明星工業(1976)の賞与引当金の推移 - 通期
連結
- 2008年3月31日
- 4億1300万
- 2009年3月31日 -5.33%
- 3億9100万
- 2010年3月31日 -9.97%
- 3億5200万
- 2011年3月31日 -9.09%
- 3億2000万
- 2012年3月31日 -11.56%
- 2億8300万
- 2013年3月31日 +13.43%
- 3億2100万
- 2014年3月31日 +2.18%
- 3億2800万
- 2015年3月31日 +16.46%
- 3億8200万
- 2016年3月31日 +9.69%
- 4億1900万
- 2017年3月31日 -5.01%
- 3億9800万
- 2018年3月31日 +8.54%
- 4億3200万
- 2019年3月31日 +9.72%
- 4億7400万
- 2020年3月31日 -8.44%
- 4億3400万
- 2021年3月31日 -0.46%
- 4億3200万
- 2022年3月31日 ±0%
- 4億3200万
- 2023年3月31日 +5.09%
- 4億5400万
- 2024年3月31日 +14.1%
- 5億1800万
- 2025年3月31日 +4.25%
- 5億4000万
- 2026年3月31日 +12.59%
- 6億800万
個別
- 2008年3月31日
- 2億6000万
- 2009年3月31日 -9.62%
- 2億3500万
- 2010年3月31日 -12.77%
- 2億500万
- 2011年3月31日 -13.66%
- 1億7700万
- 2012年3月31日 -3.95%
- 1億7000万
- 2013年3月31日 +14.71%
- 1億9500万
- 2014年3月31日 ±0%
- 1億9500万
- 2015年3月31日 +14.36%
- 2億2300万
- 2016年3月31日 +25.56%
- 2億8000万
- 2017年3月31日 -10.71%
- 2億5000万
- 2018年3月31日 +16%
- 2億9000万
- 2019年3月31日 +7.24%
- 3億1100万
- 2020年3月31日 -15.11%
- 2億6400万
- 2021年3月31日 +3.41%
- 2億7300万
- 2022年3月31日 -2.2%
- 2億6700万
- 2023年3月31日 +5.99%
- 2億8300万
- 2024年3月31日 +14.49%
- 3億2400万
- 2025年3月31日 +2.78%
- 3億3300万
- 2026年3月31日 +13.21%
- 3億7700万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費(連結)
- ※1 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は次のとおりであります。2026/06/22 12:55
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 法定福利費 351 388 賞与引当金繰入額 265 295 役員賞与引当金繰入額 65 52 役員退職慰労引当金繰入額 18 15 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- 在外連結子会社は、債権については個別に回収不能見込額を計上しております。2026/06/22 12:55
ロ 賞与引当金
当社及び国内連結子会社は、従業員(使用人兼務役員を含む)に支給する賞与に充てるため、翌連結会計年度の支給見込額のうち当連結会計年度対応額を見積り計上しております。 - #3 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- (2025年3月31日)2026/06/22 12:55
当事業年度
(2026年3月31日)1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳 繰延税金資産 貸倒引当金 賞与引当金 退職給付引当金 (注)繰延税金資産から控除された額(評価性引当額)に重要な変動が生じております。当該変動の主な内容は、当事業年度より繰延税金資産の回収可能性を判断する際の企業分類を変更したことによるものであります。2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳
- #4 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- (2025年3月31日)2026/06/22 12:55
当連結会計年度
(2026年3月31日)1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳 繰延税金資産 貸倒引当金 賞与引当金 退職給付に係る負債 (注)繰延税金資産から控除された額(評価性引当額)に重要な変動が生じております。当該変動の主な内容は、当連結会計年度より明星工業株式会社において繰延税金資産の回収可能性を判断する際の企業分類を変更したことによるものであります。2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳
- #5 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 子会社株式
移動平均法による原価法2026/06/22 12:55