資産」の「資産調整勘定」は金額的重要性が乏しくなったため、当事業年度より「その他」に含めております。 - #3 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/24 14:17
(表示方法の変更)前連結会計年度(2025年3月31日) 当連結会計年度(2026年3月31日) 繰延税金負債 その他有価証券評価差額金 △1,023百万円 △2,013百万円 退職給付に係る資産 △242百万円 △386百万円
前連結会計年度において、「繰延税金資産」の「その他」に含めていた「工事損失引当金」及び「未払事業税」は金額的重要性が増したため、当連結会計年度より区分掲記することとしました。また「繰延税金資産」の「資産調整勘定」は金額的重要性が乏しくなったため、当連結会計年度より「その他」に含めております。 - #4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 当連結会計年度末の負債合計は、前連結会計年度末と比べて72億22百万円増加し、468億77百万円となりました。これは主に社債の増加によるものであります。2026/06/24 14:17
当連結会計年度末の純資産合計は、前連結会計年度末と比べて40億24百万円増加し、724億52百万円となりました。これは主にその他有価証券評価差額金の増加によるものであります。
b 経営成績