- 1969
- 2026/09/10
- 時価
- 6238億円
- PER 予
- 14.53倍
- 2010年以降
- 7.04-30.65倍
(2010-2026年) - PBR
- 2.81倍
- 2010年以降
- 0.55-3.58倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 2.77%
- ROE 予
- 19.33%
- ROA 予
- 11.38%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
有報情報
- #1 セグメント情報等、四半期連結財務諸表(連結)
- 2 セグメント利益又は損失の調整額は、セグメント間取引消去であります。2014/08/08 15:15
3 セグメント利益又は損失は、四半期連結損益計算書の営業損失と調整を行っております。
2 報告セグメントごとの固定資産の減損損失またはのれん等に関する情報 - #2 セグメント表の脚注(連結)
- グメント利益又は損失は、四半期連結損益計算書の営業損失と調整を行っております。2014/08/08 15:15
- #3 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、四半期連結財務諸表(連結)
- 2014/08/08 15:15
当第1四半期連結累計期間(自 平成26年4月1日 至 平成26年6月30日) (会計方針の変更)「退職給付に関する会計基準」(企業会計基準第26号 平成24年5月17日。以下「退職給付会計基準」といいます。)および「退職給付に関する会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第25号 平成24年5月17日。以下「退職給付適用指針」といいます。)を、退職給付会計基準第35項本文および退職給付適用指針第67項本文に掲げられた定めについて当第1四半期連結会計期間より適用し、退職給付債務および勤務費用の計算方法を見直し、提出会社は退職給付見込額の期間帰属方法を期間定額基準から給付算定式基準に変更、割引率の決定方法を退職給付の支払見込期間および支払見込期間ごとの金額を反映した単一の加重平均割引率を使用する方法に変更いたしました。退職給付会計基準等の適用については、退職給付会計基準第37項に定める経過的な取扱いに従って、当第1四半期連結会計期間の期首において、退職給付債務および勤務費用の計算方法の変更に伴う影響額を利益剰余金に加減しております。この結果、当第1四半期連結会計期間の期首の退職給付に係る資産が425百万円増加し、退職給付に係る負債が18百万円増加し、利益剰余金が244百万円増加しております。また、当第1四半期連結累計期間の営業損失、経常損失および税金等調整前四半期純損失はそれぞれ47百万円増加しております。 - #4 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- (その他)2014/08/08 15:15
売上高は71百万円(前年同四半期比△1.8%)、セグメント利益(営業利益)は34百万円(前年同四半期比+25.2%)となりました。
(2) キャッシュ・フローの状況