- #1 たな卸資産の評価基準及び評価方法
個別法による原価法
(2) 材料貯蔵品(流動資産-その他)
総平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法により算定)
2014/06/25 16:59- #2 税効果会計関係、財務諸表(連結)
(追加情報)
当事業年度において、当社の今後の業績動向等を勘案し、繰延税金資産の回収可能性を慎重に検討した結果、回収可能性のある部分について、流動資産に3,515百万円、投資その他の資産に687百万円の繰延税金資産を計上し、△4,203百万円を法人税等調整額に計上している。
2014/06/25 16:59- #3 表示方法の変更、財務諸表(連結)
(貸借対照表関係)
前事業年度において、「流動資産」の「その他」に含めていた「立替金」は、金額的重要性が増したため、当事業年度より区分掲記することとした。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っている。
この結果、前事業年度の貸借対照表において、「流動資産」の「その他」に表示していた3,161百万円は、「立替金」1,030百万円、「その他」2,131百万円として組み替えている。
2014/06/25 16:59- #4 表示方法の変更、連結財務諸表(連結)
(連結貸借対照表関係)
前連結会計年度において、「流動資産」の「その他」に含めていた「繰延税金資産」は、金額的重要性が増したため、当連結会計年度より区分掲記することとした。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っている。
この結果、前連結会計年度の連結貸借対照表において、「流動資産」の「その他」に表示していた6,897百万円は、「繰延税金資産」83百万円、「その他」6,814百万円として組み替えている。
2014/06/25 16:59- #5 重要な資産の評価基準及び評価方法(連結)
個別法による原価法
②材料貯蔵品(流動資産-その他)
総平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法により算定)
2014/06/25 16:59