大豊建設(1822)の当期純利益又は当期純損失(△)の推移 - 通期
連結
- 2008年3月31日
- -6億4700万
- 2009年3月31日 -446.52%
- -35億3600万
- 2010年3月31日
- 6億2400万
- 2011年3月31日 -21.47%
- 4億9000万
- 2012年3月31日
- -4億9900万
- 2013年3月31日 -426.85%
- -26億2900万
- 2014年3月31日
- 18億6400万
- 2015年3月31日 +147.64%
- 46億1600万
個別
- 2008年3月31日
- -13億2600万
- 2009年3月31日 -259.05%
- -47億6100万
- 2010年3月31日
- 3億8000万
- 2011年3月31日 +35.53%
- 5億1500万
- 2012年3月31日 +62.33%
- 8億3600万
- 2013年3月31日
- -7億5300万
- 2014年3月31日
- 12億800万
- 2015年3月31日 +168.71%
- 32億4600万
- 2016年3月31日 +12.05%
- 36億3700万
- 2017年3月31日 +33.85%
- 48億6800万
- 2018年3月31日 +14.11%
- 55億5500万
- 2019年3月31日 -14.55%
- 47億4700万
- 2020年3月31日 +9.46%
- 51億9600万
- 2021年3月31日 -9.68%
- 46億9300万
- 2022年3月31日 +120.86%
- 103億6500万
- 2023年3月31日 -86.35%
- 14億1500万
- 2024年3月31日
- -21億6300万
- 2025年3月31日
- 29億4000万
- 2026年3月31日 +36.39%
- 40億1000万
有報情報
- #1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- また、連結売上高においては139,818百万円(前期比2.5%減)となりました。うち、当社完成工事高においては、土木工事で53,077百万円(前期比1.9%増)、建築工事で49,860百万円(前期比6.2%増)、合計102,938百万円(前期比3.9%増)となりました。なお、官民別比率は、官公庁工事50.6%、民間工事49.4%でございます。2026/06/23 15:30
利益面におきましては、連結で経常利益7,332百万円(前期比40.9%増)、親会社株主に帰属する当期純利益4,557百万円(前期比23.5%増)という結果になりました。うち、当社の経常利益で5,819百万円(前期比77.0%増)、当期純利益で4,010百万円(前期比36.4%増)という結果になりました。
セグメント別の業績は次のとおりであります。 - #2 1株当たり情報、連結財務諸表(連結)
- (1株当たり情報)2026/06/23 15:30
(注)1.1株当たり当期純利益及び潜在株式調整後1株当たり当期純利益の算定上の基礎は、以下のとおりであります。前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 1株当たり純資産額(円) 810.64 854.48 1株当たり当期純利益(円) 41.91 51.64 潜在株式調整後1株当たり当期純利益(円) 41.79 51.57
2.株主資本において自己株式として計上されている役員向け株式交付信託に残存する自社の株式は、1株当たり当期純利益及び潜在株式調整後1株当たり当期純利益の算定上、期中平均株式数の計算において控除する自己株式に含めており、また、1株当たり純資産額の算定上、期末発行済株式総数から控除する自己株式数に含めております。1株当たり当期純利益及び潜在株式調整後1株当たり当期純利益の算定上、控除した当該自己株式の期中平均株式数は前連結会計年度610千株、当連結会計年度550千株であり、1株当たり純資産額の算定上、控除した当該自己株式の期末株式数は、前連結会計年度585千株、当連結会計年度530千株であります。前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 1株当たり当期純利益 親会社株主に帰属する当期純利益(百万円) 3,691 4,557 普通株主に帰属しない金額(百万円) - - 普通株式に係る親会社株主に帰属する当期純利益(百万円) 3,691 4,557 期中平均株式数(千株) 88,074 88,242 潜在株式調整後1株当たり当期純利益 親会社株主に帰属する当期純利益調整額(百万円) 0 - (うち転換社債型新株予約権付社債(千株)) (34) (-) 希薄化効果を有しないため、潜在株式調整後1株当たり当期純利益の算定に含めなかった潜在株式で、前連結会計年度末から重要な変動があったものの概要 - -