有価証券報告書-第69期(2022/04/01-2023/03/31)
有報資料
当社グループは、品質・安全性・生産性の向上や成長事業の拡大などに関する技術開発・支援に取り組んでおり、当連結会計年度における研究開発費の総額は、624百万円であります。
なお、各セグメントごとの研究開発費は次の通りであります。
通信キャリア事業では、主に情報通信工事における新工法及び工具の研究開発に取り組んでおり、当連結会計年度における研究開発費の金額は54百万円であります。
都市インフラ事業では、主に木質バイオマスガス化実証試験に取り組んでおり、当連結会計年度における研究開発費の金額は187百万円であります。
システムソリューション事業では、主に近未来視点での「新たなビジネスモデル創出」と「チャレンジする企業文化や人材を育むこと」を目的としたイノベーション活動に取り組んでおり、当連結会計年度における研究開発費の金額は382百万円であります。
なお、各セグメントごとの研究開発費は次の通りであります。
通信キャリア事業では、主に情報通信工事における新工法及び工具の研究開発に取り組んでおり、当連結会計年度における研究開発費の金額は54百万円であります。
都市インフラ事業では、主に木質バイオマスガス化実証試験に取り組んでおり、当連結会計年度における研究開発費の金額は187百万円であります。
システムソリューション事業では、主に近未来視点での「新たなビジネスモデル創出」と「チャレンジする企業文化や人材を育むこと」を目的としたイノベーション活動に取り組んでおり、当連結会計年度における研究開発費の金額は382百万円であります。