大気社（1979）ののれんの推移 - 全期間
連結
- 2011年6月30日
- 26億1100万
- 2011年9月30日 -1.88%
- 25億6200万
- 2011年12月31日 -12.06%
- 22億5300万
- 2012年3月31日 -4.48%
- 21億5200万
- 2012年6月30日 +7.57%
- 23億1500万
- 2012年9月30日 -11.19%
- 20億5600万
- 2012年12月31日 +0.15%
- 20億5900万
- 2013年3月31日 +12.92%
- 23億2500万
- 2013年6月30日 +3.74%
- 24億1200万
- 2013年9月30日 +5.06%
- 25億3400万
- 2013年12月31日 +1.18%
- 25億6400万
- 2014年3月31日 +8.39%
- 27億7900万
- 2014年6月30日 -3.78%
- 26億7400万
- 2014年9月30日 +20.79%
- 32億3000万
- 2014年12月31日 +0.56%
- 32億4800万
- 2015年3月31日 +7.17%
- 34億8100万
- 2015年6月30日 -9.77%
- 31億4100万
- 2015年9月30日 +2.77%
- 32億2800万
- 2015年12月31日 -3.25%
- 31億2300万
- 2016年3月31日 -3.17%
- 30億2400万
- 2016年6月30日 -5.52%
- 28億5700万
- 2016年9月30日 -11.34%
- 25億3300万
- 2016年12月31日 -2.76%
- 24億6300万
- 2017年3月31日 +8.32%
- 26億6800万
- 2017年6月30日 +1.5%
- 27億800万
- 2017年9月30日 +2.95%
- 27億8800万
- 2017年12月31日 +1.22%
- 28億2200万
- 2018年3月31日 -2.13%
- 27億6200万
- 2018年6月30日 -5.76%
- 26億300万
- 2018年9月30日 -71.76%
- 7億3500万
- 2018年12月31日 +1.22%
- 7億4400万
- 2019年3月31日 +79.03%
- 13億3200万
- 2019年6月30日 -2.4%
- 13億
- 2019年9月30日 -4.23%
- 12億4500万
- 2019年12月31日 -3.13%
- 12億600万
- 2020年3月31日 -37.4%
- 7億5500万
- 2020年6月30日 -2.25%
- 7億3800万
- 2020年9月30日 +551.76%
- 48億1000万
- 2020年12月31日 -17.48%
- 39億6900万
- 2021年3月31日 +2.9%
- 40億8400万
- 2021年6月30日 -2.47%
- 39億8300万
- 2021年9月30日 -0.95%
- 39億4500万
- 2021年12月31日 -1.37%
- 38億9100万
- 2022年3月31日 +1.93%
- 39億6600万
- 2022年6月30日 +3.76%
- 41億1500万
- 2022年9月30日 +1.43%
- 41億7400万
- 2022年12月31日 -9.37%
- 37億8300万
- 2023年3月31日 -3.78%
- 36億4000万
- 2023年6月30日 +3.65%
- 37億7300万
- 2023年9月30日 -0.29%
- 37億6200万
- 2023年12月31日 -6.54%
- 35億1600万
- 2024年3月31日 +0.34%
- 35億2800万
- 2024年6月30日 +2.41%
- 36億1300万
- 2024年9月30日 -11.1%
- 32億1200万
- 2024年12月31日 -0.44%
- 31億9800万
- 2025年3月31日 -77.64%
- 7億1500万
- 2025年6月30日 -7.97%
- 6億5800万
- 2025年9月30日 +15.05%
- 7億5700万
- 2025年12月31日 -0.53%
- 7億5300万
- 2026年3月31日 +28.82%
- 9億7000万
- 2026年6月30日 -1.86%
- 9億5200万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）
- (注) 「全社・消去」は、遊休資産の減損によるものです。2026/06/17 15:10
【報告セグメントごとののれんの償却額及び未償却残高に関する情報】
前連結会計年度(自 2024年4月1日 至 2025年3月31日) - #2 会計方針に関する事項（連結）
- のれんの償却方法及び償却期間
20年以内のその効果が及ぶ期間にわたる均等償却で行っております。ただし、重要性が乏しい場合には、のれんが発生した連結会計年度における費用として処理しております。2026/06/17 15:10 - #3 減損損失に関する注記（連結）
- (1) 減損損失を認識した資産の概要2026/06/17 15:10
(2) 資産のグルーピングの方法及び経緯場所 用途 資産の種類 減損損失(百万円) インド その他 のれん 2,372 顧客関連資産 964
当社グループは、会社または事業を単位としてグルーピングを行っております。また、将来の使用が見込まれていない遊休資産については個々の資産単位でグルーピングを行っております。 - #4 税効果会計関係、連結財務諸表（連結）
- 2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳2026/06/17 15:10
(注) 当連結会計年度は、法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間の差異が法定実効税率の100分の5以下であるため注記を省略しております。前連結会計年度(2025年3月31日) 当連結会計年度(2026年3月31日) 海外関係会社の配当源泉税 2.05 % - % のれん償却額 0.81 % - % のれん減損損失 3.82 % - % その他 0.73 % - % - #5 負ののれん発生益（連結）
- 【報告セグメントごとの負ののれん発生益に関する情報】2026/06/17 15:10
前連結会計年度(自 2024年4月1日 至 2025年3月31日) - #6 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）
- 手許現金、要求払預金及び取得日から3か月以内に満期日の到来する流動性の高い、容易に換金可能であり、かつ、価値の変動について僅少なリスクしか負わない短期的な投資を計上しております。2026/06/17 15:10
(8) のれんの償却方法及び償却期間
20年以内のその効果が及ぶ期間にわたる均等償却で行っております。ただし、重要性が乏しい場合には、のれんが発生した連結会計年度における費用として処理しております。 - #7 重要な会計上の見積り、連結財務諸表（連結）
- こうした仮定の予測は、個別のプロジェクトの状況変化により高い不確実性を伴い、総原価の見積りに影響を及ぼし、その結果見積りと実態が乖離した場合は連結財務諸表上、将来の収益の金額に重要な影響を与える可能性があります。2026/06/17 15:10
2.のれん及び無形資産の評価
(1) 当連結会計年度の連結財務諸表に計上した金額
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
