1869 名工建設

時価

333億円

PER 予

8.18倍

2010年以降

4.01-17.72倍
（2010-2024年）

0.44倍

2010年以降

0.39-0.91倍
（2010-2024年）

2.92%

ROE 予

5.32%

ROA 予

3.65%

流動資産計、租税公課、固定資産圧縮特別勘定積立金の積立他2件

【期間】

通期

年度	流動資産計		租税公課		固定資産圧縮特別勘定積立金の積立		連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による収入		設備投資額 - 不動産事業等
2008/03	430億		124百万		-		-		-
2009/03	384億	-10.7%	115百万	-7.3%	50百万		-		-
2010/03	384億	+0%	179百万	+55.7%	-		-		-
2011/03	364億	-5.2%	122百万	-31.8%	-		-		-
2012/03	350億	-4%	129百万	+5.7%	1百万	-98%	118百万		-
2013/03	336億	-4%	139百万	+7.8%	8百万	+700%	-		-
2014/03	409億	+22%	201百万	+44.6%	-		-		-
2015/03	420億	+2.5%	172百万	-14.4%	-		-		-
2016/03	453億	+7.9%	179百万	+4.1%	-		-		-
2017/03	471億	+4%	225百万	+25.7%	-		-		-
2018/03	510億	+8.2%	255百万	+13.3%	-		-		-
2019/03	551億	+8.1%	248百万	-2.7%	-		-		14百万
2020/03	600億	+8.9%	272百万	+9.7%	-		-		15百万	+7.1%
2021/03	653億	+8.8%	252百万	-7.4%	-		-		8百万	-46.7%
2022/03	668億	+2.4%	265百万	+5.2%	-		-		28百万	+250%
2023/03	722億	+8.1%	270百万	+1.9%	-		-		27百万	-3.6%
2024/03	667億	-7.7%	236百万	-12.6%	-		-		-

2008年3月

流動資産計: 430億3500万
租税公課: 1億2400万
固定資産圧縮特別勘定積立金の積立: -
連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による収入: -
設備投資額 - 不動産事業等: -

2009年3月

流動資産計: 384億900万
租税公課: 1億1500万
固定資産圧縮特別勘定積立金の積立: 5000万
連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による収入: -
設備投資額 - 不動産事業等: -

2010年3月

流動資産計: 384億2200万
租税公課: 1億7900万
固定資産圧縮特別勘定積立金の積立: -
連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による収入: -
設備投資額 - 不動産事業等: -

2011年3月

流動資産計: 364億3400万
租税公課: 1億2200万
固定資産圧縮特別勘定積立金の積立: -
連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による収入: -
設備投資額 - 不動産事業等: -

2012年3月

流動資産計: 349億6300万
租税公課: 1億2900万
固定資産圧縮特別勘定積立金の積立: 100万
連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による収入: 1億1800万
設備投資額 - 不動産事業等: -

2013年3月

流動資産計: 335億6500万
租税公課: 1億3900万
固定資産圧縮特別勘定積立金の積立: 800万
連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による収入: -
設備投資額 - 不動産事業等: -

2014年3月

流動資産計: 409億3900万
租税公課: 2億100万
固定資産圧縮特別勘定積立金の積立: -
連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による収入: -
設備投資額 - 不動産事業等: -

2015年3月

流動資産計: 419億6000万
租税公課: 1億7200万
固定資産圧縮特別勘定積立金の積立: -
連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による収入: -
設備投資額 - 不動産事業等: -

2016年3月

流動資産計: 452億6200万
租税公課: 1億7900万
固定資産圧縮特別勘定積立金の積立: -
連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による収入: -
設備投資額 - 不動産事業等: -

2017年3月

流動資産計: 470億8700万
租税公課: 2億2500万
固定資産圧縮特別勘定積立金の積立: -
連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による収入: -
設備投資額 - 不動産事業等: -

2018年3月

流動資産計: 509億7000万
租税公課: 2億5500万
固定資産圧縮特別勘定積立金の積立: -
連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による収入: -
設備投資額 - 不動産事業等: -

2019年3月

流動資産計: 551億1800万
租税公課: 2億4800万
固定資産圧縮特別勘定積立金の積立: -
連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による収入: -
設備投資額 - 不動産事業等: 1400万

2020年3月

流動資産計: 600億600万
租税公課: 2億7200万
固定資産圧縮特別勘定積立金の積立: -
連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による収入: -
設備投資額 - 不動産事業等: 1500万

2021年3月

流動資産計: 652億7500万
租税公課: 2億5200万
固定資産圧縮特別勘定積立金の積立: -
連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による収入: -
設備投資額 - 不動産事業等: 800万

2022年3月

流動資産計: 668億2900万
租税公課: 2億6500万
固定資産圧縮特別勘定積立金の積立: -
連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による収入: -
設備投資額 - 不動産事業等: 2800万

2023年3月

流動資産計: 722億2000万
租税公課: 2億7000万
固定資産圧縮特別勘定積立金の積立: -
連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による収入: -
設備投資額 - 不動産事業等: 2700万

2024年3月

流動資産計: 666億6200万
租税公課: 2億3600万
固定資産圧縮特別勘定積立金の積立: -
連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による収入: -
設備投資額 - 不動産事業等: -