1896 大林道路

1896
2017/09/06
時価
439億円
PER 予
8.57倍
2010年以降
3.42-45.95倍
(2010-2017年)
PBR
0.9倍
2010年以降
0.23-1.07倍
(2010-2017年)
配当
2.13%
ROE 予
10.56%
ROA 予
5.39%
資料
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大林道路(1896)の全事業営業利益の推移 - 全期間

【期間】

連結

2008年3月31日
16億1600万
2009年3月31日 -12.5%
14億1400万
2009年12月31日 +8.63%
15億3600万
2010年3月31日 +105.66%
31億5900万
2010年6月30日
-6億3300万
2010年9月30日
-4億3200万
2010年12月31日
-2億4400万
2011年3月31日
8億1500万
2011年6月30日
-9億700万
2011年9月30日
-7億7200万
2011年12月31日
3億200万
2012年3月31日 +434.77%
16億1500万
2012年6月30日
-2億4000万
2012年9月30日
5億1300万
2012年12月31日 +317.74%
21億4300万
2013年3月31日 +76.71%
37億8700万
2013年6月30日 -91.58%
3億1900万
2013年9月30日 +512.85%
19億5500万
2013年12月31日 +104.5%
39億9800万
2014年3月31日 +71.01%
68億3700万
2014年6月30日 -89.97%
6億8600万
2014年9月30日 +254.52%
24億3200万
2014年12月31日 +97.74%
48億900万
2015年3月31日 +74.96%
84億1400万
2015年6月30日 -79.72%
17億600万
2015年9月30日 +180.25%
47億8100万
2015年12月31日 +73.25%
82億8300万
2016年3月31日 +39.03%
115億1600万
2016年6月30日 -88.62%
13億1100万
2016年9月30日 +169.03%
35億2700万
2016年12月31日 +82.39%
64億3300万
2017年3月31日 +50.43%
96億7700万
2017年6月30日 -86.43%
13億1300万

個別

2008年3月31日
15億4800万
2009年3月31日 -10.27%
13億8900万
2010年3月31日 +123.83%
31億900万
2011年3月31日 -75.65%
7億5700万
2012年3月31日 +109.38%
15億8500万
2012年9月30日 -67.7%
5億1200万
2013年3月31日 +630.47%
37億4000万
2013年9月30日 -47.14%
19億7700万
2014年3月31日 +243.45%
67億9000万
2014年9月30日 -64.18%
24億3200万
2015年3月31日 +243.91%
83億6400万
2015年9月30日 -43.84%
46億9700万
2016年3月31日 +140.07%
112億7600万
2017年3月31日 -17.05%
93億5400万

有報情報

#1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
2.減価償却費及び有形固定資産及び無形固定資産の増加額には長期前払費用とその償却額が含まれております。
3.セグメント利益は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。
当連結会計年度(自 平成28年4月1日 至 平成29年3月31日)
2017/06/28 9:25
#2 セグメント表の脚注(連結)
2.減価償却費及び有形固定資産及び無形固定資産の増加額には長期前払費用とその償却額が含まれております。
3.セグメント利益は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。
(平成28年度税制改正に係る減価償却方法の変更に関する実務上の取扱いの適用)
2017/06/28 9:25
#3 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、財務諸表(連結)
法人税法の改正に伴い、「平成28年度税制改正に係る減価償却方法の変更に関する実務上の取扱い」(実務対応報告第32号 平成28年6月17日)を当事業年度に適用し、平成28年4月1日以後に取得した建物附属設備及び構築物に係る減価償却方法を定率法から定額法に変更しております。
この結果、当事業年度の営業利益、経常利益及び税引前当期純利益はそれぞれ13百万円増加しております。
2017/06/28 9:25
#4 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表(連結)
法人税法の改正に伴い、「平成28年度税制改正に係る減価償却方法の変更に関する実務上の取扱い」(実務対応報告第32号 平成28年6月17日)を当連結会計年度に適用し、平成28年4月1日以後に取得した建物附属設備及び構築物に係る減価償却方法を定率法から定額法に変更しております。
この結果、当連結会計年度の営業利益、経常利益及び税金等調整前当期純利益はそれぞれ14百万円増加しております。
2017/06/28 9:25
#5 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法(連結)
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と同一であります。
報告セグメントの利益は、営業利益ベースの数値であります。
セグメント間の売上高は、第三者間取引価格に基づいております。
2017/06/28 9:25
#6 業績等の概要
(建設事業)
当連結会計年度の受注高は980億4千6百万円(前連結会計年度比2.1%減)、完成工事高は867億6千5百万円(前連結会計年度比14.1%減)となり、営業利益は90億5千1百万円(前連結会計年度比14.8%減)となりました。
(製造・販売他事業)
2017/06/28 9:25
#7 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
製造・販売他事業においては、前連結会計年度に比べ6百万円(0.0%)減少し、146億7千5百万円となりました。
営業利益
営業利益は、前連結会計年度に比べ18億3千8百万円(16.0%)減少し、96億7千7百万円となりました。
2017/06/28 9:25

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