有価証券報告書-第83期(2024/04/01-2025/03/31)
[指標及び目標]
当社グループでは、気候変動課題が経営に及ぼす影響を評価し管理するため、温室効果ガスの一種である二酸化炭素(CO2)の排出量を指標とし2019年を基準年としています。
国際的な目標である2050年カーボンニュートラルに貢献すべく、太陽光発電やハイブリッドカーの導入等による CO2排出量の削減に向けた取組や再生可能エネルギー関連事業の推進に努めてまいります。当社グループが保有する事務所などの建築物を改修する際には省エネ設備や太陽光発電の導入などを積極的に検討しZEB(Net Zero Energy Building)化を推進しております。
なお、具体的な指標及び目標の公表にいたっていませんが、今後も継続して検討してまいります。
対象範囲は国内拠点としています。
当社グループでは、気候変動課題が経営に及ぼす影響を評価し管理するため、温室効果ガスの一種である二酸化炭素(CO2)の排出量を指標とし2019年を基準年としています。
国際的な目標である2050年カーボンニュートラルに貢献すべく、太陽光発電やハイブリッドカーの導入等による CO2排出量の削減に向けた取組や再生可能エネルギー関連事業の推進に努めてまいります。当社グループが保有する事務所などの建築物を改修する際には省エネ設備や太陽光発電の導入などを積極的に検討しZEB(Net Zero Energy Building)化を推進しております。
なお、具体的な指標及び目標の公表にいたっていませんが、今後も継続して検討してまいります。
| 2019年度 | 2022年度 | 2023年度 | |||
| Scope1 | 12,317(tCO2) | Scope1 | 9,953(tCO2) | 8,635(tCO2) | |
| Scope2 | 3,635(tCO2) | Scope2 | 2,746(tCO2) | 2,583(tCO2) |
対象範囲は国内拠点としています。