有価証券報告書-第109期(平成26年4月1日-平成27年3月31日)
4 固定資産の減価償却の方法
有形固定資産
(リース資産を除く)……定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 3~55年
構築物 3~60年
機械装置 2~20年
無形固定資産
(リース資産を除く)……定額法によっております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
リース資産……リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。
有形固定資産
(リース資産を除く)……定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 3~55年
構築物 3~60年
機械装置 2~20年
無形固定資産
(リース資産を除く)……定額法によっております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
リース資産……リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。