- 1935
- 2018/09/25
- 時価
- 193億円
- PER
- 19.49倍
- 2010年以降
- 10.23-19.16倍
(2010-2018年) - PBR
- 0.99倍
- 2010年以降
- 0.36-0.7倍
(2010-2018年) - 配当
- 3.83%
- ROE
- 5.29%
- ROA
- 3.23%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
TTK(1935)のその他有価証券評価差額金の推移 - 全期間
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 3億828万
- 2009年3月31日 -38.31%
- 1億9017万
- 2010年3月31日 +64.09%
- 3億1205万
- 2010年12月31日 -40.39%
- 1億8600万
- 2011年3月31日 +1.57%
- 1億8891万
- 2011年6月30日 -26.95%
- 1億3800万
- 2011年9月30日 -18.84%
- 1億1200万
- 2011年12月31日 +96.43%
- 2億2000万
- 2012年3月31日 -28.18%
- 1億5800万
- 2012年6月30日 -29.12%
- 1億1200万
- 2012年9月30日 +76.79%
- 1億9800万
- 2012年12月31日 +24.24%
- 2億4600万
- 2013年3月31日 +55.85%
- 3億8339万
- 2013年6月30日 +16.59%
- 4億4700万
- 2013年9月30日 +6.94%
- 4億7800万
- 2013年12月31日 +26.36%
- 6億400万
- 2014年3月31日 -7.11%
- 5億6107万
- 2014年6月30日 +16.38%
- 6億5300万
- 2014年9月30日 +15.47%
- 7億5400万
- 2014年12月31日 +0.53%
- 7億5800万
- 2015年3月31日 +6.96%
- 8億1072万
- 2015年6月30日 +22.85%
- 9億9600万
- 2015年9月30日 -25.7%
- 7億4000万
- 2015年12月31日 +24.05%
- 9億1800万
- 2016年3月31日 -5.6%
- 8億6660万
- 2016年6月30日 +0.97%
- 8億7500万
- 2016年9月30日 -3.43%
- 8億4500万
- 2016年12月31日 +20.83%
- 10億2100万
- 2017年3月31日 -1.08%
- 10億999万
- 2017年6月30日 +12.58%
- 11億3700万
- 2017年9月30日 +4.66%
- 11億9000万
- 2017年12月31日 +15.71%
- 13億7700万
- 2018年3月31日 -6.79%
- 12億8348万
- 2018年6月30日 +8.3%
- 13億9000万
個別
- 2008年3月31日
- 3億570万
- 2009年3月31日 -38.43%
- 1億8823万
- 2010年3月31日 +64.5%
- 3億964万
- 2011年3月31日 -39.68%
- 1億8676万
- 2012年3月31日 -16.14%
- 1億5661万
- 2013年3月31日 +142.85%
- 3億8034万
- 2014年3月31日 +46.47%
- 5億5709万
- 2015年3月31日 +44.28%
- 8億378万
- 2016年3月31日 +7.35%
- 8億6284万
- 2017年3月31日 +17.05%
- 10億999万
- 2018年3月31日 +27.08%
- 12億8348万
有報情報
- #1 その他の包括利益に係る組替調整額及び税効果額(連結)
- ※1 その他の包括利益に係る組替調整額及び税効果額2018/06/28 15:58
前連結会計年度(自 平成28年4月1日至 平成29年3月31日) 当連結会計年度(自 平成29年4月1日至 平成30年3月31日) その他有価証券評価差額金 当期発生額 税効果額 その他有価証券評価差額金 退職給付に係る調整額 - #2 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1. 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2018/06/28 15:58
e>前事業年度 繰延税金負債 その他有価証券評価差額金 建物圧縮積立金 繰延税金資産 未払賞与 未払賞与法定福利費 未払事業税 投資有価証券評価損 退職給付引当金 減損損失 貸倒引当金 関係会社株式評価損 その他 繰延税金資産小計 評価性引当額 繰延税金資産合計 繰延税金負債 その他有価証券評価差額金 建物圧縮積立金 その他 繰延税金負債合計 2. 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳繰延税金資産の純額
e>法定実効税率 (調整) 交際費等永久に損金に算入されない項目 受取配当金等永久に益金に算入されない項目 住民税均等割等 評価性引当額 その他 税効果会計適用後の法人税等の負担率 - #3 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2018/06/28 15:58
e>前連結会計年度 繰延税金負債 その他有価証券評価差額金 建物圧縮積立金 繰延税金資産 未払賞与 未払賞与法定福利費 未払事業税 未払役員賞与 一括償却資産償却額 投資有価証券評価損 退職給付に係る負債 減損損失 工事損失引当金 貸倒引当金 その他 繰延税金資産小計 評価性引当額 繰延税金資産合計 繰延税金負債 その他有価証券評価差額金 建物圧縮積立金 その他 繰延税金負債合計 (注) 前連結会計年度及び当連結会計年度における繰延税金資産の純額は、連結貸借対照表の以下の項目に含まれ繰延税金資産の純額
ている。 - #4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- 負債は9,957百万円であり、前連結会計年度末比996百万円増加した。流動負債は5,936百万円で前連結会計年度末比322百万円増加した。これは主に、リース債務が前連結会計年度末比180百万円増加、未払金が前連結会計年度末比144百万円増加したことによるものである。固定負債は4,020百万円で前連結会計年度末比673百万円増加した。これは主にリース債務が前連結会計年度末比721百万円増加したことによるものである。2018/06/28 15:58
純資産はその他有価証券評価差額金273百万円の増加、利益剰余金等の増加により19,001百万円となり前連結会計年度末比720百万円増加した。
② キャッシュ・フローの状況