ライト工業(1926)の建物(純額)の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年3月31日
- 24億3700万
- 2009年3月31日 -16.54%
- 20億3400万
- 2010年3月31日 -6.34%
- 19億500万
- 2011年3月31日 -5.67%
- 17億9700万
- 2012年3月31日 -14.8%
- 15億3100万
- 2013年3月31日 -11.89%
- 13億4900万
- 2014年3月31日 -7.26%
- 12億5100万
- 2015年3月31日 +139.89%
- 30億100万
- 2016年3月31日 -10.36%
- 26億9000万
- 2017年3月31日 +8.55%
- 29億2000万
- 2018年3月31日 +52.64%
- 44億5700万
- 2019年3月31日 -9.92%
- 40億1500万
- 2020年3月31日 -4.23%
- 38億4500万
- 2021年3月31日 +45.44%
- 55億9200万
- 2022年3月31日 -4.38%
- 53億4700万
- 2023年3月31日 +17.22%
- 62億6800万
- 2024年3月31日 +8.5%
- 68億100万
- 2025年3月31日 +10.5%
- 75億1500万
- 2026年3月31日 -5.28%
- 71億1800万
有報情報
- #1 主要な設備の状況
- 2 提出会社は建設事業だけを営んでおり、すべての設備は建設事業に使用されているので、セグメントに分類せず、事業所ごとに一括して記載しております。2026/06/24 15:04
3 土地及び建物の一部を連結会社以外から賃借しております。賃借料は502百万円であり土地の面積については、( )内に外書きで示しております。
4 工事用主要機械は事業所間の移動が頻繁にあるため、本社勘定に計上し、本社において管理しております。 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- 有形固定資産(リース資産を除く)2026/06/24 15:04
当社及び国内連結子会社は主として定率法(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物は定額法)を採用しております。
耐用年数及び残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。 - #3 固定資産売却益の注記(連結)
- ※5 固定資産売却益の内容は次のとおりであります。2026/06/24 15:04
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 建物・構築物 2百万円 0百万円 機械、運搬具及び工具備品 10 14 - #4 固定資産除売却損の注記(連結)
- 固定資産売却損2026/06/24 15:04
固定資産除却損前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 建物・構築物 318百万円 2百万円 機械、運搬具及び工具備品 10 3
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 建物・構築物 3百万円 27百万円 機械、運搬具及び工具備品 1 0 - #5 減損損失に関する注記(連結)
- 当連結会計年度において、当社グループは以下の資産グループについて減損損失を計上しました。2026/06/24 15:04
賃貸不動産については、個別の物件ごとにグルーピングを行っております。場所 用途 種類 愛知県名古屋市中村区 賃貸不動産 建物・構築物、土地等
当連結会計年度において、賃貸不動産のうち、収益性が低下したものについて帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失(建物・構築物541百万円)として特別損失に計上しました。 - #6 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- (1)有形固定資産(リース資産を除く)2026/06/24 15:04
定率法(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)によっております。
なお、耐用年数及び残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。