高砂熱学工業（1969）のその他有価証券評価差額金の推移 - 通期
連結
- 2007年3月31日
- 135億
- 2008年3月31日 -58.95%
- 55億4200万
- 2009年3月31日 -90.65%
- 5億1800万
- 2010年3月31日 +271.04%
- 19億2200万
- 2011年3月31日 -98.75%
- 2400万
- 2012年3月31日 +999.99%
- 11億1400万
- 2013年3月31日 +445.33%
- 60億7500万
- 2014年3月31日 +23.88%
- 75億2600万
- 2015年3月31日 +97.2%
- 148億4100万
- 2016年3月31日 -28.06%
- 106億7700万
- 2017年3月31日 +8.67%
- 116億300万
- 2018年3月31日 +14.02%
- 132億3000万
- 2019年3月31日 -16.29%
- 110億7500万
- 2020年3月31日 -35.04%
- 71億9400万
- 2021年3月31日 +47.29%
- 105億9600万
- 2022年3月31日 -11.71%
- 93億5500万
- 2023年3月31日 +8.83%
- 101億8100万
- 2024年3月31日 +55.41%
- 158億2200万
- 2025年3月31日 -9.94%
- 142億4900万
- 2026年3月31日 +53.58%
- 218億8300万
個別
- 2007年3月31日
- 134億5800万
- 2008年3月31日 -58.91%
- 55億3000万
- 2009年3月31日 -90.54%
- 5億2300万
- 2010年3月31日 +266.35%
- 19億1600万
- 2011年3月31日 -98.7%
- 2500万
- 2012年3月31日 +999.99%
- 11億300万
- 2013年3月31日 +444.79%
- 60億900万
- 2014年3月31日 +23.88%
- 74億4400万
- 2015年3月31日 +97.33%
- 146億8900万
- 2016年3月31日 -28.01%
- 105億7500万
- 2017年3月31日 +8.38%
- 114億6100万
- 2018年3月31日 +13.96%
- 130億6100万
- 2019年3月31日 -16.32%
- 109億2900万
- 2020年3月31日 -34.44%
- 71億6500万
- 2021年3月31日 +46.42%
- 104億9100万
- 2022年3月31日 -11.85%
- 92億4800万
- 2023年3月31日 +8.6%
- 100億4300万
- 2024年3月31日 +54.52%
- 155億1800万
- 2025年3月31日 -10.49%
- 138億9000万
- 2026年3月31日 +53.38%
- 213億500万
有報情報
- #1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）
- ※1 その他の包括利益に係る組替調整額および法人税等及び税効果額2026/06/18 13:38
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) その他有価証券評価差額金 当期発生額 735百万円 11,643百万円 法人税等及び税効果額 321 △3,345 その他有価証券評価差額金 △1,617 7,503 為替換算調整勘定 - #2 税効果会計関係、財務諸表（連結）
- 1 繰延税金資産および繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/18 13:38
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳前事業年度(2025年3月31日) 当事業年度(2026年3月31日) 前払年金費用 △1,334百万円 △1,503百万円 その他有価証券評価差額金 △6,151 △9,469 退職給付信託設定益 △514 △94
- #3 税効果会計関係、連結財務諸表（連結）
- 1 繰延税金資産および繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/18 13:38
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳前連結会計年度(2025年3月31日) 当連結会計年度(2026年3月31日) 退職給付に係る資産 △2,219百万円 △3,594百万円 その他有価証券評価差額金 △6,207 △9,553 退職給付信託設定益 △514 △94
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