有価証券報告書-第109期(平成26年4月1日-平成27年3月31日)

今後の見通しにつきましては、引き続き企業収益は順調に推移することが予想され、設備投資や輸出の増加、円安や原油安の効果等も加わり、景気は緩やかな回復基調が続くことが期待されます。
このような状況のもと、当社グループは、15中期経営計画において掲げた「利益ある持続的成長の実現」を着実に推進すべく、事業領域及び新規市場の拡大、グローバル事業体制の強化等に積極的に取り組んでまいります。具体的には、これまで培ってきた強靭な収益構造をベースとして、市場環境の変化にフレキシブルに対応し、再生可能エネルギーを含めたエネルギー関連システムなどに引き続き注力してまいります。また、東南アジア地域を中心に今後も増加が見込まれる発電設備や工場設備の需要に対応すべく、EPC(Engineering, Procurement and Construction)遂行体制や海外現地法人の強化、グローバル人材の育成に努めてまいります。更に、競争力強化に向け統合調達やグローバル調達を強力に推進するとともに、工法改善や業務の効率化等を一層推進し、業績の維持向上を図ってまいります。
当社グループは、今後も法令遵守、人権尊重はもとより、社会貢献、環境保全など様々な分野への活動を通じ、健全で質の高い経営の実現に取り組んでまいります。また、社会インフラシステムを担う企業として、震災復興への取り組みを継続し、更にお客様に信頼される企業として「安心と安全」を提供し、社会の発展に貢献してまいります。