高砂熱学工業(1969)の全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - 設備機器の製造・販売事業の推移 - 全期間
連結
- 2013年3月31日
- 4億9900万
- 2013年6月30日
- -6200万
- 2013年12月31日
- 1億9400万
- 2014年3月31日 +204.12%
- 5億9000万
- 2014年6月30日
- -8700万
- 2014年9月30日
- 2200万
- 2014年12月31日 +518.18%
- 1億3600万
- 2015年3月31日 +191.91%
- 3億9700万
- 2015年6月30日
- -1億3900万
- 2015年9月30日
- 7200万
- 2015年12月31日 -23.61%
- 5500万
- 2016年3月31日 +776.36%
- 4億8200万
- 2016年6月30日
- -6900万
- 2016年9月30日
- 6900万
- 2016年12月31日 +376.81%
- 3億2900万
- 2017年3月31日 +119.15%
- 7億2100万
- 2017年6月30日
- -100万
- 2017年9月30日
- 6400万
- 2017年12月31日 +543.75%
- 4億1200万
- 2018年3月31日 +22.33%
- 5億400万
- 2018年6月30日 -97.42%
- 1300万
- 2018年9月30日 +999.99%
- 2億1000万
- 2018年12月31日 +125.24%
- 4億7300万
- 2019年3月31日 +40.59%
- 6億6500万
- 2019年6月30日
- -1億8300万
- 2019年9月30日
- -7900万
- 2019年12月31日
- 3600万
- 2020年3月31日 +999.99%
- 4億1700万
- 2020年6月30日
- -2億4700万
- 2020年9月30日
- -1億3000万
- 2020年12月31日
- -1億400万
- 2021年3月31日
- 1億800万
- 2021年6月30日
- -7300万
- 2021年9月30日
- -2800万
- 2021年12月31日
- 1400万
- 2022年3月31日 +821.43%
- 1億2900万
- 2022年6月30日
- -4700万
- 2022年9月30日 -70.21%
- -8000万
- 2022年12月31日
- 6100万
- 2023年3月31日 +398.36%
- 3億400万
- 2023年6月30日
- -6900万
- 2023年9月30日
- 400万
- 2023年12月31日 +999.99%
- 1億8600万
- 2024年3月31日 +117.74%
- 4億500万
- 2024年9月30日 -68.89%
- 1億2600万
- 2025年3月31日 +359.52%
- 5億7900万
- 2025年9月30日 -69.95%
- 1億7400万
- 2026年3月31日 +421.26%
- 9億700万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 当社の報告セグメントは、当社およびグループ各社の構成単位のうち分離された財務情報が入手可能であり、取締役会が経営資源の配分の決定および業績を評価するために、定期的に検討を行う対象となっているものであります。2026/06/18 13:38
当社グループは、空調設備の技術を核として、一般設備と産業設備の設計・施工、保守等を行う設備工事事業および空調機器等の設計・製造・販売を行う設備機器の製造・販売事業で構成されております。
したがって、当社グループにおいては、「設備工事事業」と「設備機器の製造・販売事業」の2つを報告セグメントとしております。 - #2 事業の内容
- 3【事業の内容】2026/06/18 13:38
当社グループは、当社、連結子会社15社、持分法適用関連会社2社、持分法非適用非連結子会社8社、持分法非適用関連会社4社で構成され、設備工事事業、設備機器の製造・販売事業を主な事業内容としております。
当社グループの事業に係る位置付けおよび事業のセグメントとの関連は、次のとおりであります。 - #3 会計方針に関する事項(連結)
- 棚卸資産
未成工事支出金
個別法による原価法
商品及び製品、材料貯蔵品
移動平均法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
主として定額法を採用しており、耐用年数および残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。2026/06/18 13:38 - #4 従業員の状況(連結)
- (1)連結会社の状況2026/06/18 13:38
(注)1 従業員数は就業人員数であり、契約期間が1年以上の嘱託等の従業員および執行役員を含んでおります。2026年3月31日現在 設備工事事業 7,020 設備機器の製造・販売事業 263 その他 4
(注)2 設備工事事業の従業員数は1,429名増加し、7,020名となっております。主な理由は、当連結会計年度において、エネルギーマネジメントサービス事業を営むTHSイノベーションズCo., Ltd.および設備運用保守管理事業を営むプロンプトテクノサービスCo., Ltd.を連結子会社としたことによる増加1,287名であります。 - #5 研究開発活動
- なお、当連結会計年度における研究開発費(設備工事事業関連)は、3,684百万円でありました。2026/06/18 13:38
(設備機器の製造・販売事業)
当社は、2022年度より、ビル空調システムを自社製品で総合的に提案できる体制の構築を目指し、新製品開発に注力しております。従来、他社製品に依存していた熱源機及び外気処理機の開発を推進するとともに、これらの機器及びポンプなどの周辺機器を統合的に監視・制御する監視盤システムを開発することで、当社の空調機と組み合わせたトータルソリューションを提供できる製品ラインナップの拡充を図っております。 - #6 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 売上高は415,429百万円(前期比+11.2%)、セグメント利益(営業利益)は46,766百万円(前期比+47.4%)となりました。2026/06/18 13:38
(設備機器の製造・販売事業)
売上高は9,350百万円(前期比+9.6%)、セグメント利益(営業利益)は907百万円(前期比+56.5%)となりました。 - #7 設備投資等の概要
- 当連結会計年度は、当社におけるBIM関連のソフトウエア開発を中心とする総額4,887百万円の設備投資を実施いたしました。2026/06/18 13:38
(設備機器の製造・販売事業)
当連結会計年度は、機械装置及び運搬具等を中心とする総額117百万円の設備投資を実施いたしました。