- 1969
- 2026/08/31
- 時価
- 6072億円
- PER 予
- 14.15倍
- 2010年以降
- 7.04-30.65倍
（2010-2026年） - PBR
- 2.73倍
- 2010年以降
- 0.55-3.58倍
（2010-2026年） - 配当 予
- 2.85%
- ROE 予
- 19.33%
- ROA 予
- 11.38%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
高砂熱学工業（1969）の退職給付に係る資産の推移 - 全期間
連結
- 2014年3月31日
- 27億700万
- 2014年6月30日 +15.55%
- 31億2800万
- 2014年9月30日 -0.16%
- 31億2300万
- 2014年12月31日 -0.13%
- 31億1900万
- 2015年3月31日 +63.61%
- 51億300万
- 2015年6月30日 +0.78%
- 51億4300万
- 2015年9月30日 +0.72%
- 51億8000万
- 2015年12月31日 +0.73%
- 52億1800万
- 2016年3月31日 -33.02%
- 34億9500万
- 2016年6月30日 +1.06%
- 35億3200万
- 2016年9月30日 +1.16%
- 35億7300万
- 2016年12月31日 +0.9%
- 36億500万
- 2017年3月31日 -27.55%
- 26億1200万
- 2017年6月30日 +0.65%
- 26億2900万
- 2017年9月30日 +0.65%
- 26億4600万
- 2017年12月31日 +0.83%
- 26億6800万
- 2018年3月31日 +24.36%
- 33億1800万
- 2018年6月30日 +1.05%
- 33億5300万
- 2018年9月30日 +0.86%
- 33億8200万
- 2018年12月31日 +1.01%
- 34億1600万
- 2019年3月31日 +1.9%
- 34億8100万
- 2019年6月30日 -0.86%
- 34億5100万
- 2019年9月30日 +1.97%
- 35億1900万
- 2019年12月31日 +0.45%
- 35億3500万
- 2020年3月31日 -37.06%
- 22億2500万
- 2020年6月30日 ±0%
- 22億2500万
- 2020年9月30日 -0.04%
- 22億2400万
- 2020年12月31日 -0.04%
- 22億2300万
- 2021年3月31日 +59.69%
- 35億5000万
- 2021年6月30日 +0.37%
- 35億6300万
- 2021年9月30日 +1.29%
- 36億900万
- 2021年12月31日 +1.05%
- 36億4700万
- 2022年3月31日 -8.5%
- 33億3700万
- 2022年6月30日 +0.69%
- 33億6000万
- 2022年9月30日 +1.7%
- 34億1700万
- 2022年12月31日 +0.67%
- 34億4000万
- 2023年3月31日 -1.95%
- 33億7300万
- 2023年6月30日 -0.33%
- 33億6200万
- 2023年9月30日 +0.86%
- 33億9100万
- 2023年12月31日 +0.94%
- 34億2300万
- 2024年3月31日 +91.38%
- 65億5100万
- 2024年6月30日 +0.63%
- 65億9200万
- 2024年9月30日 +0.77%
- 66億4300万
- 2024年12月31日 +1.04%
- 67億1200万
- 2025年3月31日 +4.31%
- 70億100万
- 2025年6月30日 +0.5%
- 70億3600万
- 2025年9月30日 +0.38%
- 70億6300万
- 2025年12月31日 +0.44%
- 70億9400万
- 2026年3月31日 +60.76%
- 114億400万
- 2026年6月30日 +0.8%
- 114億9500万
有報情報
- #1 税効果会計関係、連結財務諸表（連結）
- 1 繰延税金資産および繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/18 13:38
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳前連結会計年度(2025年3月31日) 当連結会計年度(2026年3月31日) 繰延税金負債 退職給付に係る資産 △2,219百万円 △3,594百万円 その他有価証券評価差額金 △6,207 △9,553
- #2 退職給付関係、連結財務諸表（連結）
- (注) 簡便法を適用した制度を含みます。2026/06/18 13:38
(3)退職給付債務および年金資産の期末残高と連結貸借対照表に計上された退職給付に係る負債および退職給付に係る資産の調整表
(注) 簡便法を適用した制度を含みます。前連結会計年度(2025年3月31日) 当連結会計年度(2026年3月31日) 退職給付に係る負債 1,045 1,743 退職給付に係る資産 △7,001 △11,404 連結貸借対照表に計上された負債と資産の純額 △5,956 △9,660
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
