1969 高砂熱学工業

1969
2026/07/09
時価
6734億円
PER 予
15.68倍
2010年以降
7.04-30.65倍
(2010-2026年)
PBR
2.99倍
2010年以降
0.55-3.58倍
(2010-2026年)
配当 予
2.57%
ROE 予
19.06%
ROA 予
10.48%
資料
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高砂熱学工業(1969)の全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - 設備機器の製造・販売事業の推移 - 全期間

【期間】

連結

2013年3月31日
4億9900万
2013年6月30日
-6200万
2013年12月31日
1億9400万
2014年3月31日 +204.12%
5億9000万
2014年6月30日
-8700万
2014年9月30日
2200万
2014年12月31日 +518.18%
1億3600万
2015年3月31日 +191.91%
3億9700万
2015年6月30日
-1億3900万
2015年9月30日
7200万
2015年12月31日 -23.61%
5500万
2016年3月31日 +776.36%
4億8200万
2016年6月30日
-6900万
2016年9月30日
6900万
2016年12月31日 +376.81%
3億2900万
2017年3月31日 +119.15%
7億2100万
2017年6月30日
-100万
2017年9月30日
6400万
2017年12月31日 +543.75%
4億1200万
2018年3月31日 +22.33%
5億400万
2018年6月30日 -97.42%
1300万
2018年9月30日 +999.99%
2億1000万
2018年12月31日 +125.24%
4億7300万
2019年3月31日 +40.59%
6億6500万
2019年6月30日
-1億8300万
2019年9月30日
-7900万
2019年12月31日
3600万
2020年3月31日 +999.99%
4億1700万
2020年6月30日
-2億4700万
2020年9月30日
-1億3000万
2020年12月31日
-1億400万
2021年3月31日
1億800万
2021年6月30日
-7300万
2021年9月30日
-2800万
2021年12月31日
1400万
2022年3月31日 +821.43%
1億2900万
2022年6月30日
-4700万
2022年9月30日 -70.21%
-8000万
2022年12月31日
6100万
2023年3月31日 +398.36%
3億400万
2023年6月30日
-6900万
2023年9月30日
400万
2023年12月31日 +999.99%
1億8600万
2024年3月31日 +117.74%
4億500万
2024年9月30日 -68.89%
1億2600万
2025年3月31日 +359.52%
5億7900万
2025年9月30日 -69.95%
1億7400万
2026年3月31日 +421.26%
9億700万

有報情報

#1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
当社の報告セグメントは、当社およびグループ各社の構成単位のうち分離された財務情報が入手可能であり、取締役会が経営資源の配分の決定および業績を評価するために、定期的に検討を行う対象となっているものであります。
当社グループは、空調設備の技術を核として、一般設備と産業設備の設計・施工、保守等を行う設備工事事業および空調機器等の設計・製造・販売を行う設備機器の製造・販売事業で構成されております。
したがって、当社グループにおいては、「設備工事事業」と「設備機器の製造・販売事業」の2つを報告セグメントとしております。
2026/06/18 13:38
#2 事業の内容
3【事業の内容】
当社グループは、当社、連結子会社15社、持分法適用関連会社2社、持分法非適用非連結子会社8社、持分法非適用関連会社4社で構成され、設備工事事業、設備機器の製造・販売事業を主な事業内容としております。
当社グループの事業に係る位置付けおよび事業のセグメントとの関連は、次のとおりであります。
2026/06/18 13:38
#3 会計方針に関する事項(連結)
棚卸資産
未成工事支出金
個別法による原価法
商品及び製品、材料貯蔵品
移動平均法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
主として定額法を採用しており、耐用年数および残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。2026/06/18 13:38
#4 従業員の状況(連結)
(1)連結会社の状況
2026年3月31日現在
設備工事事業7,020
設備機器の製造・販売事業263
その他4
(注)1 従業員数は就業人員数であり、契約期間が1年以上の嘱託等の従業員および執行役員を含んでおります。
(注)2 設備工事事業の従業員数は1,429名増加し、7,020名となっております。主な理由は、当連結会計年度において、エネルギーマネジメントサービス事業を営むTHSイノベーションズCo., Ltd.および設備運用保守管理事業を営むプロンプトテクノサービスCo., Ltd.を連結子会社としたことによる増加1,287名であります。
2026/06/18 13:38
#5 研究開発活動
なお、当連結会計年度における研究開発費(設備工事事業関連)は、3,684百万円でありました。
(設備機器の製造・販売事業)
当社は、2022年度より、ビル空調システムを自社製品で総合的に提案できる体制の構築を目指し、新製品開発に注力しております。従来、他社製品に依存していた熱源機及び外気処理機の開発を推進するとともに、これらの機器及びポンプなどの周辺機器を統合的に監視・制御する監視盤システムを開発することで、当社の空調機と組み合わせたトータルソリューションを提供できる製品ラインナップの拡充を図っております。
2026/06/18 13:38
#6 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
売上高は415,429百万円(前期比+11.2%)、セグメント利益(営業利益)は46,766百万円(前期比+47.4%)となりました。
(設備機器の製造・販売事業)
売上高は9,350百万円(前期比+9.6%)、セグメント利益(営業利益)は907百万円(前期比+56.5%)となりました。
2026/06/18 13:38
#7 設備投資等の概要
当連結会計年度は、当社におけるBIM関連のソフトウエア開発を中心とする総額4,887百万円の設備投資を実施いたしました。
(設備機器の製造・販売事業)
当連結会計年度は、機械装置及び運搬具等を中心とする総額117百万円の設備投資を実施いたしました。
2026/06/18 13:38

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