有価証券報告書-第81期(2022/04/01-2023/03/31)
(セグメント情報等)
【セグメント情報】
前連結会計年度(自 2021年4月1日 至 2022年3月31日)
当社グループは、設備工事業の単一セグメントであるため、記載を省略している。
当連結会計年度(自 2022年4月1日 至 2023年3月31日)
当社グループは、設備工事業の単一セグメントであるため、記載を省略している。
【関連情報】
前連結会計年度(自 2021年4月1日 至 2022年3月31日)
1.製品及びサービスごとの情報
単一の製品・サービスの区分の外部顧客への売上高が連結損益計算書の売上高の90%を超えるため、記載を省略している。
2.地域ごとの情報
(1) 売上高
本邦以外の外部顧客への売上高がないため、記載していない。
(2) 有形固定資産
本邦以外に所在している有形固定資産がないため、記載していない。
3.主要な顧客ごとの情報
当連結会計年度(自 2022年4月1日 至 2023年3月31日)
1.製品及びサービスごとの情報
単一の製品・サービスの区分の外部顧客への売上高が連結損益計算書の売上高の90%を超えるため、記載を省略している。
2.地域ごとの情報
(1) 売上高
本邦以外の外部顧客への売上高がないため、記載していない。
(2) 有形固定資産
本邦以外に所在している有形固定資産がないため、記載していない。
3.主要な顧客ごとの情報
【報告セグメントごとの固定資産の減損損失に関する情報】
前連結会計年度(自 2021年4月1日 至 2022年3月31日)
当社グループは、設備工事業の単一セグメントであるため、記載を省略している。
当連結会計年度(自 2022年4月1日 至 2023年3月31日)
該当事項なし。
【報告セグメントごとののれんの償却額及び未償却残高に関する情報】
前連結会計年度(自 2021年4月1日 至 2022年3月31日)
該当事項なし。
当連結会計年度(自 2022年4月1日 至 2023年3月31日)
該当事項なし。
【報告セグメントごとの負ののれん発生益に関する情報】
前連結会計年度(自 2021年4月1日 至 2022年3月31日)
該当事項なし。
当連結会計年度(自 2022年4月1日 至 2023年3月31日)
該当事項なし。
【セグメント情報】
前連結会計年度(自 2021年4月1日 至 2022年3月31日)
当社グループは、設備工事業の単一セグメントであるため、記載を省略している。
当連結会計年度(自 2022年4月1日 至 2023年3月31日)
当社グループは、設備工事業の単一セグメントであるため、記載を省略している。
【関連情報】
前連結会計年度(自 2021年4月1日 至 2022年3月31日)
1.製品及びサービスごとの情報
単一の製品・サービスの区分の外部顧客への売上高が連結損益計算書の売上高の90%を超えるため、記載を省略している。
2.地域ごとの情報
(1) 売上高
本邦以外の外部顧客への売上高がないため、記載していない。
(2) 有形固定資産
本邦以外に所在している有形固定資産がないため、記載していない。
3.主要な顧客ごとの情報
| (単位:百万円) | ||
| 顧客の名称又は氏名 | 売上高 | 関連するセグメント名 |
| 東日本旅客鉄道㈱ | 89,782 | 設備工事業 |
当連結会計年度(自 2022年4月1日 至 2023年3月31日)
1.製品及びサービスごとの情報
単一の製品・サービスの区分の外部顧客への売上高が連結損益計算書の売上高の90%を超えるため、記載を省略している。
2.地域ごとの情報
(1) 売上高
本邦以外の外部顧客への売上高がないため、記載していない。
(2) 有形固定資産
本邦以外に所在している有形固定資産がないため、記載していない。
3.主要な顧客ごとの情報
| (単位:百万円) | ||
| 顧客の名称又は氏名 | 売上高 | 関連するセグメント名 |
| 東日本旅客鉄道㈱ | 89,333 | 設備工事業 |
【報告セグメントごとの固定資産の減損損失に関する情報】
前連結会計年度(自 2021年4月1日 至 2022年3月31日)
当社グループは、設備工事業の単一セグメントであるため、記載を省略している。
当連結会計年度(自 2022年4月1日 至 2023年3月31日)
該当事項なし。
【報告セグメントごとののれんの償却額及び未償却残高に関する情報】
前連結会計年度(自 2021年4月1日 至 2022年3月31日)
該当事項なし。
当連結会計年度(自 2022年4月1日 至 2023年3月31日)
該当事項なし。
【報告セグメントごとの負ののれん発生益に関する情報】
前連結会計年度(自 2021年4月1日 至 2022年3月31日)
該当事項なし。
当連結会計年度(自 2022年4月1日 至 2023年3月31日)
該当事項なし。