- 1961
- 2026/09/11
- 時価
- 3701億円
- PER 予
- 13.35倍
- 2010年以降
- 赤字-223.63倍
(2010-2026年) - PBR
- 2.96倍
- 2010年以降
- 0.34-10倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 2.83%
- ROE 予
- 22.2%
- ROA 予
- 13.41%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
無形固定資産
連結
- 2018年3月31日
- 8億1300万
- 2019年3月31日 -15.38%
- 6億8800万
個別
- 2018年3月31日
- 7億6000万
- 2019年3月31日 -13.95%
- 6億5400万
有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。2019/06/27 15:22 - #2 有形固定資産等明細表(連結)
- 無形固定資産の「その他」及び「長期前払費用」の当期首残高及び当期末残高欄[ ]内書きは償却対象資産であります。2019/06/27 15:22
- #3 減損損失に関する注記(連結)
- 当連結会計年度(自 2018年4月1日 至 2019年3月31日)2019/06/27 15:22
当社グループは、原則として事業用資産については、建築設備部門、機械システム事業部門、環境システム事業部門の3グループ、それ以外については不動産事業用資産、遊休資産に分け、個々の資産毎に、連結子会社の資産については会社単位にグルーピングを行い減損損失の判定を行っております。場所 用途 種類 減損損失 (2)神奈川県横須賀市 遊休資産 土地、建物 277百万円 (3)東京都中央区 遊休資産 無形固定資産仮勘定 419百万円 (4)タイ王国(連結子会社) 事業用資産(建築設備事業) 工具器具備品等 3百万円
遊休資産 - #4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- なお、耐用年数及び残存価額については、主として法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。2019/06/27 15:22
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法 - #5 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- なお、耐用年数及び残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。2019/06/27 15:22
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法 - #6 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(主として5年)に基づく定額法を採用しております。2019/06/27 15:22