技研興業(9764)の全事業営業利益の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 2億418万
- 2009年3月31日
- -1億7271万
- 2009年12月31日
- 5210万
- 2010年3月31日 +202.34%
- 1億5752万
- 2010年6月30日
- -2億2297万
- 2010年9月30日 -21.1%
- -2億7001万
- 2010年12月31日 -5.41%
- -2億8463万
- 2011年3月31日
- 453万
- 2011年6月30日
- -2億9459万
- 2011年9月30日 -43.09%
- -4億2154万
- 2011年12月31日 -6.16%
- -4億4751万
- 2012年3月31日
- 6860万
- 2012年6月30日
- -2270万
- 2012年9月30日
- 1億291万
- 2012年12月31日 +209.76%
- 3億1880万
- 2013年3月31日 +60.48%
- 5億1161万
- 2013年6月30日 -49.52%
- 2億5823万
- 2013年9月30日 +115.89%
- 5億5751万
- 2013年12月31日 +72.28%
- 9億6049万
- 2014年3月31日 +39.88%
- 13億4352万
- 2014年6月30日
- -6588万
- 2014年9月30日
- 1億199万
- 2014年12月31日 +146.36%
- 2億5127万
- 2015年3月31日 +66.07%
- 4億1728万
- 2015年6月30日
- -103万
- 2015年9月30日
- 8705万
- 2015年12月31日 +135.92%
- 2億538万
- 2016年3月31日 +41.86%
- 2億9135万
- 2016年6月30日 -79.67%
- 5922万
- 2016年9月30日 +110.59%
- 1億2472万
- 2016年12月31日 +138.04%
- 2億9689万
- 2017年3月31日 +97.46%
- 5億8625万
- 2017年6月30日
- -7279万
- 2017年9月30日
- 9150万
- 2017年12月31日 +93.76%
- 1億7729万
個別
- 2008年3月31日
- 2億3059万
- 2009年3月31日
- -1億4839万
- 2010年3月31日
- 1億8361万
- 2011年3月31日
- -624万
- 2012年3月31日
- 5154万
- 2012年9月30日 +95.95%
- 1億100万
- 2013年3月31日 +352.92%
- 4億5745万
- 2013年9月30日 +20.89%
- 5億5300万
- 2014年3月31日 +138.98%
- 13億2155万
- 2014年9月30日 -91.68%
- 1億1000万
- 2015年3月31日 +268.66%
- 4億552万
- 2015年9月30日 -78.79%
- 8600万
- 2016年3月31日 +197.31%
- 2億5568万
- 2016年9月30日 -51.5%
- 1億2400万
- 2017年3月31日 +356.96%
- 5億6662万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 2.セグメント利益又は損失(△)は、連結財務諸表の営業利益と調整を行っております。2017/06/29 10:04
【関連情報】 - #2 セグメント表の脚注(連結)
- 2.セグメント利益又は損失(△)は、連結財務諸表の営業利益と調整を行っております。2017/06/29 10:04
- #3 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、財務諸表(連結)
- 法人税法の改正に伴い、「平成28年度税制改正に係る減価償却方法の変更に関する実務上の取扱い」(実務対応報告第32号 平成28年6月17日)を当事業年度に適用し、平成28年4月1日以後に取得した建物附属設備及び構築物に係る減価償却方法を定率法から定額法に変更しております。2017/06/29 10:04
この結果、当事業年度の営業利益、経常利益及び税引前当期純利益はそれぞれ3千円増加しております。 - #4 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表(連結)
- 法人税法の改正に伴い、「平成28年度税制改正に係る減価償却方法の変更に関する実務上の取扱い」(実務対応報告第32号 平成28年6月17日)を当連結会計年度に適用し、平成28年4月1日以後に取得した建物附属設備及び構築物に係る減価償却方法を定率法から定額法に変更しております。2017/06/29 10:04
この結果、当連結会計年度の営業利益、経常利益及び税金等調整前当期純利益はそれぞれ3千円増加しております。 - #5 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法(連結)
- 棚卸資産の評価については、収益性の低下に基づく簿価切下げ後の価額で評価しております。2017/06/29 10:04
報告セグメントの利益は、営業利益ベースの数値であります。