有価証券報告書-第16期(2024/04/01-2025/03/31)
(6)多様性の確保及び人財育成並びに社内環境整備について
① 戦略
当社では、グループパーパスに共感する多様な人財を採用するとともに、キャリア自律を支援することで個々の能力の最大化を図り、社会の変化に果敢に挑戦する人財を育成するなど、働き手が選び続ける魅力的な企業を目指している。当社が更なる飛躍を遂げるために「人財確保・エンゲージメント向上」は重要な事業戦略と認識しており、引き続き高度な人的資本施策を実施していく。
a.多様性の確保
人財は企業価値向上の源泉であり、当社の競争力を維持・向上するために不可欠な要素である。当社では、採用チャネルを拡大し、グローバル採用やキャリアチェンジ(未経験者)採用など、多様な経験や価値観をもつ人財の採用を積極的に推し進めている。
なお、働き方の多様性が確保される社内環境整備については、「働きがい・働きやすさ向上」に記載している。
b.人財育成
当社では、教育方針として「NRキャリアディベロップメントプラン」を定めている。このプランでは、経営理念、社会人基礎、技術、マネジメントの4分野において従業員のキャリアステージを明確に示した育成プログラムを提供している。あわせて、「総合研修センター」に備えられた実際の設備を用いた実践的な研修を通じて、「安全文化」と「高い専門性」を兼ね備えた「真のプロ」の育成に取り組んでいる。
さらに生産性向上を目的にICT技術を積極的に活用したデジタルトランスフォーメーション(DX)による業務効率化を推進しており、ITリテラシーを備えたデジタル人財を育成するため全従業員を対象とした研修、eラーニングの機会を提供している。
また、管理職以上の従業員に対しては、選抜式の育成プログラムを実施し、経営者候補の育成に力を入れている。
c.働きがい・働きやすさ向上
当社では、従業員一人ひとりの生きがい(ライフスタイル)と働きがい(ワークスタイル)の両立に向けて、様々な制度改革を実施している。
具体的には、フレックスタイム制やテレワーク勤務といった働く時間や場所の柔軟化を図る勤務制度の導入、加えて、退職した社員が再び活躍できるキャリア・リターン制度、幅広い年齢層や地域を対象とした福利厚生制度、資産形成支援制度の拡充、金融教育の実施など、従業員のワークライフバランスの推進とエンゲージメント向上のための取り組みを多面的に展開している。
また、女性が安心して働くことができる職場環境の整備を進めるとともに、男性従業員の育児休業取得率の継続的な向上と育児参加を促進することで、社内にとどまらず、広く女性が活躍できる社会の実現を目指している。
d.健康経営
当社では、「健康経営宣言」に基づき、代表取締役社長執行役員を最高責任者とする健康経営推進体制を構築し、各拠点に健康管理責任者および健康づくり担当者を配置することで、諸問題に迅速に対応できる体制を整えている。また、健康経営戦略マップにより、従業員の健康に関する指標を可視化し、課題を把握した上で、有効な施策を展開している。
今後も継続的に健康経営を推進し、従業員の自発的な健康づくりを促すことで「こころとからだの健康」の維持・増進を図り、誰もが安心して働くことができる職場環境づくりに組織的に取り組んでいく。
① 戦略
当社では、グループパーパスに共感する多様な人財を採用するとともに、キャリア自律を支援することで個々の能力の最大化を図り、社会の変化に果敢に挑戦する人財を育成するなど、働き手が選び続ける魅力的な企業を目指している。当社が更なる飛躍を遂げるために「人財確保・エンゲージメント向上」は重要な事業戦略と認識しており、引き続き高度な人的資本施策を実施していく。
a.多様性の確保
人財は企業価値向上の源泉であり、当社の競争力を維持・向上するために不可欠な要素である。当社では、採用チャネルを拡大し、グローバル採用やキャリアチェンジ(未経験者)採用など、多様な経験や価値観をもつ人財の採用を積極的に推し進めている。
なお、働き方の多様性が確保される社内環境整備については、「働きがい・働きやすさ向上」に記載している。
b.人財育成
当社では、教育方針として「NRキャリアディベロップメントプラン」を定めている。このプランでは、経営理念、社会人基礎、技術、マネジメントの4分野において従業員のキャリアステージを明確に示した育成プログラムを提供している。あわせて、「総合研修センター」に備えられた実際の設備を用いた実践的な研修を通じて、「安全文化」と「高い専門性」を兼ね備えた「真のプロ」の育成に取り組んでいる。
さらに生産性向上を目的にICT技術を積極的に活用したデジタルトランスフォーメーション(DX)による業務効率化を推進しており、ITリテラシーを備えたデジタル人財を育成するため全従業員を対象とした研修、eラーニングの機会を提供している。
また、管理職以上の従業員に対しては、選抜式の育成プログラムを実施し、経営者候補の育成に力を入れている。
c.働きがい・働きやすさ向上
当社では、従業員一人ひとりの生きがい(ライフスタイル)と働きがい(ワークスタイル)の両立に向けて、様々な制度改革を実施している。
具体的には、フレックスタイム制やテレワーク勤務といった働く時間や場所の柔軟化を図る勤務制度の導入、加えて、退職した社員が再び活躍できるキャリア・リターン制度、幅広い年齢層や地域を対象とした福利厚生制度、資産形成支援制度の拡充、金融教育の実施など、従業員のワークライフバランスの推進とエンゲージメント向上のための取り組みを多面的に展開している。
また、女性が安心して働くことができる職場環境の整備を進めるとともに、男性従業員の育児休業取得率の継続的な向上と育児参加を促進することで、社内にとどまらず、広く女性が活躍できる社会の実現を目指している。
d.健康経営
当社では、「健康経営宣言」に基づき、代表取締役社長執行役員を最高責任者とする健康経営推進体制を構築し、各拠点に健康管理責任者および健康づくり担当者を配置することで、諸問題に迅速に対応できる体制を整えている。また、健康経営戦略マップにより、従業員の健康に関する指標を可視化し、課題を把握した上で、有効な施策を展開している。
今後も継続的に健康経営を推進し、従業員の自発的な健康づくりを促すことで「こころとからだの健康」の維持・増進を図り、誰もが安心して働くことができる職場環境づくりに組織的に取り組んでいく。